コラム

駅や交差点で人にぶつかるような人が「部下育成」に向いていない理由

2020年01月29日(水)13時20分

雑踏でよく人にぶつかる人は、部下の気持ちにも気づけない? bee32-iStock

<歩きスマホをしていないのに人とぶつかってしまう人は、慢性的に周囲への注意が足りていない可能性がある>

「最近の若い子は、こらえ性がないですよね。忍耐力がない」

私は企業の現場に入って目標を絶対達成させるコンサルタントだ。現場に入ると、ミドルマネジャーにこのような愚痴をよく聞かされる。

経営目標を達成させるには、彼ら彼女らに力を発揮してもらわなくてはならない。なので、どんなに的外れな愚痴であろうと、私は耳を傾けるようにしている。

「まったく、入社してたった1年で会社を辞めたいって言いますかね。私の若いころじゃあ、考えられませんよ。本当に驚いた」

「寝耳に水だったのですか」

「最近の子は何を考えているのか、さっぱりわかりません。悩みがあるんだったら、どうして辞める決断をする前に、ひとこと相談してくれないのか」

「そうですねえ......」

私は曖昧な返事をして考え込んだ。

実は、ここで話題になっている「若い子」は、ずいぶんと前から同僚や先輩に、仕事の悩みを打ち明けていた。他のスタッフの聞き取り調査からも明らかで、直属の上司であるこの課長が気付かなかっただけだ。

「ながらスマホ」もしていないのに不注意な人たち

「そういえば課長、先日転んでひざを怪我されたと聞きましたが、その後具合はいかですか?」

「ああ、もう大丈夫ですよ」

「スマホ歩きしている人と、駅でぶつかったんですよね」

「本当にあれはけしからん! スマホ歩きなんて、法律で取り締まるべきです」

コンサルタントにも忍耐力が必要だ。

「道や駅でよくぶつかるんですか」

「うーん、そう言われると、たしかにそうですね。とくに最近の若い子は、不注意なのが多いですから」

「歩きスマホ」や「自転車スマホ」といった「ながらスマホ」は、今や大きな社会問題だ。現代病の一つとまで言われており、交通事故や転倒事故など、命にかかわる事故やトラブルが何度も引き起こされている。

当然だ。

愛知工科大学名誉教授の小塚一宏氏によれば、ながらスマホをしていると「視界の95%が消える」という。

視界の95%が消えた状態で歩いたり、自転車や自動車を運転するのは危険極まりない。絶対にやめるべき行為だ。

ただ、いっぽうで、世の中には、歩きスマホをしてもいないのに、ついつい人とぶつかってしまう人がいる。

歩きスマホをしている人が人とぶつかったら、当然のことながら、スマホを見ながら歩いている人が100%悪い。しかし、こうも考えられないだろうか? 

「どうして歩きスマホをしている人を、よけられなかったのか?」と。

プロフィール

横山信弘

アタックス・セールス・アソシエイツ代表取締役社長。現場に入り、目標を絶対達成させるコンサルタント。全国でネット中継するモンスター朝会「絶対達成社長の会」発起人。「横山信弘のメルマガ草創花伝」は3.5万人の企業経営者、管理者が購読する。『絶対達成マインドのつくり方』『営業目標を絶対達成する』『絶対達成バイブル』など「絶対達成」シリーズの著者。著書はすべて、中国、韓国、台湾で翻訳版が発売されている。年間100回以上の講演、セミナーをこなす。ロジカルな技術、メソッドを激しく情熱的に伝えるセミナーパフォーマンスが最大の売り。最新刊は『自分を強くする』。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール

ビジネス

MSCI銘柄入れ替え、日本はイビデンなど2銘柄を新

ワールド

米財務省、ベネズエラ石油・ガス探査・生産へライセン

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story