最新記事
ロシア富裕層

「シャネルなんかいらない」ロシア人セレブが対ロ制裁に過激抗議

As Chanel Refuses to Sell Goods to Russians, Some Cut Up Bags in Protest

2022年4月7日(木)14時26分
ローラ・コーパー

シャネルは既にロシアの店舗をすべて閉鎖している(写真は2014年、モスクワの店舗) Sergei Karpukhin-REUTERS

<手持ちのシャネルバッグを刃物で切り裂く動画で抗議の意を表明>

ロシアに持ち帰る予定なら、ロシア人には商品を売らない――高級ブランドのシャネルのこの発表に、ロシアの富裕層の女性たちから反発の声が上がっている。

モデルのビクトリア・ボニアなど複数のロシア人女性は、ソーシャルメディアに動画を投稿。シャネルのハンドバッグを刃物で切り裂き、抗議の意を表明した。


「シャネルほど顧客に対して失礼な行動を取るブランドは、これまでに見たことがない」とボニアは投稿の中に書いている。

ロシアとウクライナの戦闘が続くなか、シャネルをはじめ、ザラやプーマなど複数の企業がロシアとのビジネスを停止する決定を下している。AP通信によれば、シャネルはロシア人顧客への商品販売を停止するという今回の決定に先立ち、ロシア国内の全てのブティックを閉鎖していた。

シャネルは声明の中で、今回の追加措置について、EU(欧州連合)およびスイスが4月5日に導入した新しい対ロ制裁措置に従ったものだと説明した。それには「ぜいたく品を直接または間接的に(ロシア国内に)販売、供給、譲渡または輸出すること」とある。

「利益よりも信条を重視する前例のない決定」

同社はさらに声明の中で、購入された自社製品がロシア国内に持ち込まれないという確証を得るために、購入者の居住地を確認するプロセスも設けたと述べた。女優兼TV司会者のマリナ・エルモシュキナがソーシャルメディアに投稿した内容の翻訳によれば、このプロセスには、購入した商品をロシア国内では絶対に身に着けない、という「屈辱的な」誓約書への署名が含まれるという。

エルモシュキナは、今回のシャネルの決定に怒りを表明したロシア人インフルエンサーの一人だ。彼女はソーシャルメディアに、工業用のハサミで自分のシャネルバッグを切り裂く動画を投稿し、シャネルの決定を「ロシア嫌悪」だと批判した。



英デイリー・スター紙の翻訳によれば、「シャネルを持っていることが母国を売ることを意味するなら、シャネルなんていらない」と彼女は投稿に書き込んだ。

ファッション評論家のグエン・ロングはAP通信に対して、「利益よりも信条を重視する」今回のシャネルの決定は「ほとんど前例がない」ものだと指摘した。

「シャネルにとってロシアは最大の市場のひとつであり、同社が今回の選択で金銭的に大きな打撃を受けるのは確実だ」と彼はAP通信に述べ、さらにこう続けた。「だがこれは、シャネルにとって政治的な決定でもある。ウクライナでの戦闘に反対の者が多い、Z世代の顧客にアピールしたいと考えているからだ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

独失業者数、11月は前月比1000人増 予想下回る

ワールド

東南アジアの洪水、死者241人に 救助・復旧活動急

ビジネス

ユーロ圏の消費者インフレ期待、総じて安定 ECB調

ビジネス

アングル:日銀利上げ、織り込み進めば株価影響は限定
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙すぎた...「心配すべき?」と母親がネットで相談
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 6
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 7
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 8
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中