コラム

感情計測テクノロジーが開く新ビジネスの可能性

2015年05月25日(月)14時03分

 エモーション(感情)が、次の新しいテクノロジーになりつつある。テクノロジーであると共に、商売のネタになりそうだ。

 というのも、人の感情をいろいろな方法で推測できる方法が出てきたからである。たとえば、人の声の調子から、怒っている、ハッピー、急いでいる、気が散っているといったいろいろな状態がわかる。あるいは、顔の表情から、喜んでいる、楽しんでいる、スリルを感じている、集中しているといったことがわかる。

 人間ならば、ちょっとした表情の変化やしぐさで相手の感情を何となく感じることができるわけだが、これを機械がやるというわけだ。コンピューターに備えられたカメラやマイクロフォン、あるいはスマートフォンなどが音声や表情をキャッチ、それがクラウドで分析されて、「ハッピー度20%、集中度15%、共鳴度10%」などという数字になって出てくるのだ。

 計測の際には、いろいろな要素が使われる。声ならばイントネーションや強さ、しゃべる速さ、使う言葉などがそのキーになる。何でもイントネーションに込められた感情は、何語であっても共通しているのだという。表情の場合は、口角が上下する度合い、目尻や目のかたちの変化、眉の動き、眉の間のしわ、頬の動きなどが計測される。表情の乏しい日本人でもどこかがきっと動いているわけで、それをすかさずキャッチするのだ。

 たとえば、ビヨンド・バーバルという会社がアップルのティム・クックCEOのスピーチを音声分析したところ、最初は心配で緊張していたのが、そのうちフレンドリーな雰囲気になり、最後になると暖かさとクリエイティビティーにあふれた感情構成になったのだという。こうした分析は、リアルタイムでも可能なものだ。

 さて、こうした感情テクノロジーはどんなところで使われるのだろうか。

 はっきりしているのは広告である。テレビ広告をモニターに見せて、相手を引き込んでいるか、笑わせているか、といったことが分析できる。作り手の思い込みで広告を制作するのではなく、またモニターの人たちの言葉に頼るのではなく、実際の感情が計測できるということになっている。

 また、カスタマーセンターでも使える。電話をかけてきた人が怒っているのかどうかをいきなり数字が表示すれば、それなりの対応の準備ができるだろう。今後もっと進むと、怒った人用の対応マニュアルが、自動的に担当者の画面に出てくるようになることだろう。生々しい感情も、先方では機械で処理されるようなものだ。

 すでにハリウッドの映画でも使われているという。これも制作途中の映画をモニターに見せ、どこで緊張するかとか感情が高まるかとか、ストーリーや映像の効果を確かめるのだ。もはやクリエイティビティーというのは、こうして数学的、統計的に作り上げられるのだなあと感慨深い。

プロフィール

瀧口範子

フリーランスの編集者・ジャーナリスト。シリコンバレー在住。テクノロジー、ビジネス、政治、文化、社会一般に関する記事を新聞、雑誌に幅広く寄稿する。著書に『なぜシリコンバレーではゴミを分別しないのか? 世界一IQが高い町の「壁なし」思考習慣』、『行動主義: レム・コールハース ドキュメント』『にほんの建築家: 伊東豊雄観察記』、訳書に『ソフトウェアの達人たち: 認知科学からのアプローチ(テリー・ウィノグラード編著)』などがある。

MAGAZINE

特集:弾圧中国の限界

2019-6・25号(6/18発売)

ウイグルから香港、そして台湾へ──強権政治を拡大し続ける共産党の落とし穴

人気ランキング

  • 1

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 2

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 3

    タンカー攻撃、イラン犯行説にドイツも異議あり

  • 4

    嫌韓で強まる対韓強硬論 なぜ文在寅は対日外交を誤…

  • 5

    「香港は本当にヤバいです」 逃亡犯条例の延期を女…

  • 6

    石油タンカーが攻撃されても、トランプが反撃しない…

  • 7

    年金問題「老後に2000万円必要」の不都合な真実

  • 8

    アメリカは「いざとなれば瞬時にイランを破壊できる」

  • 9

    老後資金二千万円問題 100年あんしん年金の最大の問…

  • 10

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 1

    ファーウェイ、一夜にして独自OS:グーグルは米政府に包囲網解除を要求か

  • 2

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14歳少女に起こった一大事

  • 3

    未婚男性の「不幸」感が突出して高い日本社会

  • 4

    厳罰に処せられる「ISISの外国人妻」たち

  • 5

    香港大規模デモ、問題の「引き渡し条例」とは何か?

  • 6

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 7

    「ゴースト」「ドイツの椅子」......ISISが好んだ7種…

  • 8

    日本の女性を息苦しさから救った米国人料理家、日本…

  • 9

    自撮りヌードでイランを挑発するキム・カーダシアン

  • 10

    ISIS戦闘員を虐殺する「死の天使」

  • 1

    サーモンを愛する「寿司男」から1.7mのサナダムシ発見

  • 2

    台湾のビキニ・ハイカー、山で凍死

  • 3

    マイナス40度でミニスカ女子大生の脚はこうなった

  • 4

    現代だからこそ! 5歳で迷子になった女性が13年経て…

  • 5

    プラスチック製「人工子宮」でヒツジの赤ちゃんが正…

  • 6

    タピオカミルクティー飲み過ぎで病院!? 中国の14…

  • 7

    貧しい人ほど「割増金」を払い、中・上流は「無料特…

  • 8

    アメリカの衛星が捉えた金正恩「深刻な事態」の証拠…

  • 9

    トランプ、エリザベス女王にまたマナー違反!

  • 10

    脳腫瘍と思って頭を開けたらサナダムシだった!

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

英会話特集 資産運用特集 グローバル人材を目指す Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
広告営業部員ほか求人情報
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!