コラム

食塩には甘味も隠されている? 「塩化物イオン」の役割と塩の味にまつわる多様な研究

2023年03月28日(火)13時00分
塩トマト

塩は体内に取り込まれるとナトリウムイオンと塩化物イオンになる(写真はイメージです) GCShutter-iStock

<塩が甘く感じられるのは、食塩に含まれる「塩化物イオン」が口内の甘味受容体に作用しているから。岡山大・山下敦子教授らの研究チームが発見>

塩(塩化ナトリウム)は、料理に味付けをしたり、塩漬けにして保存食を作ったりすることで、私たちの「食」に大きな役割を果たしています。

ヒトの味覚は、甘味、酸味、塩味、苦味、うま味の5種の基本味(五味)を感じ取ります。このうち塩味は、塩の構成成分のナトリウムイオンが口内の味細胞にある塩味の受容体に結合することで知覚されていることが、これまでの研究で解明されています。一方、塩のもう一つの構成成分である塩化物イオンがどのように味覚に関わっているのかは、よく分かっていませんでした。

また、塩の謎として、「極めて薄い塩水は甘みを感じさせる」ことが以前から知られています。塩味で心地よく感じる濃度は味噌汁と同じくらいの0.8~1%の濃度の塩水とされていますが、その10~20分の1ほどの濃度では、塩水なのに甘く感じるのです。この事実は約60年前から知られていましたが、理由は未解明でした。

今回、岡山大学学術研究院の山下敦子教授らの研究チームは、メダカやマウスを用いた実験で、塩の「塩化物イオン」が口内の甘味受容体に作用して「甘み」を感じさせていることを発見しました。研究成果は、「塩化物イオンの役割」と「塩味を甘く感じる謎」の2つの未解決問題に対して、一気に答えを与える快挙と言えます。詳細は、2月28日付の米生命科学誌『eLife』に掲載されました。

塩は、体内に取り込まれるとナトリウムイオンと塩化物イオンになって、前者は体内の水分調整、筋肉の収縮、神経の情報伝達、栄養素の吸収などを担い、後者は胃酸の元になって消化や殺菌などに役立つ、なくてはならない物質です。その「味」は、適度な濃度ではおいしいと感じて食欲を増進させたり、濃すぎると摂取したくなくなったりするなど、私たちの健康を維持する役目も持っています。塩の味に関する研究を概観してみましょう。

味覚受容体が鍵穴、味物質が鍵

ヒトの口内には、5つの基本の味ごとに感知するセンサー(味覚受容体)があります。たとえば、甘味受容体は糖を、塩味受容体は食塩中のナトリウムイオンを感知して、それぞれ甘味または塩味の知覚を引き起こします。

この味覚感知のメカニズムは脊椎動物が共通に持つもので、味覚受容体が鍵穴、味を引き起こす味物質が鍵の関係になっています。鍵穴に合わない形の鍵が来てもはまりません。たとえば、砂糖(ショ糖)は塩味受容体に結合することができないため、塩辛く感じることはありません。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退

ビジネス

米国株式市場=ナスダックとダウ小幅安、堅調な雇用統

ビジネス

米労働市場は安定、インフレ「依然高すぎる」=クリー

ビジネス

ミランFRB理事、要請あれば「喜んで」続投
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story