最新記事
ロシア富裕層

「シャネルなんかいらない」ロシア人セレブが対ロ制裁に過激抗議

As Chanel Refuses to Sell Goods to Russians, Some Cut Up Bags in Protest

2022年4月7日(木)14時26分
ローラ・コーパー

シャネルは既にロシアの店舗をすべて閉鎖している(写真は2014年、モスクワの店舗) Sergei Karpukhin-REUTERS

<手持ちのシャネルバッグを刃物で切り裂く動画で抗議の意を表明>

ロシアに持ち帰る予定なら、ロシア人には商品を売らない――高級ブランドのシャネルのこの発表に、ロシアの富裕層の女性たちから反発の声が上がっている。

モデルのビクトリア・ボニアなど複数のロシア人女性は、ソーシャルメディアに動画を投稿。シャネルのハンドバッグを刃物で切り裂き、抗議の意を表明した。


「シャネルほど顧客に対して失礼な行動を取るブランドは、これまでに見たことがない」とボニアは投稿の中に書いている。

ロシアとウクライナの戦闘が続くなか、シャネルをはじめ、ザラやプーマなど複数の企業がロシアとのビジネスを停止する決定を下している。AP通信によれば、シャネルはロシア人顧客への商品販売を停止するという今回の決定に先立ち、ロシア国内の全てのブティックを閉鎖していた。

シャネルは声明の中で、今回の追加措置について、EU(欧州連合)およびスイスが4月5日に導入した新しい対ロ制裁措置に従ったものだと説明した。それには「ぜいたく品を直接または間接的に(ロシア国内に)販売、供給、譲渡または輸出すること」とある。

「利益よりも信条を重視する前例のない決定」

同社はさらに声明の中で、購入された自社製品がロシア国内に持ち込まれないという確証を得るために、購入者の居住地を確認するプロセスも設けたと述べた。女優兼TV司会者のマリナ・エルモシュキナがソーシャルメディアに投稿した内容の翻訳によれば、このプロセスには、購入した商品をロシア国内では絶対に身に着けない、という「屈辱的な」誓約書への署名が含まれるという。

エルモシュキナは、今回のシャネルの決定に怒りを表明したロシア人インフルエンサーの一人だ。彼女はソーシャルメディアに、工業用のハサミで自分のシャネルバッグを切り裂く動画を投稿し、シャネルの決定を「ロシア嫌悪」だと批判した。



英デイリー・スター紙の翻訳によれば、「シャネルを持っていることが母国を売ることを意味するなら、シャネルなんていらない」と彼女は投稿に書き込んだ。

ファッション評論家のグエン・ロングはAP通信に対して、「利益よりも信条を重視する」今回のシャネルの決定は「ほとんど前例がない」ものだと指摘した。

「シャネルにとってロシアは最大の市場のひとつであり、同社が今回の選択で金銭的に大きな打撃を受けるのは確実だ」と彼はAP通信に述べ、さらにこう続けた。「だがこれは、シャネルにとって政治的な決定でもある。ウクライナでの戦闘に反対の者が多い、Z世代の顧客にアピールしたいと考えているからだ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、代替関税率を10%から15%に引

ビジネス

エヌビディアやソフト大手の決算、AI相場の次の試金

ワールド

焦点:「氷雪経済」の成功例追え、中国がサービス投資

ワールド

焦点:米中間選挙へ、民主党がキリスト教保守層にもア
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 2
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 3
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 4
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 7
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中