最新記事

ワクチン忌避

コロナ・ワクチンを忌避する人とロシア支持する人との相関が示唆される──カナダの調査

2022年4月5日（火）17時59分
松岡由希子

ロシアを支持する人と、ワクチン忌避する人との相関...... ladimir Astapkovich/REUTERS

＜「ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は正当化されるか」との問いに「そう思う」と回答した割合の調査が行われた......＞
　
新型コロナウイルスワクチンの接種を望まないワクチン忌避とロシアへの支持との相関を示唆する調査結果が明らかとなった。

カナダの調査会社イーコス・リサーチは、2022年3月9日～13日、無作為に抽出した18歳以上のカナダ人1035名を対象にアンケート調査を実施し、新型コロナウイルスワクチンの接種回数ごとに回答者を分類して比較した。

「ロシア軍はウクライナで戦争犯罪を行っていると思うか」

「ロシアによるウクライナへの軍事侵攻は正当化されるか」との問いに「そう思う」と回答した割合は、新型コロナウイルスワクチンを3回接種した人ではわずか2％にとどまった一方、新型コロナウイルスワクチンを接種していない人では26％であった。

また、「ロシア軍はウクライナで戦争犯罪を行っていると思うか」との問いに「そう思う」と回答した割合は、新型コロナウイルスワクチンを3回接種した人では88％にのぼった一方、新型コロナウイルスワクチンを接種していない人では32％にとどまっている。

「国内での物価上昇や経済の成長減速につながるとしても、カナダはロシアにより厳しい制裁を科すべきか」との問いに「そう思う」と回答した割合は、新型コロナウイルスワクチンを3回接種した人では82％にのぼった一方、新型コロナウイルスワクチンを接種していない人では18％にとどまった。

また、ロシアによる軍事侵攻に対してカナダがとるべき措置として、新型コロナウイルスワクチンを3回接種した人では「ロシアにより厳しい経済制裁を科す」（86％）、「プーチン大統領とつながりが深いオリガルヒ（新興財閥）の資産を凍結する」（85％）を挙げる割合が高かった一方、新型コロナウイルスワクチンを接種していない人でこれらを挙げた割合はわずか13％であった。

ワクチン反対運動活動家がロシアの軍事侵攻を支持......

ワクチン反対運動を推進する活動家や団体がロシアの軍事侵攻を支持する動きはいくつかみられる。
チェコのワクチン反対派「Chcípl PES」は、ロシアによる軍事侵攻の直前に、プーチン大統領を支持する主張をフェイスブックに投稿した。

また、スコットランドの独立系非営利メディア「フェレット」によると、スコットランドのワクチン反対派「ホワイトローズ」は英国政府が放送許可を取り消したロシア国営テレビ「RT」のコンテンツをSNS「テレグラム」で積極的に拡散している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：アフリカのコロナ犠牲者17万人超、予想を
2025.03.15

ワールド

米上院、つなぎ予算案可決　政府機関閉鎖ぎりぎりで回
2025.03.15

ワールド

プーチン氏「クルスク州のウクライナ兵の命を保証」、
2025.03.15

ビジネス

米国株式市場＝急反発、割安銘柄に買い　今週は関税政
2025.03.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
特集：日本人が知らない 世界の考古学ニュース33
2025年3月18日号（3/11発売）

3Dマッピング、レーダー探査......新しい技術が人類の深部を見せてくれる時代が来た

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ世代の採用を見送る会社が続出する理由
  • 2
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 3
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の「トリウム」埋蔵量が最も多い国は？
  • 4
    【クイズ】世界で1番「石油」の消費量が多い国はどこ…
  • 5
    中国中部で5000年前の「初期の君主」の墓を発見...先…
  • 6
    自分を追い抜いた選手の頭を「バトンで殴打」...起訴…
  • 7
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 8
    【クイズ】世界で1番「天然ガス」の産出量が多い国は…
  • 9
    「紀元60年頃の夫婦の暮らし」すらありありと...最新…
  • 10
    SF映画みたいだけど「大迷惑」...スペースXの宇宙船…
  • 1
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦している市場」とは
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」？
  • 3
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は中国、2位はメキシコ、意外な3位は？
  • 4
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
  • 5
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 6
    白米のほうが玄米よりも健康的だった...「毒素」と「…
  • 7
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 8
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 9
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 10
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「若者は使えない」「社会人はムリ」...アメリカでZ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中