最新記事

スターリンク

ウクライナ軍が衛星インターネット「スターリンク」を無人偵察機やドローン攻撃で活用

2022年3月30日(水)17時15分
松岡由希子

スターリンクにアクセスするウクライナ軍 YouTube

<ウクライナの無人偵察機や無人攻撃機にイーロン・マスクの衛星インターネット・サービス「スターリンク」が使用されている......>

アメリカの実業家イーロン・マスクが率いるスペースXは、2000基以上の小型通信衛星を高度547.25キロメートルの地球低軌道(LEO)に送り込んで衛星コンスタレーション(多数個の人工衛星からなるシステム)を形成し、次世代型衛星インターネットサービス「スターリンク」を運用している。

地球低軌道を周回しながら協調動作する多数の小型通信衛星と地上の設置した専用の送受信機が通信する仕組みだ。一般的な通信衛星に比べて低軌道を周回するため低レイテンシ(通信の遅延時間)で、軍用にも耐えうるとされる。

要請から10時間後にウクライナで「スターリンク」開始

ロシア軍によるウクライナへの軍事侵攻を受けて、ウクライナのミハイロ・フォードロフ副首相兼デジタル転換相は2月26日、ツイッターを通じてマスク氏に「スターリンク」の提供を要請。


マスク氏はわずか10時間後に「ウクライナで『スターリンク』のサービスを開始した」と応じた


3月1日以降、5000台以上の送受信機がウクライナへ届けられ、安定的な通信環境が実現されている。


無人偵察機や無人攻撃機に「スターリンク」が使用されている

英紙「デイリー・テレグラフ」によると、空中偵察やドローン戦に特化したウクライナ陸軍の部隊「アエロロズヴィドカ」でも無人偵察機や無人攻撃機に「スターリンク」が使用されているという。

インフラが脆弱で、インターネットに接続できない地域でも、「スターリンク」を通じて戦場データベース上の標的やインテリジェンスにアクセスでき、ドローンに直接、対戦車弾の投下を指示することも可能だ。

The Ukrainian Army is connecting to Elon Musk's Starlink satellite.


スターリンクでドローン部隊と砲兵隊をつないでいる

「アエロロズヴィドカ」の将校は、英紙「タイムズ」の取材に「『スターリンク』を用いてドローン部隊と砲兵隊をつないでいる」と明かしている。

「タイムズ」によると「アエロロズヴィドカ」は1日約300の情報収集ミッションを遂行。これをもとに、攻撃は夜間に行われている。サーマルカメラが搭載されたドローンは暗闇ではほとんど見えないからだ。

「スターリンク」はウクライナの人々が情報にアクセスする手段としても大いに活用されている。ウクライナでは3月17日時点で「スターリンク」のスマートフォンアプリが累計29万5000回以上ダウンロードされた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

IMF、中国26年成長率予測4.5%に維持 不動産

ビジネス

リオティント、通期利益が予想に届かず 鉄鉱石価格の

ワールド

アングル:「被告になる時間はない」トランプ氏、起こ

ビジネス

米大手テック企業の債券発行規模、今年の予測を上方修
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」の写真がSNSで話題に、見分け方「ABCDEルール」とは?
  • 4
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではな…
  • 5
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中