最新記事

ヘルス

「他にやることは何もない」はずなのにコンドームが売れない！

2022年1月12日（水）19時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージ　Photoboyko-iStock

＜メーカーはガッカリ。コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある＞

ビッグチャンス到来のはずが...

新型コロナウイルスによるパンデミックでロックダウンが始まった2年前、家にいるなら「セックスする以外に何もない」と思った人もいただろう。世界で販売される5分の1を製造する最大のコンドームメーカーであるマレーシアのカレックス（Karex）最高経営責任者ゴーミアン・キアット（GohMiah Kiat）氏もその一人で、彼は大きなビジネスチャンスに胸を高鳴らせていた。

しかしそれはぬか喜びだった。カレックスの売上高は過去2年間で40％減少。パンデミック期間に「安全」で「レクリエーション的」なセックスは、閉ざされた世界では決して簡単なことではないと判明した。

大口取引先が停止

カレックス同様に他のコンドームメーカーも振るわなかった。「デュレックス（Durex）」の製造元であるレキットベンキーザーの最高経営責任者であるラックスマン・ナラシムハン（Laxman Narasimhan）は、世界各地でロックダウンが始まりつつあった2020年4月には、性交渉の減少、不安レベルの増加、親密な機会の減少に伴い、コンドームの売り上げが落ちていることにすでに気づいていた。

コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある。つまり、性交渉が行われる場所への移動が阻害され、目的地の施設も稼働していない。カップルのセックスで使われるホテルやモーテル、旅先でのセックス、不貞のセックス...狭い家に大人数で暮らしている夫婦はホテルに頼ることも多かった、と前述のキアット氏。

またこの時に起きた重要なことは、政府と援助機関によるコンドームの配布停止だ。「たとえば、英国では、国民保健サービス（NHS）は、コビッドのためにほとんどの不要なクリニックを閉鎖し、コンドームを配る性的ウェルネスクリニックも閉鎖された」。これに伴って性的健康プログラムの一環として行なっていたコンドームの購入と配布を一時的に停止した。

政府と非営利団体は毎年何十億もの同大な単位でコンドームを購入しているから、影響は凄まじい。中国は家族計画プログラムの一環として毎年10億個のコンドームを無料で配ったり、ニューヨーク市では、毎年3,000万個以上のコンドームやその他の安全なセックス製品を提供してきた。

2016年、国連合同エイズ計画（UNAIDS）は2020年までに低中所得国で年間200億個のコンドームを購入し、配布することを目指しドナーを呼びかけ、2018年にはAIDSヘルスケア財団が37か国で6億個のコンドームを配布し。同年、全米家族計画連盟（PPFA）は3億ドルを支払った。

このような大規模なプログラムの中断と減速で、カレックスは2013年以来初めて通年で損失を計上した。そして2022年、レジャーや観光、航空産業への復活を切実に期待するのはコンドーム産業かもしれない。人々が自宅の寝室から抜け出す日をいまかと待ちわびている。

【参考記事】ニューヨーク当局が新型コロナ時代のセックス指針を公開「最も安全な相手は自分自身」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ディズニー、最大1000人削減へ　マーケティング部
2026.04.09

ビジネス

東アジア・太平洋地域、今年の成長鈍化へ　中東紛争が
2026.04.09

ワールド

米軍、イランが完全に合意履行するまで周辺に展開＝ト
2026.04.09

ワールド

原油先物9.5億ドル相当売却、米イラン停戦発表の数
2026.04.09
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官　ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    キッチンスポンジ使用の思いがけない環境負荷...マイ…
  • 7
    高学力の男女で見ても、日本の男女の年収格差は世界…
  • 8
    戸建てシフトで激変する住宅市場
  • 9
    アメリカとイランが2週間の停戦で合意...ホルムズ海…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 4
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 5
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中