最新記事

ウクライナ

ロシア軍の最新戦車が破壊されたことが初めて確認される

2022年5月7日(土)12時15分
佐藤太郎

Twitter/@IAPonomarenko

<ロシアの「T-90シリーズ」最新作である「T-90M」は、ロシア軍の戦場兵器で技術的に最も進んだ戦闘車両とされているが...>

ロシアはまたしても後退に直面しているようだ。同国陸軍が誇る最新鋭の戦車「T-90M」(T-90M Proryv-3)が、ウクライナの戦線に配備されてからわずか数日で破壊されたと報じられた

5月4日、キーウ・インディペンデント紙の記者のアカウントから、ウクライナ軍によって解放された東部のハルキウ(ハリコフ)で破壊された戦車の前に立つウクライナ人ジャーナリストのアンドリー・ツァプリエンコ氏の写真が投稿された。背後で煙をあげる戦車は、「T-90M」と見られ、このタイプの戦車の破壊が確認されたのは初めてという。

ツァプリエンコ氏によると、ロシア軍は5月2日、ハリコフ奪還を試みたものの、ウクライナ軍に阻まれ失敗。

「T-90M」は2月半ばにロシアのクルスク州郊外で鉄道によって運搬される20輌以上が確認され、4月25日にウクライナ東部で存在が報告されていた。

●クルスク州郊外で運搬される「T-90M」

ウクライナ国防省は5月5日の声明で、「T-90M」の破壊を確認したことを明かし、「世界の多くの人が恐れていたロシア軍のイメージは、この2ヶ月の間に想像もつかないほど弱まっている」と強調した。

「T-90M」の上をいく「T-14アルマータ」は配備されるのか?

The Driveによると、ロシアの「T-90シリーズ」最新作である「T-90M」は、ロシアの前線兵器で技術的に最も進んだ戦闘車両だ。1990年代初頭に最初に導入された、T-90ラインの戦車のアップデートモデルで、強力なエンジン、距離計付きパノラマサイト、赤外線内部映像チャンネル、火器管制システムを装備している。

しかしウクライナ国防省曰く「これらのアップデートはT-90Mの役には立っていないようだ」

4月に、ロシア黒海艦隊の旗艦であるミサイル巡洋艦「モスクワ」が沈没したのに続き、弱体化のイメージを負うロシアにとって痛手だ。

【動画】ロシア巡洋艦「モスクワ」の「最期」

一方で、ロシアが「T-90M」を凌ぐ、「T-14アルマータ」を配備することを警戒する声も飛び交っている。攻撃力、防御力、電子システムにおいて他国の主力戦車より優れた最強の戦車と言われる「T-14アルマータ」は偵察ドローンを搭載し、対空機関銃は最大1.5 km離れた空中の高速移動物体に命中させる能力を持つ。敵のレーダーに映らないようにするステルス技術も備えている。そして車内にトイレも設置され、戦車の弱点とされてきた問題もクリアした。

とはいえ、いまだにウクライナで「T-14アルマータ」の姿は確認されていない。ロシアは資金不足のために「T-14アルマータ」は戦線での戦闘準備ができない。「T-14アルマータ」の価格は約9億円。度重なる経済制裁によって分品などの入手が難しくなり製造できていないと見られる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請、9000件減の20.2万件 一

ビジネス

米国株式市場・序盤=急反落、ダウ650ドル安 イラ

ビジネス

エネ市場の緊張が金融安定に及ぼす影響を懸念=イタリ

ワールド

ゴールドマンとシティ、パリの従業員を在宅勤務 爆破
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中