コラム

日本人は知らない、能登半島地震に向ける中国人の視線

2024年01月26日(金)22時25分
周来友(しゅう・らいゆう)(経営者、ジャーナリスト)
能登半島地震

BUDDHIKA WEERASINGHE/GETTY IMAGES

<中国SNSで見られた「汚染水の報いだ」という心ない声は少数派。多くの中国人は、震災のニュースに胸を痛めている>

辰年は「龍が暴れる」、つまり凶事が起こる年だと中国では考えられている。

例えば1976年。1月に周恩来、7月に朱徳、9月には毛沢東と、国の指導者が相次ぎ亡くなり、7月には唐山地震も発生した。北京の東方110キロにある唐山市はマグニチュード7.5の大地震で壊滅状態となり、およそ24万人と公表されている犠牲者数は65万人を超えるとの推計もある。

そんなこともあり、中国では昨年から「2024年には何か起こるのではないか」とささやかれていた。

ところがその何かは、中国ではなく日本で起きてしまった。元日に能登半島を襲ったマグニチュード7.6の大地震である。

このニュースは瞬く間に世界中に伝わり、中国のSNSでは心ない一部の人が「汚染水の報いだ」と書き込んだ。昨年夏に福島第一原発の処理水を海洋放出し始めた日本に対し中国では強い反発が起こったが、その天罰だというのである。海南省のテレビ局の有名アナウンサーまでもが「報いが来たのか」と投稿、計3億の「いいね」を集めた(ただこのアナウンサーはその後解雇された)。

全く許し難い中傷行為だが、日本の皆さんには、このような不届きな連中はあくまで少数派だということを知ってもらいたい。どの国のSNSでも同様だが、少数の人の極端な言論が増幅されるのが常である。いつも同じ連中が繰り返し繰り返し反日コメントを書き込むのだ。

実際には「地震は報いだ」という投稿を批判し、「そんなことを言っていたら、中国でまた災害が起こったとき日本が支援してくれなくなるぞ」とたしなめる声、「被害に遭った人々をさげすむなんて動物以下だ」という怒りの声も多数上がっている。

死者・行方不明者が8万7000人に及んだ2008年の四川大地震(中国では「汶川大地震」と呼ぶ)では、日本が救援隊を派遣してくれた。私は当時、TBS系列のニュース番組『NEWS23』のクルーとして現地取材したのでよく覚えている。

手抜き工事で建設されていた学校が多数倒壊し、子供の犠牲者が多く出た痛ましい震災だった。遺体が次々と焼かれていたため、街全体がその臭気に包まれていた。そんな中、遺体を前に整列して黙禱する日本の救援隊員の姿が中国では大きな話題になった。多くの中国人が感激し、日本人に対する考えを変えた出来事だったと思う。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日米2回目の関税交渉、赤沢氏「突っ込んだ議論」 次

ワールド

原油先物が上昇、米中貿易戦争の緩和期待で

ビジネス

午前の日経平均は続伸、一時500円高 米株高や円安

ビジネス

丸紅、26年3月期は1.4%の増益予想 非資源がけ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた?
  • 4
    ウクライナ戦争は終わらない──ロシアを動かす「100年…
  • 5
    日々、「幸せを実感する」生活は、実はこんなに簡単…
  • 6
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 7
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 8
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 9
    インドとパキスタンの戦力比と核使用の危険度
  • 10
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 7
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 8
    マリフアナを合法化した末路とは? 「バラ色の未来…
  • 9
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 10
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 9
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story