最新記事

地球

地球はこの20年で、薄暗い星になってきていた──太陽光の反射が低下

2021年10月11日（月）16時30分
松岡由希子

地球が反射する光は、2015年から著しく低下した...... studio023-iStock

＜地球の地表面が太陽光を反射する割合が、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった＞

実際に地表面へ到達する太陽光は、地球の「アルベド」（地表面が太陽光を反射する割合）に依存する。このほど、地球のアルベドが、1990年後半以降の20年で顕著に低下していることが明らかとなった。

地球で反射した太陽光が月を照らし、欠けた暗い部分がうっすらと見える現象を「地球照」という。地球照の明るさは地球のアルベドの影響を受けるため、地球照を観測することで間接的に地球のアルベドを調べることができる。米ニュージャージー工科大学が運営するカリフォルニア州のビッグベア太陽天文台（BBSO）では、1990年代半ばから地球照を観測してきた。

地球が反射する光は、2015年から著しく低下

ニュージャージー工科大学らの研究チームは、1998年から2017年末までの約1500夜にわたる地球照の観測データを用いて、夜別・月別・季節別・年別に地球のアルベドの変動を分析した。その研究成果はアメリカ地球物理学連合（AGU）の学術雑誌「ジオフィジカル・リサーチ・レターズ」に掲載されている。

この研究論文によると、地球が反射する光は、1998年時点と比べて1平方メートルあたり約0.5ワット減少した。これは地球のアルベドの0.5％減に相当し、地球は太陽からの入射光の約30％を反射していることになる。また、観測期間のうち、1998年から2014年までの17年間は、アルベドの年平均がほぼ一定であった一方、最後の3年にあたる2015年から2017年では著しく低下していた。

研究チームは、このようなアルベドの変動と太陽活動周期との関連を調べた。観測期間中、2002年と2014年に太陽極大期（太陽活動が極大になる時期）、2009年に極小期となったが、太陽の輝度の周期的な変化とアルベドの変動との相関は認められなかった。

気象衛星「スオミNPP」に搭載されたアメリカ航空宇宙局（NASA）の「雲及び地球放射エネルギー観測装置（CERES）」の観測データとも比較した。

海面水温の上昇に伴って光を反射する低層雲が減少

その結果、近年、光を反射する低層雲が東太平洋上で減少していることがわかった。アメリカ大陸の西海岸沖に位置するこの海域は、「太平洋十年規模振動（PDO）」と呼ばれる10年規模での周期的な気候変動により海面水温が上昇しているエリアでもある。研究チームは、「東太平洋での海面水温の上昇に伴って低層雲が減少し、これによって地球のアルベドが低下した」と結論している。

一連の研究結果は「より温暖になった地球が雲を増やし、アルベドを高めることで、温暖化を緩和させ、気候システムのバランスをとりやすくするのではないか」との説を覆すものだ。地球の大気や海で太陽エネルギーが増えれば、さらなる地球温暖化の要因となるおそれもある。

カリフォルニア大学リバーサイド校（UCR）の惑星科学者エドワード・シュバイターマン准教授は「実に憂慮すべきことだ」と警鐘を鳴らしている。

The Cause Of The Earth Is Losing Its Shine, Study Finds

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

世界的な肥料供給不足、途上国にとり切迫した問題＝Ｉ
2026.04.15

ワールド

ロシア、ネット遮断は一時的措置＝ペスコフ報道官
2026.04.15

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、5万8000円を回復　米
2026.04.15

ワールド

ＩＭＦ、今年のロシア成長率予想を1.1％に上方修正
2026.04.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：台湾有事の新シナリオ
特集：台湾有事の新シナリオ
2026年4月21日号（4/14発売）

地域紛争の「大前提」を変えた米・イラン戦争が台湾侵攻の展開に及ぼす影響をシミュレーション

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍の海上封鎖に中国が抗議、中国タンカーとの衝突リスク高まる
  • 2
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国防軍は崩壊寸前」
  • 3
    高さ330メートルの絶景と恐怖　「世界一高い屋外エレベーター」とは
  • 4
    日本は「イノベーションのやり方」を忘れた...ホンダ…
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相…
  • 8
    トランプを批判する「アメリカ出身のローマ教皇」レ…
  • 9
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 10
    「仕事ができる人」になる、ただ1つの条件...「頑張…
  • 1
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 2
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 3
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで代用した少女たちから10年、アジア初の普遍的支援へ
  • 4
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 5
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 6
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 7
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦に…
  • 8
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 9
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 10
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけ…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 10
    第6回大会を終えて曲がり角に来たWBC
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中