コラム

ITに続き宇宙開発でも存在感増すインド、「科学技術指標」で見るその台頭と日本の現状

2023年09月02日(土)19時35分
スクリーンの前で「チャンドラヤーン3号」月面着陸の瞬間を待つ人々

スクリーンの前で「チャンドラヤーン3号」月面着陸の瞬間を待つ人々(8月23日、アーメダバード) Amit Dave-REUTERS

<月面着陸に成功した4番目の国となったインド。世界有数の宇宙開発国としての地位を築きつつあるインドの科学技術力について、このほど発表された「科学技術指標2023」の数値をもとに日本と比較する>

インドの月探査機「チャンドラヤーン3号」は先月23日(米国時間)に月の南極付近に軟着陸することに成功しました。インドは、旧ソ連、アメリカ、中国に続く4番目に月面着陸に成功した国となりました。

インドのナレンドラ・モディ首相は「インドの月着陸の成功は、インドだけのものではありません。この成功は全人類のものであり、他国の将来の月面探査ミッションに役立つでしょう」と語っています。

今回のインドの成果は、とりわけ世界で初めて月の南極に安全に着陸したことが評価されています。月の南極と北極には、確かに氷があることがNASA(アメリカ航空宇宙局)の2018年の研究で明らかにされています。月の極地域付近に着陸して氷を採掘すれば、有人月探査や将来の月面基地の建設の際に、水資源や酸素の現地調達に貢献できます。

インドは9月2日にも、インド初となる太陽観測衛星を打ち上げる予定です。近年、月探査の再ブームや、民間企業の参入で活気づく宇宙開発事業ですが、インドの存在感は今後ますます高まりそうです。

数字の0(ゼロ)を発見した国として知られ、最近は日本でも「インド式計算法」のドリルがベストセラーとなったことから、インドは理数教育に優れた国のイメージが定着しています。もっとも、欧米や中国と比べると、インドの科学技術力の現状は、日本人には馴染みが薄いようです。

このほど文部科学省科学技術・学術政策研究所(NISTEP)が発表した「科学技術指標2023」などを使って、インドの科学技術力を日本と比較しながら見ていきましょう。

「研究の成果数」「研究の質」の指標で日本を上回る

先進国以外の国の中で、急速な経済成長を遂げている「新興国」の象徴でもあるインドは、国連人口基金(UNFPA)などの推計によると23年4月末までに14億2577万5850人に達し、初めて中国を抜いて世界一の人口を持つ国となりました。ちなみに日本は、22年の11位(1億2560万人)から1つ順位を落として12位(1億2330万人)です。

国際通貨基金(IMF)によると、22年の世界の名目GDPを比較すると、1位はアメリカで25兆4644億7500万米ドル、2位は中国(18兆1000億4400万米ドル)、3位は日本(4兆2335億3800万米ドル)と続き、インドは4位のドイツ(4兆753億9500万米ドル)に次いで第5位(3兆3864億300万米ドル)です。大半のEU諸国に勝る経済大国と言えます。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が

ビジネス

NY外為市場=ドル対ユーロで軟調、円は参院選が重し
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story