最新記事
犯罪

人間の皮膚をなめし革に...ハーバード大学「遺体の部位を密売」事件、購入者が「おぞましい作品」写真を投稿

Woman Posted Human Skull on Instagram Before Harvard Morgue Indictment

2023年6月16日(金)18時07分
アンナ・スキナー
遺体保管所のイメージ

Fer Gregory/Shutterstock

<ハーバード大学医学大学院に献体された人間の遺体の一部を、遺体保管責任者が密売していた事件で、購入者の恐るべき「用途」が明らかに>

ハーバード大学がおぞましいスキャンダルに揺れている。同大医学大学院に献体された人間の遺体の一部を、遺体保管所の責任者が切り取り、不法に販売していたというのだ。こうした人体の一部は、実際に複数の人物が購入したと見られているが、そのうちの1人の女は、「本物の人間の頭蓋骨を使ったアート作品」を宣伝するSNS投稿を行っていた。

■【写真】自称「不気味なもの全般を扱うアーティスト」の女が投稿した、遺体の一部を使った作品

同大学院の遺体保管責任者であるセドリック・ロッジ被告は、大学の遺体保管所にあった遺体の一部を切断して盗み、買い手に送付した疑いがある。遺体は教育目的で同大学院に提供されたものだった。

密売されたのは、遺体の頭部や脳、皮膚や骨だった。ペンシルベニア州ミドル地区の連邦地方裁判所に提出された起訴状にはロッジ被告のほか、購入した側として、マサチューセッツ在住で「Kat's Creepy Creations(カトリーナの不気味な創作)」というアート工房を所有しているカトリーナ・マクリーン被告など複数の人物の名前が記載されている。

本誌は同裁判所にコメントを求めたが、期日までに返答はなかった。ロッジは6月14日に裁判所に出廷した。

ロッジはマクリーンなど遺体の購入希望者を大学の遺体保管所に招き、買いたい部位を選ばせたとされており、またニューハンプシャーの自宅に遺体の一部を郵送した疑いも持たれている。

人形に「本物の頭蓋骨」を持たせる

マサチューセッツ州の地元メディア「MassLive」によれば、マクリーンは自分の作品だとする人形の一つに「本物の人間の頭蓋骨」を使ったと吹聴していたという。

マクリーンは2020年2月、両手で頭蓋骨を抱えるように持った赤ん坊の人形の写真を、作品としてインスタグラムに投稿し、頭蓋骨が「本物の人間の頭蓋骨」だという説明書きを添えたとされている。この投稿はその後削除されたが、マクリーンは投稿の中に「映画『ヒュービーのハロウィーン』の世界に逆戻り。この人形は売り物。本物の人間の頭蓋骨が使われています。人骨を買いたい人は私に連絡を!」と書いていた疑いがある。

彼女はさらに、フェイスブックの自身のページで自分のことを「恐ろしいもの、ゾッとするもの、異質なもの、あらゆる不気味なものを扱うアーティスト。衝撃的な作品をつくるのが大好き」と称していた。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

イスラエル、ガザ最後の人質の遺体収容 ラファ検問所

ワールド

EU、米メタに有害投稿対策強化促す 「ワッツアップ

ビジネス

USAレアアース株、一時26%上昇 米政府の16億
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中