最新記事
ドローン

貨物コンテナを蜂の巣のように改造した自爆ドローン発射システムが劣勢を引っ繰り返す

Modified Shipping Container Can Launch Swarm of Kamikaze Drones

2024年6月24日(月)17時49分
ジーザス・メサ

ドイツの防衛企業ラインメタルが開発したコンテナ型ランチャーから自爆ドローン「Hero」が発射されるイラスト(イメージ) RHEINMETALL

<計126個の発射用セルに自爆型ドローンを格納したコンテナ型発射システムをドイツとイスラエルの企業が開発>

ドイツの防衛企業ラインメタルが、イスラエルの徘徊型自爆ドローン「Hero」の新たなコンテナ型発射システムを発表した。徘徊型とは、敵地上空を徘徊して、標的を発見すると突っ込んで破壊する自律型ドローンのことだ。

【動画】ウクライナ女性のパスポートをドローンで確認したウクライナ軍のプロフェッショナルぶり

完成モデルを共有した軍事専門メディア「The War Zone(ザ・ウォー・ゾーン)」によれば、同システムは輸送用コンテナを改造したもので、42個の発射用セルで構成された3つのブロック、つまり計126個の発射用セルを備えている。このような構成にすることで作戦の柔軟性が大幅に向上し、さまざまなドローン用のプラットフォームに対応できるという。

 

このコンテナ型発射システムは、ラインメタルとイスラエルの企業UVisionが提携し、精密誘導兵器の需要の高まりに対応することを目的として開発した。

一台で126発のドローンを格納できるラインメタルのコンテナ型ランチャーは、Hero型徘徊型弾薬と組み合わせることで、戦場に大きな影響を与える可能性をもつ。強力な兵器システムになりうるのだ。比較的小さな部隊が大きな攻撃力をもち、広範な戦場を支配し、移動も容易だ。

ドローンを発射するセルはさらに増やせる可能性もあり、またHero-30、Hero-120やHero-400など特定の作戦ニーズに合わせて設計された異なる機種が同時に搭載できるようになれば、さらに柔軟な攻撃ができる。

中国も同じことを考えたようだ。以下は、48個の発射セルをもった中国軍のコンテナ型発射システムのテストの模様だ。


ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中