最新記事
ヨルダン王室

ヨルダン王女、イランの無人機5機を撃墜して人類への揺るぎない献身を示す?

Did Princess Salma of Jordan Shoot Down 5 Iranian Drones?

2024年4月17日(水)15時19分
ジャック・ロイストン(王室担当記者)

母のラーニア王妃(右)とサレマ王女(2015年8月26日) REUTERS/Regis Duvignau

<中東の親米国家ヨルダンは、イランの大規模攻撃からイスラエルを防衛するのに協力したと報道されたが、ヨルダン空軍のパイロットになったサルマ王女までが参戦して大活躍したという噂は本当なのか?>

先週末、イランがイスラエルに初の直接攻撃を行った後、ヨルダン空軍のパイロットでもある同国のサルマ王女が、イスラエルを守るためにイランのドローンを撃ち落とした、という噂がネット上で広まった。

イランは、シリアのイラン領事館が攻撃されたことに対する報復として、イスラエルに330のドローンとミサイルを発射した。イスラエル軍によれば、その99%は撃墜された。

イスラエルだけでなく、ドローンやミサイルが空域を通過したヨルダンやアメリカなども協力して撃墜した。

多数のX(旧ツイッター)アカウントが、サルマ王女もそこでパイロットとして参加し、5または6機のドローンを撃墜したと主張している。

【画像・動画】ヨルダン王室が人類を救う? 慈悲深くも「勇ましい」空軍のサルマ王女

Xアカウント「モサド・コメンタリー」の投稿は、すでに削除されているが、少なくとも160万回閲覧され、4万5000の「いいね」を獲得した。この投稿には、「ヨルダンのサルマ王女が昨夜、イランのドローン5機を撃墜したと伝えられている」と書かれていた。

モサド・コメンタリーはその後、「ヨルダン軍司令官からの要請を尊重し、以前のツイートを削除した」と投稿している。

王女が本当に救ったのは


また、ウェブサイト「エミレーツ・ウーマン」の見出しと思われるスクリーンショットも、オンラインに出回った。そこには、「ヨルダンのサルマ王女が、イランのドローンを一晩で6機撃墜したと伝えられている」という説明が添えられている。

スクリーンショットにはエミレーツ・ウーマンの記事の冒頭部分も含まれており、「紛争のさなか、ヨルダンのサルマ・ビント・アブドッラー王女が再び、人類への揺るぎない献身を示した」と書かれている。

サルマ王女がヨルダン空軍の中尉であることは事実だ。しかし、エミレーツ・ウーマンの記事のスクリーンショットは偽情報のようだ。

ヨルダンの公式情報筋は本誌の取材に対し、「完全に間違っている。この件に関する報道やソーシャルメディアの投稿は、すべてつくり話だ。ヨルダンは、組織的な偽情報キャンペーンの標的にされている。これは明らかに、そのキャンペーンの一環だ。根拠のない主張だと断言できる」と述べている。

写真、記事の冒頭、記者の署名はすべて、エミレーツ・ウーマンの古い記事と一致している。これは、サルマ王女が2023年12月に行ったパレスチナ地区ガザ上空からの支援物資投下について詳述した記事であり、「ヨルダンのサルマ王女、空軍によるガザへの医薬品投下の指揮を執る」という見出しが付いている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

新関税が1対1の置き換えなら影響軽微=米セントルイ

ビジネス

NY外為市場=ドル下落、最高裁がトランプ関税に違法

ビジネス

FRB政策「適切な位置」、インフレ鈍化を予想=ダラ

ビジネス

米国株式市場=反発、大型株けん引 トランプ関税違法
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 7
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 8
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中