最新記事
兵器

ウクライナ攻勢を強めるロシアのドローン攻撃を、迎撃システム「バンパイア」が防ぐ「初の映像」が公開

Ukraine Downs Russian Shahed Drone with US-Made VAMPIRE SAM System

2024年2月18日(日)07時20分
エリー・クック
ロシア軍ドローン攻撃

写真はイメージです Anelo/Shutterstock

<米軍がウクライナに提供した対ドローン迎撃システム「バンパイア(VAMPIRE)」は、費用対効果の高いドローン対策と言える>

ウクライナが運用する地対空ミサイルシステム「バンパイア」が、ロシアの自爆型ドローン「シャヘド」を撃墜した瞬間と見られる新たな映像が公開された。映像では、バンパイアのシステムによって敵のドローンが破壊、墜落していく様子を見ることができる。

■【動画】ウクライナ軍の「バンパイア」システムが、露ドローンの迎撃に成功する瞬間の「初の映像」

ウクライナの海軍が公開し、オープンソースのインテリジェンスアカウントが共有したこの短い映像は、オペレーターの視点から撮影されたもので、携帯式地対空ミサイルシステムがレーザー誘導弾でロシアのシャヘドを撃墜したように見える。

ウクライナのメディアによると、この映像は、ウクライナにおいて戦闘状況下のバンパイアを初めて捉えたものだという。

本誌はこの映像について独自に検証できておらず、これがいつ、どこで撮影されたのかは不明だ。ウクライナ海軍とロシア国防省に電子メールでコメントを求めている。

軍事専門家のデービッド・ハンブリングは、「バンパイアはまさにこの種の対ドローン作戦のために、しばらく前にウクライナに供給されたもので、このように使用されているのは驚きではない」とニューズウィークに語った。

バンパイアを搭載すれば、先進精密攻撃兵器(APKWS)や他のタイプのレーザー誘導弾を発射することができる。映像では、APKWSのロケットがドローンに命中したが、破壊はしていないように見える。ハンブリングは、ドローンを空中から叩き落としたようだと述べた。

ロシアはウクライナの迎撃ミサイルを枯渇させる作戦

米国は、ウクライナへの防空支援の一環として、対無人航空機システムのバンパイアを供給している。防空体制を維持し、運用し続けることは、ウクライナにとって最大の懸念事項の1つであり、欧米諸国からの軍事支援の焦点となっている。

ウクライナの広範な防空網には、米国製のパトリオット(ロシアの極超音速ミサイル「キンジャル」を迎撃したとされる)のような大型の砲台や、空中のドローンを標的とする小口径機関砲などがある。

ウクライナ統合軍司令部のセルヒー・ナエフ司令官(当時)は1月上旬、同国には「今後数回の強力な攻撃に耐えられる」携帯式防空システム用の弾薬が十分にあると述べ、ロシアはウクライナの迎撃ミサイルを枯渇させようとしていると主張した。

バンパイアシステムは、ロシアの絶え間ないドローン攻撃に対処する費用対効果の高い方法だとハンブリングは指摘する。同システムのロケットの費用は、地対空ミサイル「スティンガー」などのその他の防空用の軍需品の数分の一で済むという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米CPI、9月前月比+0.3%・前年比+3.0% 

ビジネス

中国人民銀、成長支援へ金融政策を調整 通貨の安定維

ビジネス

スイス中銀、リオ・ティント株売却 資源採取産業から

ワールド

ドイツ外相の中国訪問延期、会談の調整つかず
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...装いの「ある点」めぐってネット騒然
  • 2
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 3
    「ママ、ママ...」泣き叫ぶ子供たち、ウクライナの幼稚園をロシアが攻撃 「惨劇の様子」を捉えた映像が話題に
  • 4
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 5
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    「宇宙人の乗り物」が太陽系内に...? Xデーは10月2…
  • 8
    国立大卒業生の外資への就職、その背景にある日本の…
  • 9
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した…
  • 10
    為替は先が読みにくい?「ドル以外」に目を向けると…
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 6
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 7
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 10
    ハーバードで白熱する楽天の社内公用語英語化をめぐ…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 10
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中