コラム

CIA元諜報員が「生成AIはスパイ組織の夢のツール」と明言する理由

2023年06月01日(木)12時10分

世論を動かすことが簡単に

■偽情報 偽情報(ディスインフォメーション)の語源は、ソ連の独裁者ヨシフ・スターリンが1950年代に展開した「ディズインフォルマツィア」戦術で、受け手を誤解させるために嘘を流布することをいう。

情報機関は伝統的に、自らが広めたい説を裏付ける(ように見える)作り話や噂を広めることで、ターゲットとなる人々の意見や主張を変えようとしてきた。

例えば53年、CIAはイギリスの情報機関と協力して、イランのモハンマド・モサデク首相を失脚させ、親欧米的なモハマド・レザ・パーレビ国王を権力の座に就けるべく、激しい宣伝工作を展開した。おかげでCIAは、ごくわずかなコストで、モサデクの退任を求める数千人のデモ隊を出現させることができた。

生成AIは、その数千倍の影響を及ぼせるだろう。ターゲットとする社会で話されているさまざまな方言や、民族や階級に特有の表現や論調に合わせて文章をリアルタイムにアレンジすれば、より説得力のあるメッセージを繰り出すことができる。

ターゲットの特性に合わせたチャットボット(自動会話プログラム)を作って、陰謀論を説得力を持って広め、特定の人たちを誤解させることもできるだろう。同じ意見や主張も、いくつもの表現方法で世の中にあふれ返させることができれば、あたかも社会の幅広い層が同じ意見を抱いているという錯覚を生み出すことができる。

例えば、生成AIを使った偽情報作戦は、次のようなものがあり得る。数千人の一般市民のツイートやコメントを装って、アメリカがウクライナで、ロシア軍関係者への空爆を計画していたという説を広める。これはアメリカとロシアの間で戦争が起こるリスクを高めるとともに、「ウクライナ侵攻は自衛のためだった」というロシアの主張の信憑性を高める。あるいは、日本の自衛隊が、21世紀版の従軍慰安婦を組織する秘密交渉を進めているという作り話を広めることもできる。

この工作が成功すれば、日米の敵対国が恩恵を受け、日米両政府の弱体化につながる論争が巻き起こるだろう。両国が最終的に嘘を暴いたとしても、時間の浪費、不確実性、不信、不和など何らかのダメージは残る。政策が変わる可能性もある。生成AIを使ったこの種の攻撃は、過去の偽情報作戦とは比較にならないほど強力なものになりそうだ。

プロフィール

グレン・カール

GLENN CARLE 元CIA諜報員。約20年間にわたり世界各地での諜報・工作活動に関わり、後に米国家情報会議情報分析次官として米政府のテロ分析責任者を務めた

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、ジェット燃料不足のキューバ支援を表明

ビジネス

オアシス、エス・エム・エス株を買い増し 17.58

ワールド

マクロスコープ:日銀審議委員人事で探る高市政権の市

ビジネス

ホンダ、通期純利益予想を維持 円安効果で売上収益は
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 10
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story