最新記事

エネルギー

水素活用の未来を拓く...新たな超音波式水素流量濃度計に、ここまで期待が集まる訳

2023年3月2日（木）17時30分
西山 亨
水素電池（イメージ画像）

Petmal-iStock

＜世界的なカーボンニュートラルへの取り組みにおいて、水素を活用する燃料電池への期待が高まっている。その開発を促進する高い能力を備えた超音波式水素流量濃度計を、パナソニックが発表した＞

水素と酸素を化学反応させて電気と熱を発生させる燃料電池。CO2を排出しないクリーンなエネルギーとして、燃料電池車をはじめとしたさまざまな用途に使われている。純水素型燃料電池を製造するパナソニックも、カーボンニュートラル実現に向けて、この水素の活用を重要な事業として位置付けている。

その燃料電池の開発において現在、重要視されていることがある。水素と酸素を化学反応させる際に、水素は一度ですべての量が反応するわけではなく、燃料電池内では活用されなかった水素が循環し、再び反応させて無駄を減らす仕組みとなっている。ただ、水素濃度が下がっているのに循環させたままでは効率が悪くなる。

つまり追加で水素を入れる最適なタイミングを知ることこそが、水素利用の効率を最適化するうえでの課題だった。これまでは、循環する水素の状態をリアルタイムで測定することが困難であり、それが効率的な燃料電池の開発のネックの１つになっていたのだ。

水素をはじめとした気体の流量や濃度を測るにはさまざま方法があり、もともとパナソニックには30年にわたる超音波を用いた計測技術の開発実績があった。ただ問題は、燃料電池は化学反応によって水が生成されるため、循環する水素が高湿度下に置かれることだった。高湿度環境下では超音波を使っても、水素の計測を正確に行うのは困難だというのが定説だった。

燃料電池動作状態で循環水素を見える化

こうした問題を克服したのが、同社の超音波式水素流量濃度計である。特長は3点あり、1点目は高湿度下での水素の流量と濃度の同時計測が可能なこと。これによって、燃料電池を動作させた状態での循環水素の見える化を実現した。2点目は、流量と濃度に加え、センサーによる温度、圧力、湿度の常時モニタリング機能を搭載したことで、これまで流量計とは別に用意しなければならなかった濃度計や温度計などが不要となった。

230302pw_hos03.jpg

燃料電池システムならびに製品使用イメージ

そして3点目が、低流量域から高流量域に至るまで、さらには－30℃から85℃までという、幅広い条件下での高精度な計測が可能になったことである。これまでは流量域に合わせて複数の計測機器が必要であったり、低濃度や高濃度のみ計測が可能であったりと、特定の条件下でしか計測ができなかった。

3つの特長を実現できた背景には、ガスメータデバイスにおけるこれまでの開発で培った、超音波センサーや超音波の計測ロジックなどの技術が関わっているという。

次のページ水素計測を通じて脱炭素社会実現を目指す
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪　米富豪関連捜
2026.02.11

ビジネス

エリオット、ＬＳＥＧ株大量取得か　自社株買いなど協
2026.02.11

ワールド

香港活動家の父親に有罪判決、娘の保険契約巡り基本法
2026.02.11

ビジネス

中国1月自動車販売19.5％減、約2年ぶり減少幅　
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中