最新記事

セレブ

BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

China’s Blacklisted Celebs

2021年6月18日(金)12時19分
ジェイク・ディーン
BTS

朝鮮戦争に関する発言で騒動を起こしたBTS CBS/GETTY IMAGES

<台湾やチベット問題、ダライ・ラマは大きなタブー。『フレンズ』特別番組も場面カットの対象に>

大成功の「同窓会」だった。往年の人気ドラマ『フレンズ』のキャストらが結集した特別番組『フレンズ:ザ・リユニオン』がアメリカで配信開始されたのは5月27日。テレビでのストリーミング視聴が可能な世帯の推計29%が、当日にこの番組を見たという。

だが中国で視聴したのなら、それは少し違うバージョンだ。本作には数々のセレブがゲスト出演しているが、中国ではレディー・ガガとジャスティン・ビーバー、韓国のアイドルグループBTS(防弾少年団)の出演場面が削除された。

ガガが中国の「禁止歌手リスト」に入ったのは、2016年にチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマと会談した後。ビーバーは17年、中国文化部の公式声明によると、「不品行」を理由に国内公演を禁じられた。BTSが検閲対象になったのは昨年、朝鮮戦争に関する発言をめぐって、中国国内でボイコット要求が起きた事件を受けてのことだ。

こうした現象は目新しいものではない。中国には今も検閲制度が存在する。18年にはクイーンの伝記映画『ボヘミアン・ラプソディ』が、フレディ・マーキュリーの性的指向やエイズ診断に絡む箇所をカットした上で公開された。

それだけではない。巨大な中国市場を意識するエンターテインメント業界は、中国への迎合姿勢で知られている。

映画のストーリーの内容まで

例えば、1980年代のカルト的戦争映画『若き勇者たち』をリメークした『レッド・ドーン』(12年)だ。ひどい出来の本作をもし見たことがあるなら、北朝鮮軍がアメリカを占領するという非現実的なストーリーに疑問を持ったかもしれない。

実は当初、アメリカを侵略するのは中国軍だった。だが撮影後、製作会社の判断で変更・再編集されたのだ。

なぜか。中国の反発を買いかねないプロジェクトに、多くの配給会社が尻込みしたせいだ。中国政府はひとことも口にすることなく、巨大なハリウッドを動かしてストーリーの前提そのものを変えることに成功した。

どうせ駄作なんだから、と思うかもしれない。しかし、これはハリウッドの「自己検閲」にとどまらず、表現の自由に恐るべき影響をもたらす問題だ。中国は、世界中の消費者の物の見方すら変える影響力を手にしている。

210622p52_ce03.jpg

豪華ゲストが出演する『フレンズ:ザ・リユニオン』だが... COURTESY OF HBO MAX

「世界的セレブが中国に登場する機会」を管理する。中国の検閲体制はかなり前から、そうした方向へシフトしている。中国での登場機会を失わないために謝罪を試みたスターは大勢いるが、それでは済まなかったケースもある。

ブラッド・ピットは20年近く中国から締め出されていた。『セブン・イヤーズ・イン・チベット』(97年)に主演したのが原因だ。

シャロン・ストーンは08年に起きた四川大地震について、チベット問題への対応の「カルマ(因果応報)」だと発言し、中国でボイコットされた(後に謝罪)。くまのプーさんは習近平国家主席に似ていると話題になって検閲対象になり、18年の実写版映画は公開が認められなかった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

NY外為市場=円が対ドルで上昇、介入警戒感が下支え

ビジネス

FRB議長「プライベートクレジット注視」 システミ

ビジネス

金融政策「良い位置」、イラン情勢の影響見極めへ様子

ワールド

戦争で世界経済に非対称ショック、物価上昇と成長減速
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 9
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中