コラム

駅や交差点で人にぶつかるような人が「部下育成」に向いていない理由

2020年01月29日(水)13時20分

雑踏でよく人にぶつかる人は、部下の気持ちにも気づけない? bee32-iStock

<歩きスマホをしていないのに人とぶつかってしまう人は、慢性的に周囲への注意が足りていない可能性がある>

「最近の若い子は、こらえ性がないですよね。忍耐力がない」

私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。現場に入ると、ミドルマネジャーにこのような愚痴をよく聞かされる。

経営目標を達成させるには、彼ら彼女らに力を発揮してもらわなくてはならない。なので、どんなに的外れな愚痴であろうと、私は耳を傾けるようにしている。

「まったく、入社してたった1年で会社を辞めたいって言いますかね。私の若いころじゃあ、考えられませんよ。本当に驚いた」

「寝耳に水だったのですか」

「最近の子は何を考えているのか、さっぱりわかりません。悩みがあるんだったら、どうして辞める決断をする前に、ひとこと相談してくれないのか」

「そうですねえ......」

私は曖昧な返事をして考え込んだ。

実は、ここで話題になっている「若い子」は、ずいぶんと前から同僚や先輩に、仕事の悩みを打ち明けていた。他のスタッフの聞き取り調査からも明らかで、直属の上司であるこの課長が気付かなかっただけだ。

「ながらスマホ」もしていないのに不注意な人たち

「そういえば課長、先日転んでひざを怪我されたと聞きましたが、その後具合はいかですか?」

「ああ、もう大丈夫ですよ」

「スマホ歩きしている人と、駅でぶつかったんですよね」

「本当にあれはけしからん! スマホ歩きなんて、法律で取り締まるべきです」

コンサルタントにも忍耐力が必要だ。

「道や駅でよくぶつかるんですか」

「うーん、そう言われると、たしかにそうですね。とくに最近の若い子は、不注意なのが多いですから」

「歩きスマホ」や「自転車スマホ」といった「ながらスマホ」は、今や大きな社会問題だ。現代病の一つとまで言われており、交通事故や転倒事故など、命にかかわる事故やトラブルが何度も引き起こされている。

当然だ。

愛知工科大学名誉教授の小塚一宏氏によれば、ながらスマホをしていると「視界の95%が消える」という。

視界の95%が消えた状態で歩いたり、自転車や自動車を運転するのは危険極まりない。絶対にやめるべき行為だ。

ただ、いっぽうで、世の中には、歩きスマホをしてもいないのに、ついつい人とぶつかってしまう人がいる。

歩きスマホをしている人が人とぶつかったら、当然のことながら、スマホを見ながら歩いている人が100%悪い。しかし、こうも考えられないだろうか? 

「どうして歩きスマホをしている人を、よけられなかったのか?」と。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、トランプ氏演説受け「有事の

ワールド

原油先物急上昇、米WTI11%高 トランプ氏演説受

ビジネス

米国株式市場=まちまち、復活祭前にイラン関連報道で

ビジネス

FRB現行策「適切」、エネ高騰は数カ月から1年で経
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 3
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story