最新記事

セレブ

BTSだけじゃない! 中国を怒らせた「出禁」セレブたち

China’s Blacklisted Celebs

2021年6月18日(金)12時19分
ジェイク・ディーン
BTS

朝鮮戦争に関する発言で騒動を起こしたBTS CBS/GETTY IMAGES

<台湾やチベット問題、ダライ・ラマは大きなタブー。『フレンズ』特別番組も場面カットの対象に>

大成功の「同窓会」だった。往年の人気ドラマ『フレンズ』のキャストらが結集した特別番組『フレンズ:ザ・リユニオン』がアメリカで配信開始されたのは5月27日。テレビでのストリーミング視聴が可能な世帯の推計29%が、当日にこの番組を見たという。

だが中国で視聴したのなら、それは少し違うバージョンだ。本作には数々のセレブがゲスト出演しているが、中国ではレディー・ガガとジャスティン・ビーバー、韓国のアイドルグループBTS(防弾少年団)の出演場面が削除された。

ガガが中国の「禁止歌手リスト」に入ったのは、2016年にチベット仏教の最高指導者ダライ・ラマと会談した後。ビーバーは17年、中国文化部の公式声明によると、「不品行」を理由に国内公演を禁じられた。BTSが検閲対象になったのは昨年、朝鮮戦争に関する発言をめぐって、中国国内でボイコット要求が起きた事件を受けてのことだ。

こうした現象は目新しいものではない。中国には今も検閲制度が存在する。18年にはクイーンの伝記映画『ボヘミアン・ラプソディ』が、フレディ・マーキュリーの性的指向やエイズ診断に絡む箇所をカットした上で公開された。

それだけではない。巨大な中国市場を意識するエンターテインメント業界は、中国への迎合姿勢で知られている。

映画のストーリーの内容まで

例えば、1980年代のカルト的戦争映画『若き勇者たち』をリメークした『レッド・ドーン』(12年)だ。ひどい出来の本作をもし見たことがあるなら、北朝鮮軍がアメリカを占領するという非現実的なストーリーに疑問を持ったかもしれない。

実は当初、アメリカを侵略するのは中国軍だった。だが撮影後、製作会社の判断で変更・再編集されたのだ。

なぜか。中国の反発を買いかねないプロジェクトに、多くの配給会社が尻込みしたせいだ。中国政府はひとことも口にすることなく、巨大なハリウッドを動かしてストーリーの前提そのものを変えることに成功した。

どうせ駄作なんだから、と思うかもしれない。しかし、これはハリウッドの「自己検閲」にとどまらず、表現の自由に恐るべき影響をもたらす問題だ。中国は、世界中の消費者の物の見方すら変える影響力を手にしている。

210622p52_ce03.jpg

豪華ゲストが出演する『フレンズ:ザ・リユニオン』だが... COURTESY OF HBO MAX

「世界的セレブが中国に登場する機会」を管理する。中国の検閲体制はかなり前から、そうした方向へシフトしている。中国での登場機会を失わないために謝罪を試みたスターは大勢いるが、それでは済まなかったケースもある。

ブラッド・ピットは20年近く中国から締め出されていた。『セブン・イヤーズ・イン・チベット』(97年)に主演したのが原因だ。

シャロン・ストーンは08年に起きた四川大地震について、チベット問題への対応の「カルマ(因果応報)」だと発言し、中国でボイコットされた(後に謝罪)。くまのプーさんは習近平国家主席に似ていると話題になって検閲対象になり、18年の実写版映画は公開が認められなかった。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

出口局面で財務悪化しても政策運営損なわれず、正常化

ワールド

焦点:汚染咳止めシロップでインドなど死亡数百件、米

ワールド

アングル:COP28、見えない化石燃料廃止への道筋

ワールド

OPECプラス閣僚会合、現行政策調整の可能性低い=

今、あなたにオススメ

MAGAZINE

特集:日本化する中国経済

特集:日本化する中国経済

2023年10月 3日号(9/26発売)

バブル崩壊危機/デフレ/通貨安/若者の超氷河期......。失速する中国経済が世界に不況の火種をまき散らす

メールマガジンのご登録はこちらから。

人気ランキング

  • 1

    エリザベス女王も大絶賛した、キャサリン妃の「美髪」6選...プリンセス風ブローから70年代スタイルまで

  • 2

    ワグネル傭兵が搭乗か? マリの空港で大型輸送機が爆発、巨大な黒煙が立ち上る衝撃映像

  • 3

    中国の原子力潜水艦が台湾海峡で「重大事故」? 乗組員全員死亡説も

  • 4

    ウクライナ「戦況」が変わる? ゼレンスキーが欲しが…

  • 5

    ウクライナ軍の捕虜になったロシア軍少佐...取り調べ…

  • 6

    広範囲の敵を一瞬で...映像が捉えたウクライナ軍「ク…

  • 7

    新型コロナ「万能ワクチン」が開発される 将来の変…

  • 8

    ロシア軍スホーイ戦闘機など4機ほぼ同時に「撃墜」され…

  • 9

    黒海艦隊「提督」の軽過ぎた「戦死」の裏に何があっ…

  • 10

    ワグネルに代わるロシア「主力部隊」の無秩序すぎる…

  • 1

    黒海艦隊「提督」の軽過ぎた「戦死」の裏に何があったのか

  • 2

    中国の原子力潜水艦が台湾海峡で「重大事故」? 乗組員全員死亡説も

  • 3

    本物のプーチンなら「あり得ない」仕草......ビデオに映った不可解な行動に、「影武者説」が再燃

  • 4

    最新兵器が飛び交う現代の戦場でも「恐怖」は健在...…

  • 5

    ウクライナ軍の捕虜になったロシア軍少佐...取り調べ…

  • 6

    これぞ「王室離脱」の結果...米NYで大歓迎された英ウ…

  • 7

    「ケイト効果」は年間1480億円以上...キャサリン妃の…

  • 8

    広範囲の敵を一瞬で...映像が捉えたウクライナ軍「ク…

  • 9

    ロシア黒海艦隊、ウクライナ無人艇の攻撃で相次ぐ被…

  • 10

    NATO加盟を断念すれば領土はウクライナに返す──ロシ…

  • 1

    イーロン・マスクからスターリンクを買収することに決めました(パックン)

  • 2

    黒海艦隊「提督」の軽過ぎた「戦死」の裏に何があったのか

  • 3

    中国の原子力潜水艦が台湾海峡で「重大事故」? 乗組員全員死亡説も

  • 4

    コンプライアンス専門家が読み解く、ジャニーズ事務…

  • 5

    「児童ポルノだ」「未成年なのに」 韓国の大人気女性…

  • 6

    <動画>ウクライナのために戦うアメリカ人志願兵部…

  • 7

    「これが現代の戦争だ」 数千ドルのドローンが、ロシ…

  • 8

    「この国の恥だ!」 インドで暴徒が女性を裸にし、街…

  • 9

    ロシア戦闘機との銃撃戦の末、黒海の戦略的な一部を…

  • 10

    爆撃機を守る無数のタイヤ、ドローン攻撃に対するロ…

日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中