最新記事

ノーベル賞

今年のノーベル賞は温暖化対策がキーワード? 平和賞の最有力候補はグレタ・トゥーンベリか

2021年10月6日(水)10時44分
グレタ・トゥンベリ

8日に受賞者が発表される今年のノーベル平和賞は、有力候補にスウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリさん(写真中央)、ベラルーシの反政権派、スベトラーナ・チハノフスカヤ氏、ロシアの反政権活動家、アレクセイ・ナワリヌイ氏などが挙がっている。カナダのモントリオールで2019年9月撮影(2021年 ロイター/Andrej Ivanov)

8日に受賞者が発表される今年のノーベル平和賞は、有力候補にスウェーデンの環境活動家、グレタ・トゥンベリさん、ベラルーシの反政権派、スベトラーナ・チハノフスカヤ氏、ロシアの反政権活動家、アレクセイ・ナワリヌイ氏などが挙がっている。

ただ、発表のわずか3週間後に国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議(COP26)の開催を控えていることは、トゥンベリさんにとって追い風だと「ノーベル賞ウォッチャー」は見ている。

世界で最も権威があるとされる政治的栄誉に包まれている同賞では、全く想定外の人物が受賞することも少なくない。だが、ウォッチャーによると、受賞者を選ぶ委員5人が、最も強い関心を抱いていそうな世界的問題に着目するのが、予想にとって最良の道だという。

英北部グラスゴーで11月に開かれるCOP26では、地球温暖化問題が取り上げられるだろう。科学者の話では、今回の会合は、今後10年間の温室効果ガス排出量削減に向けて、拘束力のある目標を設ける最後のチャンスとなる。地球の平均気温の上昇幅を摂氏1.5度以内に抑え、破滅的な事態を回避するという期待をつなぐために極めて重要だ。

トゥンベリさん(18)が選ばれれば、マララ・ユスフザイさんに次いで2番目に若い受賞者となる。

ストックホルム国際平和研究所のダン・スミス所長は「委員会は何かメッセージを発信しようとすることが多い。今回は受賞者の発表から受賞式に挟まれる時期にCOP26が開催される予定で、受賞者選定はCOP26に対して強力なメッセージを送ることになる」と述べた。

委員会が取り上げたいと考える可能性のある、もう1つの大きな課題は民主主義と言論の自由だ。その流れであれば「ジャーナリスト保護委員会」や「国境なき記者団」のような報道の自由を擁護する活動を行っている団体や、亡命中のチハノフスカヤ氏、収監中のナワリヌイ氏など、知名度の高い反体制派が選ばれるかもしれない。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏 、 ホルムズ海峡に多くの国が軍艦派遣と

ビジネス

イラン情勢注視続く、FRB金利見通しも焦点=今週の

ワールド

イスラエル、レバノンと数日内に協議へ ヒズボラと戦

ワールド

北朝鮮の金総書記、多連装ロケット砲の発射訓練視察=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 6
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 7
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 8
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 9
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 10
    【銘柄】「日本マクドナルド」の株価が上場来高値...…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中