アメリカで人気の反フェイスブックSNS「エロー（ello）」の実力

　アンチ・フェイスブックのソーシャル・ネットワーク・サービス「エロー（ello）」が話題を呼んでいる。

　エローは、もともと何人かのエンジニアやデザイナーたちの内輪のネットワークとして作られたのだが、その噂を聞いた人々からの利用希望が増えたため一般バージョンを発表。それが今春のことだった。

　注目がピークを迎えたのは今年９月。フェイスブックが実名ポリシーを押し付けたことによって、ドラッグクイーンやミュージシャンら偽名や芸名を使っていた数100のユーザーのアカウントが閉鎖された時だ。

　偽名を使うのは身の安全を護るためと主張するゲイなどＬＧＢＴ（性的少数者）コミュニティーが抗議運動を起こしたが、当初フェイスブックは「サイバーいじめは実名の方が起こりにくい」と反論（その後、実名ポリシーは変更）。それがＬＧＢＴコミュニティーだけでなく広く世間一般のフェイスブックに対する反感を煽る形になり、エローへの注目が急上昇した。ピーク時には１時間当たり31,000人の新規登録が殺到したという。

　アンチ・フェイスブックとしてのエローの依って立つところは、「ユーザーは商品ではありません」という点である。これは、「利用料がタダならば、そのサービスの商品はあなた自身」という無料インターネット・サービスの「常識」を突いたもの。ユーザーのデータを広告業界などに売ることで収入を上げることで悪名高いフェイスブックに対抗するため、エローはユーザーに実名での利用を強制せず、ユーザーのデータを売ることもなく、広告も表示しないと謳っている。

「ソーシャル・ネットワークとは騙したり強制したり操作したりするための道具ではなくて、人々がつながり、創造し、人生を祝福するための場所であるべきだ」とエローは述べている。

　そんなエローは、数社のベンチャー・キャピタリストから550万ドルほどの投資を受けているものの、今後儲けを出さなくても文句を言われないよう、公益法人として登録し直したようだ。アメリカの公益法人は社会に貢献することを第一義とする営利企業で、数年前から州ごとに設置されているカテゴリーだ。

　アンチ・フェイスブックなどとアピールしていても、そのうち運営費用が足りなくなって広告主にひれ伏すだろうという一部の予測を否定するための動きだ。エローでは、いずれ儲けを出すようなサービスを加えていくとしており、とりあえず今は期間限定のアーティストTシャツを販売している。

　現在100万人以上のユーザーを抱えるエローはまだベータ版の状態で、登録にも招待が必要だ。ユーザー登録が集中した際にはサイトがダウンするなど、まだまだ手作りの状況であることが察せられる。メジャーなソーシャル・ネットワーク・サービスと呼ぶには、ユーザー数の点でももっとスケールが必要だし、ちょっとサイトを見たところでは、デザインはシンプルなのにわかりにくいところも多々ある。

　エローのようなソーシャル・ネットワークの「常識」を踏襲しない新しいサービスに成長して欲しいと望む一方で、「なかなか簡単ではないだろうなあ」と思ってしまうことも確かだ。アンチ・フェイスブックのサイトで言えば、以前にもディアスポラというサービスが作られた。今でもあるものの、未だフェイスブックほどの注目は集めていない。

　エローといえどもフェイスブックと同様のユーザー数を獲得するのが難しい理由はいくつかある。

　まず、一部の人々も指摘しているように、まだインターフェイスがこなれていないために少々使いづらい。次に、何と言っても「ソーシャル」だから、そこにたくさんユーザーがいなければ成り立たない。ソーシャル・ネットワークは一定の閾値を超えなければ、密度が足りなくて意味をなさない。逆に言えば、その閾値を超えれば加速度的にユーザーが増える。

　さらにある専門家が指摘しているように、後発としては何か新しい機能性がなければ注目を集めないだろうという点。たとえば、インスタグラムのように撮った写真がおもしろい方法で加工できてシェアできるとか、ピンタレストのように自分のテイストを披露できるなどの機能だ。今のところ、そうした新しい機能はエローには見られない。

　だが、もっとも大きな理由は、ユーザーが現状のソーシャル・ネットワーク・サービスに不満を言いながらもまだ愛想を尽かしてはいない点だ。「いつも同じ広告が表示される」とか、「プロモーションが出てきて邪魔」という声が聞かれ始めたものの、便利さを享受したい気持ちやつながっていたい気持ちの方が大きくて、そんな障害を乗り越えて利用を続ける。反対側から見れば、広告主らはそれだけ巧みということである。

　自分のプライバシーやデータ売買について意識的でなければ、大多数のユーザーは「わかっているけれども、まあいいか」という状態であるのは容易に想像がつくことだ。だがいずれは、ユーザーを商品とすることが時代遅れに見えるような新しくて賢いソーシャル・ネットワーク・サービスのモデルが出てきてほしい。だからこそ、エローの行く末には注目したいのだ。