最新記事

ヘルス

「他にやることは何もない」はずなのにコンドームが売れない！

2022年1月12日（水）19時12分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

写真はイメージ　Photoboyko-iStock

＜メーカーはガッカリ。コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある＞

ビッグチャンス到来のはずが...

新型コロナウイルスによるパンデミックでロックダウンが始まった2年前、家にいるなら「セックスする以外に何もない」と思った人もいただろう。世界で販売される5分の1を製造する最大のコンドームメーカーであるマレーシアのカレックス（Karex）最高経営責任者ゴーミアン・キアット（GohMiah Kiat）氏もその一人で、彼は大きなビジネスチャンスに胸を高鳴らせていた。

しかしそれはぬか喜びだった。カレックスの売上高は過去2年間で40％減少。パンデミック期間に「安全」で「レクリエーション的」なセックスは、閉ざされた世界では決して簡単なことではないと判明した。

大口取引先が停止

カレックス同様に他のコンドームメーカーも振るわなかった。「デュレックス（Durex）」の製造元であるレキットベンキーザーの最高経営責任者であるラックスマン・ナラシムハン（Laxman Narasimhan）は、世界各地でロックダウンが始まりつつあった2020年4月には、性交渉の減少、不安レベルの増加、親密な機会の減少に伴い、コンドームの売り上げが落ちていることにすでに気づいていた。

コロナによる心へのナーバスな影響はもちろんだが、実はコンドームの売り上げ不振は物流によるものもある。つまり、性交渉が行われる場所への移動が阻害され、目的地の施設も稼働していない。カップルのセックスで使われるホテルやモーテル、旅先でのセックス、不貞のセックス...狭い家に大人数で暮らしている夫婦はホテルに頼ることも多かった、と前述のキアット氏。

またこの時に起きた重要なことは、政府と援助機関によるコンドームの配布停止だ。「たとえば、英国では、国民保健サービス（NHS）は、コビッドのためにほとんどの不要なクリニックを閉鎖し、コンドームを配る性的ウェルネスクリニックも閉鎖された」。これに伴って性的健康プログラムの一環として行なっていたコンドームの購入と配布を一時的に停止した。

政府と非営利団体は毎年何十億もの同大な単位でコンドームを購入しているから、影響は凄まじい。中国は家族計画プログラムの一環として毎年10億個のコンドームを無料で配ったり、ニューヨーク市では、毎年3,000万個以上のコンドームやその他の安全なセックス製品を提供してきた。

2016年、国連合同エイズ計画（UNAIDS）は2020年までに低中所得国で年間200億個のコンドームを購入し、配布することを目指しドナーを呼びかけ、2018年にはAIDSヘルスケア財団が37か国で6億個のコンドームを配布し。同年、全米家族計画連盟（PPFA）は3億ドルを支払った。

このような大規模なプログラムの中断と減速で、カレックスは2013年以来初めて通年で損失を計上した。そして2022年、レジャーや観光、航空産業への復活を切実に期待するのはコンドーム産業かもしれない。人々が自宅の寝室から抜け出す日をいまかと待ちわびている。

【参考記事】ニューヨーク当局が新型コロナ時代のセックス指針を公開「最も安全な相手は自分自身」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず
2025.12.13

ワールド

トランプ氏、次期ＦＲＢ議長にウォーシュ氏かハセット
2025.12.13

ビジネス

アングル：トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ
2025.12.13

ワールド

アングル：米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
2025.12.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 3
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 4
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 5
    現役・東大院生！ 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 6
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 7
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 8
    身に覚えのない妊娠？ 10代の少女、みるみる膨らむお…
  • 9
    「体が資本」を企業文化に──100年企業・尾崎建設が挑…
  • 10
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 4
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 5
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中