最新記事
犯罪

人間の皮膚をなめし革に...ハーバード大学「遺体の部位を密売」事件、購入者が「おぞましい作品」写真を投稿

Woman Posted Human Skull on Instagram Before Harvard Morgue Indictment

2023年6月16日(金)18時07分
アンナ・スキナー
遺体保管所のイメージ

Fer Gregory/Shutterstock

<ハーバード大学医学大学院に献体された人間の遺体の一部を、遺体保管責任者が密売していた事件で、購入者の恐るべき「用途」が明らかに>

ハーバード大学がおぞましいスキャンダルに揺れている。同大医学大学院に献体された人間の遺体の一部を、遺体保管所の責任者が切り取り、不法に販売していたというのだ。こうした人体の一部は、実際に複数の人物が購入したと見られているが、そのうちの1人の女は、「本物の人間の頭蓋骨を使ったアート作品」を宣伝するSNS投稿を行っていた。

■【写真】自称「不気味なもの全般を扱うアーティスト」の女が投稿した、遺体の一部を使った作品

同大学院の遺体保管責任者であるセドリック・ロッジ被告は、大学の遺体保管所にあった遺体の一部を切断して盗み、買い手に送付した疑いがある。遺体は教育目的で同大学院に提供されたものだった。

密売されたのは、遺体の頭部や脳、皮膚や骨だった。ペンシルベニア州ミドル地区の連邦地方裁判所に提出された起訴状にはロッジ被告のほか、購入した側として、マサチューセッツ在住で「Kat's Creepy Creations(カトリーナの不気味な創作)」というアート工房を所有しているカトリーナ・マクリーン被告など複数の人物の名前が記載されている。

本誌は同裁判所にコメントを求めたが、期日までに返答はなかった。ロッジは6月14日に裁判所に出廷した。

ロッジはマクリーンなど遺体の購入希望者を大学の遺体保管所に招き、買いたい部位を選ばせたとされており、またニューハンプシャーの自宅に遺体の一部を郵送した疑いも持たれている。

人形に「本物の頭蓋骨」を持たせる

マサチューセッツ州の地元メディア「MassLive」によれば、マクリーンは自分の作品だとする人形の一つに「本物の人間の頭蓋骨」を使ったと吹聴していたという。

マクリーンは2020年2月、両手で頭蓋骨を抱えるように持った赤ん坊の人形の写真を、作品としてインスタグラムに投稿し、頭蓋骨が「本物の人間の頭蓋骨」だという説明書きを添えたとされている。この投稿はその後削除されたが、マクリーンは投稿の中に「映画『ヒュービーのハロウィーン』の世界に逆戻り。この人形は売り物。本物の人間の頭蓋骨が使われています。人骨を買いたい人は私に連絡を!」と書いていた疑いがある。

彼女はさらに、フェイスブックの自身のページで自分のことを「恐ろしいもの、ゾッとするもの、異質なもの、あらゆる不気味なものを扱うアーティスト。衝撃的な作品をつくるのが大好き」と称していた。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国債保有増、8割が欧州 25年に「米国売り」見ら

ワールド

米エネ長官、世界の石油生産倍増を提唱 グリーンエネ

ワールド

トランプ氏、JPモルガンとダイモン氏提訴 「デバン

ワールド

仏、制裁対象のロシアタンカー拿捕 西地中海の公海上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 2
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレアアース規制で資金が流れ込む3社とは?
  • 3
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている「とてつもなく巨大な」生物...その正体は?
  • 4
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 5
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 6
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 7
    ノーベル賞に選ばれなかったからグリーンランドを奪…
  • 8
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 2
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 9
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 10
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中