最新記事

ヘルス

「他にやることは何もない」はずなのにコンドームが売れない！

2022年1月12日（水）19時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージ　Photoboyko-iStock

＜メーカーはガッカリ。コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある＞

ビッグチャンス到来のはずが...

新型コロナウイルスによるパンデミックでロックダウンが始まった2年前、家にいるなら「セックスする以外に何もない」と思った人もいただろう。世界で販売される5分の1を製造する最大のコンドームメーカーであるマレーシアのカレックス（Karex）最高経営責任者ゴーミアン・キアット（GohMiah Kiat）氏もその一人で、彼は大きなビジネスチャンスに胸を高鳴らせていた。

しかしそれはぬか喜びだった。カレックスの売上高は過去2年間で40％減少。パンデミック期間に「安全」で「レクリエーション的」なセックスは、閉ざされた世界では決して簡単なことではないと判明した。

大口取引先が停止

カレックス同様に他のコンドームメーカーも振るわなかった。「デュレックス（Durex）」の製造元であるレキットベンキーザーの最高経営責任者であるラックスマン・ナラシムハン（Laxman Narasimhan）は、世界各地でロックダウンが始まりつつあった2020年4月には、性交渉の減少、不安レベルの増加、親密な機会の減少に伴い、コンドームの売り上げが落ちていることにすでに気づいていた。

コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある。つまり、性交渉が行われる場所への移動が阻害され、目的地の施設も稼働していない。カップルのセックスで使われるホテルやモーテル、旅先でのセックス、不貞のセックス...狭い家に大人数で暮らしている夫婦はホテルに頼ることも多かった、と前述のキアット氏。

またこの時に起きた重要なことは、政府と援助機関によるコンドームの配布停止だ。「たとえば、英国では、国民保健サービス（NHS）は、コビッドのためにほとんどの不要なクリニックを閉鎖し、コンドームを配る性的ウェルネスクリニックも閉鎖された」。これに伴って性的健康プログラムの一環として行なっていたコンドームの購入と配布を一時的に停止した。

政府と非営利団体は毎年何十億もの同大な単位でコンドームを購入しているから、影響は凄まじい。中国は家族計画プログラムの一環として毎年10億個のコンドームを無料で配ったり、ニューヨーク市では、毎年3,000万個以上のコンドームやその他の安全なセックス製品を提供してきた。

2016年、国連合同エイズ計画（UNAIDS）は2020年までに低中所得国で年間200億個のコンドームを購入し、配布することを目指しドナーを呼びかけ、2018年にはAIDSヘルスケア財団が37か国で6億個のコンドームを配布し。同年、全米家族計画連盟（PPFA）は3億ドルを支払った。

このような大規模なプログラムの中断と減速で、カレックスは2013年以来初めて通年で損失を計上した。そして2022年、レジャーや観光、航空産業への復活を切実に期待するのはコンドーム産業かもしれない。人々が自宅の寝室から抜け出す日をいまかと待ちわびている。

【参考記事】ニューヨーク当局が新型コロナ時代のセックス指針を公開「最も安全な相手は自分自身」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエル軍、イランとの攻撃の応酬続く　レバノン南
2026.03.13

ビジネス

米ＰＣＥ価格指数、1月前月比＋0.3％・コア＋0.
2026.03.13

ワールド

26年度予算案が衆院通過、審議時間は大幅減　参院で
2026.03.13

ビジネス

英ＧＤＰ、1月単月は横ばい　イラン戦争で先行きに懸
2026.03.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのミュージカル入門
特集：教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号（3/10発売）

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 2
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車整備は収入増、公認会計士・税理士は収入減
  • 3
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 4
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 5
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 6
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 7
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 8
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 9
    2万歩でも疲れない？ ディズニー・ユニバで足が痛く…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    日本の保護者は自分と同じ「大卒」の教員に敬意を示…
  • 9
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 10
    中国はイランを見捨てた？　イランの「同盟国」だっ…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中