最新記事

プーチン

【動画】やはり重病？外交の舞台でプーチンが見せた酷い「症状」

Video of Putin's Constant Leg Movements Sparks More Health Speculation

2023年2月20日（月）16時19分
ブレンダン・コール

「盟友」ルカシェンコとの会談の場でプーチンはふざけていたのか？（写真は2021年9月）　Mikhail Voskresensky/Kremlin/REUTERS

＜ウクライナ侵攻以降、繰り返しプーチン重病説が流れているが、最近のベラルーシ大統領との会談の映像では、外交の舞台とは思えないほどの異常な震えが見て取れる＞

もう何カ月も重病説が飛び交っているウラジーミル・プーチンの健康状態について、また疑わしい映像が公開された。、波紋が広がっている。映像はベラルーシのアレクサンドル・ルカシェンコ大統領と会談したときのもの。椅子に座ったプーチンが絶えず足を動かしている。その様子に対して、ジョークから健康不安説までさまざまな反応が寄せられた。

「モールス信号でも打っているのか？」（ロシアと戦争中のウクライナ内務大臣顧問アントン・ゲラシュチェンコ）

「『ロックンロールが好きだ！』と言いたいのさ」（ユーザー）

医学的に「何か問題があるようだ」（中欧のニュースメディア「ビシェグラード」）

ウクライナとロシアに関する最新情報を発信している人気のツイッター・ユーザーも、ルカシェンコとの会談中、プーチンは「足と腕を制御できなかった」とツイート。「この男は病気にかかっている。ロシアの敗戦が、彼の病状を悪化させることは間違いないだろう」

不治の病で死が間近？

もう一人のユーザーは、「映像が加工されているのではないかと疑う人のためにオリジナルの動画をアップする」と申し出た上、父親をパーキンソン病で失った、と言う。「父を介護した経験から、プーチンは重症の初期のように見えるが、皆さんの判断にお任せしたい。落ち着きがないのか、病気なのかはわからないが、世界の舞台では普通とはいえない行動だ」

パーキンソン病は、ジストニア、すなわち筋肉のねじれや痙攣などを引き起こす疾患で、プーチンが罹患しているのではないかという疑いがしばらく前から取り沙汰されている。つい最近も、イギリスのMI-6（英国情報部国外部門）リチャード・ディアラブ元長官がタブロイド紙ザ・サンのインタビューでこの病名を口にしていた。

ウクライナへの本格的な侵攻が始まって以来、プーチンが癌かパーキンソン病、あるいはその両方ではないかという報道が相次いだが、ロシア政府は本誌の問い合わせに対して、ロシアの指導者は健康だと繰り返し表明している。

欧米の情報機関は以前からプーチンの体調不良を疑っており、ここ数カ月、プーチンの健康不安に関する噂は絶えない。昨年7月、イランの首都テヘランを訪問した際も、プーチンは右腕に力が入らないようだと取り沙汰された。

今年1月、ウクライナ国防省のキリーロ・ブダノフ情報総局長は、ABCニュースのインタビューでプーチンは不治の病に冒されていて、すぐに死ぬのではないかと質問され、こう答えた。「もちろん」

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号（3月31日発売）は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ＩＣＥ予算巡り議会指導部と協力、議事妨害回避で＝ト
2026.04.02

ワールド

パキスタンとアフガニスタン協議開始、中国仲介　新疆
2026.04.02

ワールド

トランプ氏、「出生地主義」巡る最高裁口頭弁論に出席
2026.04.02

ビジネス

米3月ＩＳＭ製造業景気指数、中東紛争の影響反映　納
2026.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    「え、なんで？」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中