最新記事

事件

移動を邪魔して怒りを買った男性が、野生ゾウに踏まれる決定的瞬間

2021年8月5日(木)17時30分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
ゾウ

自然の生息地が失われたゾウが人間の居住エリアでも見られるように(写真はイメージです) winarm-iStock

<ネット上では、ゾウを刺激した群衆に非があるとの意見が多数派>

先月25日、インド北東部のアッサム州で男性がゾウに踏まれて死亡するという事件が発生した。

この事件の決定的瞬間を捉えた動画がソーシャルメディア上で広く拡散された。多くのコメントが、ゾウの群れを刺激した群衆に非があると指摘している。

地元紙アッサム・トリビューンによると、この事件はモロンギ茶園で起こった。インド森林局の職員であるパルビーン・カスワンは、「1人の人間が命を落とした。誰を責めたらいいのだろう」というコメントとともに映像をツイートした。

動画には、森林保護区の外にある公道を横断するゾウの群れと、その光景に目が釘付けとなった人々が映っている。車のクラクションが鳴り響き、群衆の一部はゾウに向かって叫んでいる。黄色い旗を振る男性の姿も。

やがて1頭のゾウが群れから離脱して向きを変えると、群衆の方へと走り出した。逃れようとした男性の1人が転倒すると、数回踏みつけ、そのゾウは群れの方へと戻っていった。

被害者は45歳の男性で近くの病院へと運ばれたが、その日の夜に死亡した。

投稿された動画は、(5日17時の時点で)約23万回再生され、多くの反響を呼んでいる。多くのユーザーは、責任はもっぱら群衆にあり、彼らがゾウを刺激したとしている。

アヴィナシュ・サハイは、「痛ましい......。彼らは冷静に頭を下げ、この壮大な生き物に敬意を払って、ジャングルへと通してあげるべきだった」とコメントを寄せた。

インド環境・森林・気候変動省のデータによると、2014年から19年の間に国内では2300人以上がゾウによって殺されているという。また同省のデータでは、毎年500人以上の人と100頭のゾウが両者の衝突によって死亡している。

複数の報告書によれば、自然の生息地が失われたことでゾウが人の多い地域に移動するようになり、その結果として致命的な衝突が発生するようになったという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中