最新記事

BOOKS

合同結婚式、韓国ではこんな「勧誘」がされていた......「宗教二世」日本人女性の壮絶体験

2022年12月28日(水)16時05分
印南敦史(作家、書評家)
宗教二世

写真はイメージです liebre-iStock.

<高校生だった頃、実母が統一教会に入信したという女性。母親の言葉に従って渋谷の「ビデオセンター」に通い始め......>

2022年を振り返ると、(そのきっかけが安倍元首相の暗殺だったとはいえ)旧統一教会の実態が明らかになったことには大きな意味があったと言えるだろう。もうひとつの重要なポイントは、元信者の意欲的な立ち回りによって、いわゆる「宗教二世」たちの生の声が聞こえるようになってきたことだ。

『カルトの花嫁――宗教二世 洗脳から抜け出すまでの20年』(冠木結心・著、合同出版)の著者もそのひとり。まだ高校生だった頃、実母が統一教会に入信したことから自身も洗脳されたという経験の持ち主である。


 母がとある宗教を信じ始めたことに気づきました。弥勒菩薩を本尊として祀っている小さな仏教の道場でした。そこで母は数万円の水晶のお数珠を購入したり、大理石の弥勒菩薩像を購入したり、願い事を叶えるために護摩木を書いたりして、突然まとまったお金を使うようになりました。熱心に通う母に連れられ、私も何度か足を運んだ記憶があります。
 キリスト教では再臨主のことを、「聖油を注がれし者」に由来する言葉としてメシアと呼んでいますが、仏教においては釈迦に代わって人々を救う未来仏、すなわち弥勒仏だと言われています。この弥勒仏(メシア)を信じない限り、堕落した人間は天に通ずることも、許しを請うこともできないと、その道場では説いていました。(6ページより)

この時点で仏教とキリスト教がごちゃまぜになっているので、ツッコミどころ満載である。著者の目から見ても違和感があったようなのだが、1992年になってその理由が明らかになる。母親は「集会がある」と告げ、東京ドームで開催された統一教会の合同結婚式に向かったのだった。


 仏教の道場に通っているとばかり思っていたのに、なぜ統一教会に繋がったのかが、どんなに考えても理解できず、頭の中はさらに混乱していきました。
 大会から帰ってきた母に、私はさっそく尋ねてみたのです。
「今日、東京ドームに行くって言ってたよね? もしかして統一教会なの?」
 母は一瞬驚いた表情を見せましたが、もう黙っていられないと思ったのか観念した様子で認めたのでした。のちにわかったのですが、日本人にはキリスト教の基盤がないため、仏教からの方が入りやすいという理由から、この道場が、統一教会への橋渡し的な役割を果たしていました。弥勒仏=再臨のメシアとは、韓国にいる文鮮明のことだと証していたのです。(8~9ページより)

引用が長くなってしまったが、ここは統一教会の嘘が明確に表れている部分なのでご理解いただきたい。いずれにしても母親は完全に洗脳され、家庭のこともおろそかになり、日常が"教会優先"になっていく。

そんな流れの中で著者も統一教会に足を踏み入れるのだが、そこには家庭の問題が大きく影響していたようだ。もともと両親の仲が悪く、父親は不倫、借金、ギャンブルに傾倒していた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米労働市場は安定、インフレ「依然高すぎる」=クリー

ビジネス

ミランFRB理事、要請あれば「喜んで」続投

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、雇用統計受け利下げ観測後退

ビジネス

米財政赤字、1月は950億ドルに縮小 歳入増が歳出
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中