コラム

卵子も精子も使わずに「発生後2週間のヒト胚モデル」作成、構成要素も完全再現...倫理問題クリアで不妊治療に貢献か

2023年09月15日(金)21時35分

この人工ヒト胚は、子宮内で14日間成長した典型的なヒト胚が持つ、すべての構成要素を再現しているといいます。つまり、この日齢で形成されるべき胎盤や卵黄嚢といった構造物が、サイズや形状も適切に、正しい位置に形成されたそうです。さらに、妊娠検査の判断基準となるホルモン(ヒト絨毛性ゴナドトロピン、hCG)を作る細胞も存在し、実際に妊娠検査キットで陽性反応となるのに十分な量のhCGを分泌していました。

また、本研究では、発生から10日後に当たる段階で胚が正しく胎盤形成細胞に包まれていないと、卵黄嚢などの内部構造は適切に発達しないことも示唆されました。ハンナ教授は英ガーディアン紙の取材を受け、「妊娠の失敗の多くは、大半の女性が妊娠に気づかない発生初期に起こっています。多くの先天性欠損症はこの時期の胚で起きていることも知られていますが、発見はずっと後になる傾向があります。私たちのモデル(人工ヒト胚)は、発生初期での適切な発達に必要な生化学的、機械的シグナルと、発達がうまくいかない原因を明らかにするために使用できるでしょう」と話しています。

妊婦や胎児のほか一般患者への応用も視野に

人工ヒト胚は、倫理問題をクリアしながら体の器官の初期形成を観察したり、遺伝性疾患や発達異常に起因する妊娠の不継続について知見を集めたりすることに役立つと期待されます。ただし、作成の失敗率が99%である現在、初期流産の防止や体外受精の成功率アップにつなげるには、しばらく時間がかかりそうです。

そのうえ、人工ヒト胚の作成成功率が上がったとしても、実験室で培養しているため、胚が子宮内膜に着床するステップは再現できていません。人工ヒト胚を使えば、妊娠不継続の原因のすべてが解明できるということにはならないでしょう。

一方、胚の薬物に対する反応という面では大いに期待できます。医薬品の臨床試験では、妊婦はほとんどの場合除外されます。一般的な医薬品でも、胎児や母親が妊娠中に摂取した乳児への影響は、大半が作用機序(薬が効果を及ぼす仕組み)から勘案されています。人工ヒト胚を使えば、直接的に薬物の副作用を評価できるかもしれません。

さらにハンナ教授は、人工ヒト胚の研究成果を、妊婦や胎児だけでなく一般患者にも応用することも視野に入れています。たとえば、患者の皮膚細胞を処理して多能性幹細胞を作り、さらに人工ヒト胚を作成して1カ月ほど育てれば、患者に移植したい臓器の細胞のもととなる器官が発達するだろうと言うのです。人工ヒト胚をドナーとして自家移植すれば、拒絶反応などのリスクが少ない移植が期待されます。もっとも、ハンナ教授は「ただし科学者たちは、人工ヒト胚を生育させる前に、脳や神経系が発達しないように遺伝子に手を加えて微調整するだろう」と注釈を加えています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story