最新記事

中国

中国金メダル38でもなお「発展途上国」が鮮明に

2021年8月11日（水）19時03分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）
TOKYO2020の金メダル

TOKYO2020の金メダル　Ueslei Marcelino-REUTERS

中国は金メダル38で総メダル数88と、アメリカに次ぐ成績を収めたが、その競技種目を詳細に見ることによって「発展途上国」であることが鮮明に浮かび上がった。日本でコロナから目をそらさせるために五輪開催を強行できたのは、日本が発展途上国ではないことも逆に見えてきた。

ウェイボーで「最初に流れるのは中国の国歌で、最初に掲げるのは中国の国旗だ！」

7月23日、東京五輪の開会式が始まり、中国人選手が入場すると、中国版ツイッターのウェイボーには「この会場に最初に流れるのは中国の国歌で、最初に掲げるのは中国の国旗だ！」というメッセージが流れ、それが繰り返しリツイートされた。

案の定7月24日、最初に金メダルを獲ったのは中国の楊倩選手（21）で、種目は射撃女子10mエアライフル個人だった。

すると中国のネットは燃え上がり、「中国の勝利」を確信している熱気に包まれた。

淡々とメダルランキングを伝えるニュース番組

一方、ニュース番組では、実に淡々とメダルランキングとメダルを獲得した選手の模様を短く伝えるに留まっていた。

なぜなら中国の中央テレビ局CCTVには合計20チャンネルに近い分類があって、「総合（CCTV-1、ニュース）、財経（CCTV-2）、総芸（CCTV-3、バラエティー）、中文国際（CCTV-4）、体育（CCTV-5）、映画（CCTV-6）、国防軍事（CCTV-7）、ドラマ（CCTV-8）・・・」などに分かれているからだ。

特にオリンピック期間は、「CCTV-5」にさらに「CCTV-5＋」という「体育競技」チャンネルが設けられているため、オリンピックの競技関係はニュース番組の中に割り込んでこない。

日本のように、ニュースを観ようと思ってもほとんどのチャンネルがまるで電波ジャックされたように、強制的にオリンピック競技を観させられるというような状況はない。観たい人だけが選局して観ればいいようになっている。

そのためCCTV-1のニュース番組に割り込んでくることはなく、せいぜいCCTV-4 の国際ニュースで報じられる程度だ。

この国際ニュースでは「直通東京」という特番が組まれていて、東京五輪開催中は競技の結果を伝えるのだが、日本のように「絶叫型」ではなく、淡々とメダルランキングと各国の金メダルの様子を伝えるのが印象的だった。

中国の金メダル獲得数は、閉会式前夜まで、ほとんど1位を独占し続けており、最後の一日でアメリカに抜かれ、2位に退いた。金メダルはアメリカ39に対して中国38。総メダル数はアメリカ113に対して中国88だ。

次のページ中国のメダルは個人競技が多い理由
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国、仏の対中関税提言に反発　対抗措置示唆
2026.02.11

ワールド

カタール首長がトランプ氏と電話会談、緊張緩和協議　
2026.02.11

ワールド

欧州評議会、元事務局長の免責特権剥奪　米富豪関連捜
2026.02.11

ビジネス

エリオット、ＬＳＥＧ株大量取得か　自社株買いなど協
2026.02.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 7
    一体なぜ？ 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 8
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 9
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 10
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中