コラム

「座布団一枚!」かつて共通文化を作ったテレビは、今も子育てに必要か?

2022年09月02日(金)13時44分
トニー・ラズロ
家族

IMTMPHOTO/ISTOCK

<最近の調査によると、10~20代の半数はテレビをほとんど観ない。今はテレビを観ていなくても社会ののけ者になる心配はなく、むしろ観ない人同士で話が盛り上がる時代に?>

「子供にテレビを観(み)させていないんだって?」「ええ」「少しも?」「はい。だって、テレビを持っていないんだ。うちでは誰もテレビを観ていない」「......」

これは日本人の友達とのやりとりなのだが、このときの静寂は僕には読み取りにくいものだった。この人は私の息子がテレビを観ずに生活してきた事実をどう受け止めた? ちょっと珍しい話として? それともかわいそうな話として? 彼は眉間にしわを寄せて何かを言いたそうにも見えた。

日本で真っすぐ育つのに、テレビは欠かせないものなのか。気が付けば、かれこれ十数年、テレビなし生活を送っている。きっかけは約15年前、倅(せがれ)の誕生。赤ちゃんが健康的に育つにはどのくらいテレビを観させていいかについて調べたとき、多くの小児科医が提唱している指針を知って、ビックリ仰天。

なんと「2歳までは1日0時間」だった(今は基準は少し緩和されている)。先生たち、0時間は非現実的だよと思いつつ、テレビ視聴に関する工夫を始めた。

そう大げさなことではなく、最初はテレビのつけすぎを減らすため、地上波などをリアルタイムで観るのをやめただけ。その代わりに、事前に録画した番組を一つ一つ再生して子供と一緒に観ることにした。

その後のドイツ移住に伴ってテレビを処分し、現地では動画コンテンツをパソコンやタブレット、スマホなどで観ていた。そして3年前に日本に戻って以後もその生活を続けている。

さて息子が大きくなった今、テレビなし生活をどう考えるか。結果として、「だらだら観」を避けられてきたと言える。

息子はYouTubeなどの動画は観るが、パソコンやスマホは「動画専用機」ではないためか、テレビのような長時間視聴の習慣につながりにくいようだ。世間ではスマホ依存が問題視されており、異論はあるかもしれないが、テレビのない家で育った私の息子は動画の「だらだら観」をしない。

児童期のテレビなどの観すぎは肥満、視力低下、糖尿病といった問題を引き起こしやすいとも指摘されているので、これでよかったと思う。息子が一生、生活習慣病にかからないとは当然ながら言えないが、今のところは健康だ。

ただ、冒頭の「日本の子育てにテレビは必要か」という問いに戻ると、気になっていることがある。それは、日本人の間には日本文化に関する共通認識があり、その一部はテレビによってつくられているということ。

あの人気番組のテーマ曲。あのCMのキャッチフレーズ。YouTubeやネットフリックスの時代になる前からケーブルテレビが普及していたアメリカやドイツでは、数十とか100を超えるチャンネルがあったので、社会の共通認識をつくるテレビの機能は日本ほど強くなかった。

プロフィール

外国人リレーコラム

・石野シャハラン(異文化コミュニケーションアドバイザー)
・西村カリン(ジャーナリスト)
・周 来友(ジャーナリスト・タレント)
・李 娜兀(国際交流コーディネーター・通訳)
・トニー・ラズロ(ジャーナリスト)
・ティムラズ・レジャバ(駐日ジョージア大使)

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相「首脳外交の基礎固めになった」、外交日程終

ワールド

アングル:米政界の私的チャット流出、トランプ氏の言

ワールド

再送-カナダはヘビー級国家、オンタリオ州首相 ブル

ワールド

北朝鮮、非核化は「夢物語」と反発 中韓首脳会談控え
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    だまされやすい詐欺メールTOP3を専門家が解説
  • 5
    9歳女児が行方不明...失踪直前、防犯カメラに映った…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 8
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 9
    虹に「極限まで近づく」とどう見える?...小型機パイ…
  • 10
    筋肉はなぜ「伸ばしながら鍛える」のか?...「関節ト…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読み方は?
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【ウクライナ】要衝ポクロウシクの攻防戦が最終局面…
  • 7
    女性の後を毎晩つけてくるストーカー...1週間後、雨…
  • 8
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になり…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story