最新記事

新兵器

カミカゼ・ドローンで戦況は一変 米軍「最強」の座も危うい

DRONE WARS FOR ALL

2021年4月7日(水)09時25分
ジャック・デッチ(フォーリン・ポリシー誌記者)
アゼルバイジャンのドローン

アゼルバイジャンの戦争パレードで披露された無人機(2020年12月) Aziz Karimov -REUTERS

<昨年のナゴルノカラバフ紛争では安価な戦闘用ドローンが大活躍。莫大な軍事力がなくても大国相手に戦える時代に>

現代の戦争では、敵軍を追跡し、殺すことがかつてないほど容易に、しかも安くできるようになった──これが昨年秋、ナゴルノカラバフ地域を実効支配していたアルメニアと、アゼルバイジャンの間で起きた紛争で、米軍の戦略家たちに突き付けられた現実だった。

アゼルバイジャンが市販のトルコ製ドローンや自爆攻撃を仕掛ける「カミカゼ・ドローン」を使って、アルメニアに勝利したのだ。

今や、安価な戦闘用ドローンが世界中の戦場を飛び交っている。そう遠くない将来、警戒心のない兵士がトイレに行こうとちょっと持ち場を離れただけで、一瞬にして空から仕留められるようになるかもしれない。

「映像を見ると戦車や大砲、部隊が、いずれも無人航空機から攻撃されている様子が分かる」。そう語るのは、5月に退役する米陸軍・非対称戦連隊長のスコット・ショー大佐だ。

アゼルバイジャンがアルメニアを完敗させたことで明らかになったのは、今は比較的貧しい国でも、立派な「空軍」部隊をほとんど市販で買えるということだ。「この紛争で、資金の豊富でない国でも複合的な戦力を用いて戦えることがはっきりした」と、ショーは言う。

「アメリカやロシアのようになる必要はない。複合的な戦力で紛争を戦うのに必要な資金は、従来考えられてきたよりも安い。米空軍のように卓越した訓練や突出した能力がなくても、局所的な対空戦や、空中戦はできる」

昨年9月末から6週間に及んだ紛争で、アゼルバイジャンはトルコ製の滞空型無人戦闘機「バイラクタルTB2」や、ターゲットを見つけると突っ込んでいくイスラエル製の自爆型ドローンを投入。これによって戦闘エリアを避けつつ、アルメニアの装甲部隊や、前線に行き着く前の後方支援部隊を駆逐していった。

アゼルバイジャンが紛争地域で占領地を拡大し、同国軍がアルメニアの輸送隊や弾薬庫を破壊するプロパガンダ映像が出回るにつれ、従来とは違う新しい軍事的アプローチが浮き彫りになっていった。

紛争終結を迎える頃にはアゼルバイジャンのイルハム・アリエフ大統領が、破壊または獲得したアルメニア軍の装備として、250台近い戦車、歩兵戦闘車50台、ロシア製のミサイル防衛システム「S300」4台、トラック198台、自走砲17台などを列挙した。またアリエフは昨年10月時点で、トルコ製のドローンのおかげで総額10億ドル以上に相当するアルメニア軍装備を破壊できたと述べていた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

焦点:中国、サービス消費喚起へ新政策 カギは所得増

ビジネス

NY外為市場=米当局がレートチェック、155.66

ビジネス

米国株式市場=ダウ下落・S&P横ばい、インテル業績

ワールド

米ロ・ウクライナ三者協議、初日終了 ドンバス領土問
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    コンビニで働く外国人は「超優秀」...他国と比べて優…
  • 8
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 9
    宇宙人の存在「開示」がもたらす金融黙示録──英中銀…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な一部」ではないと指摘
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 10
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中