最新記事

ウクライナ情勢

この悲しい戦争が教えてくれる5つの教訓

LESSONS FROM YEAR ONE

2023年2月24日(金)12時00分
スティーブン・ウォルト(ハーバード大学教授〔国際関係学〕)
ゼレンスキー

大統領がゼレンスキーでなかったら、国際社会はこれほど支援しなかったかもしれない LUDOVIC MARINーPOOLーREUTERS

<犠牲から得られた知恵を未来に生かせ、世界中の指導者と市民が学べるこれだけのこと>

戦争が残酷であることは確かだが、そこから学べるものは少なくない。戦いによる犠牲から得られた知恵を未来に生かせることもある。

開始から1年が過ぎたウクライナ戦争から、世界中の指導者と市民が学べる5つの教訓を挙げてみる。

■教訓1 指導者は判断を誤る

今となっては、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が判断を誤ったことは明らかだ。侵攻してもウクライナはまともに抵抗できないと、プーチンは決めてかかっていた。ロシア軍の士気とウクライナ軍の粘り強さを見誤っており、戦争によってエネルギー資源の供給が滞っても西側諸国が代替策を見つけることを計算に入れていなかった。

だが、判断ミスを犯したのは西側も同じだ。ロシアがウクライナに侵攻する可能性は何年も前から指摘されていたのに、まともな対策を取らなかった。その一方で、対ロ制裁の効果を過大評価していた。さらには、ウクライナを自陣に引き込もうとする西側陣営にロシアがどれだけ反発するかを甘くみていた。

■教訓2 侵略に対して国々は団結する

この戦いで改めて浮き彫りになったが、国際社会は明白な侵略行為には団結して対抗する。プーチンはこれにも気付かず、NATOがここまで結束するとは予想していなかった。

ウクライナの後ろには、GDPを合計すればロシアの20倍近い支援国がいる。しかも、これらの国々は世界で最も高度な兵器を製造している。

プーチンが楽勝を見込んでいた戦争には、終わりが見えない。だが戦いがどのような形で終結しても、そのときロシアは侵攻前よりはるかに弱体化している。

侵略を仕掛けられた国がそれを押し返そうとするのは、侵略した側の国が味をしめるのを懸念するためだ。その心配は時として的外れになる。実際には侵略を仕掛けた国が、現状をいくらか変えられたというだけで満足することもある。

だが、本当にそれで済むと確信できない他の国々は、結束して事態の悪化を防ぐ。この流れが顕著に表れたのが、スウェーデンとフィンランドが長年にわたる中立の立場を捨ててNATO加盟の道を選んだことだ。

■教訓3 最後まで油断禁物

多くのアメリカ人は一般的に、戦争に対して短期決戦で勝利を収めるイメージを抱いている。だが、この戦争は違う。ウクライナは当初の攻撃に耐え、直ちに政権を崩壊させるというロシア側の目標も阻止した。侵攻から1年が過ぎた今も、両国の軍は熾烈な戦いを続けている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イラン戦争は2週目に、トランプ氏「無条件降伏」求め

ビジネス

アングル:欧州で若者向け住宅購入の新ビジネス、価格

ワールド

焦点:道半ばの中国「社会保険改革」、企業にも個人に

ワールド

昨年の関税合意実施を米と確認、日本が不利にならない
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗雲...専門家「イランの反撃はこれから」「報道と実態にズレ」
  • 2
    中国はイランを見捨てた? イランの「同盟国」だったはずの中国が、不気味なまでに静かな理由
  • 3
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示さない
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「みんな一斉に手を挙げて...」中国の航空会社のフラ…
  • 7
    10歳少女がライオンに激しく襲われる...中国の動物園…
  • 8
    【WBC】侍ジャパン、大谷翔平人気が引き起こした球場…
  • 9
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 10
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 1
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 2
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 3
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 4
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 5
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中