コラム

湯川鶴章 湯川鶴章のテクノロジーフィクション

瞑想４カ月で７割の人が悟りの領域に！？（TransTech Conferenceから）

2019年02月07日（木）18時00分

自分に合った瞑想法がキモ

さて本題に入ろう。７割の人が4カ月でPNSEに入れるオンライン瞑想プログラムとは、どのようなものなんだろう。名称はFinders Courseで、各宗教などで使われている祈りや瞑想方法など伝統的な手法から25の方法を選び、宗教色を排除して現代風にアレンジ。それを、一日一時間、4カ月継続するというものらしい。最初の６週間は、自分に合った瞑想方法を試す期間。同じ瞑想法を１週間ほど続けてみて、普段の心のありようが変化するかどうかを観察することで、自分に合った方法かどうかを試していく。普段の生活でもいつもより心が穏やかで幸福感を感じるのであれば、その瞑想法が自分に合っている証拠。自分に合った方法が見つかれば、残りの期間でその瞑想方法を続けていくのだという。

Finders Courseはこれまでに11回開催。総受講者は454人という。心理学の代表的なテスト手法を使ってPNSEに入っている人と同等の数値が出るかどうかを調べたところ、オンライン瞑想プログラムを受講したことでPNSEに達した人は、319人になった。約７割が「悟り」のプロセスに入ったわけだ。

yukawa020701.jpg

幸福度は、代表的な心理学の感情検査「全体的な幸福度に関する調査票（AHI)」で計測したが、受講前の数値の平均が3.17だったのが、受講後には3.71に上昇。17％の変化を記録した。「統計的に意味がある数字かどうか。もちろん、非常に意味のあるレベルだ。心理学の研究者なら分かると思うが、4カ月のオンライン瞑想コースとしては、これは驚異的な変化だ。学会で紹介すると、多くの研究者が驚愕するほどだ」と話している。

020702yukawa.jpg

また「寂しさ」はポジティブ心理学のPERMAで計測。結果は47%も減少している。情緒不安定性は、31%も減少している。

次のページ「感謝」の変化が少ない
プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算２０年間の米国生活を終え２０００年５月に帰国。時事通信編集委員を経て２０１０年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』（2015年）、『次世代マーケティングプラットフォーム』（2007年）、『ネットは新聞を殺すのか』（2003年）などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ウォン安と不動産価格上昇、過剰流動性だけが背景では
2025.12.16

ビジネス

12月の豪消費者信頼感指数、悲観論が再び優勢　物価
2025.12.16

ビジネス

ベトナムＥＶビンファスト、対インドネシア投資拡大へ
2025.12.16

ワールド

ＥＵメルコスルＦＴＡに暗雲、仏伊が最終採決延期で結
2025.12.16
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 5
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 8
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 10
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story