最新記事

生物

これまで12例しか目撃されていなかった深海イカが豪州で5匹確認される

2020年11月13日(金)18時00分
松岡由希子

長い足を持つミズヒキイカの生態はほとんど解明されていない YouTube

<水深1000〜4000メートルの深海に生息するイカの一種、ミズヒキイカの生態はほとんど解明されていないが、このほど豪州の水域で初めてその生息が確認された...... >

ミズヒキイカは、水深1000〜4000メートルの深海に生息するイカの一種で、大きなヒレに細長い足とフィラメントを持ち、エイリアンのような姿が特徴だ。体長は1.5メートル程度のものから7メートルに達するものもある。

これまで世界で12例しか目撃されておらず、その生態はほとんど解明されていないが、このほど豪州の水域で初めてその生息が確認された。

matuoka1113b17.jpeg

2001年、ハワイで目撃された 動画は次ページに YouTube

これまで世界で12例しか目撃されていなかった

オーストラリア連邦科学産業研究機構(CSIRO)の研究チームは、2015年から2017年までの深海調査において、豪州南部グレートオーストラリア湾で計5匹のミズヒキイカの撮影に成功し、2020年11月11日、オープンアクセスジャーナル「プロスワン」でその研究論文を発表した。複数のミズヒキイカが見つかった例はこれまでほとんどなく、ミズヒキイカの生態のさらなる解明につながるものとして評価されている。

研究チームは、深海調査船「インベスティゲーター」で、グレートオーストラリア湾の深海の底生帯に生息する深海生物について大規模な調査を行っていた。2015年11月15日、「インベスティゲーター」に搭載されているカメラシステムは、水深2178メートルの地点で生息するミズヒキイカを初めてとらえ、その12時間後、6キロ離れた水深2110メートルの位置で2匹目のミズヒキイカを確認した。

Rare bigfin squid seen off the coast of Australia for the first time


5匹が相次いで見つかった

研究チームは、2017年3月、グレートオーストラリア湾の7地点で遠隔操作型無人潜水機(ROV)による調査を実施。3月24日に水深3060メートルの地点で3匹目が見つかった後、翌25日にも水深3002メートルの地点で4匹目、水深3056メートルの地点で5匹目が相次いで見つかった。

これら5匹はいずれも外観が異なっていたことから、別個体であるとみられる。2017年3月24日に撮影されたミズヒキイカは、体長が1.83メートルで、足やフィラメントの長さは胴体の11倍を超えていた。また、2015年11月15日に見つかった最初のミズヒキイカは、フィラメントを胴体に引き寄せてコイル状に巻きつける動作をしていた。このような動作はこれまでイカでは確認されていない。

研究チームは、グレートオーストラリア湾で複数のミズヒキイカが見つかったことについて「この水域がミズヒキイカのホットスポットかどうかはまだ明らかではない」としながらも、「『ミズヒキイカは汎存種である』との説を裏付けている」と述べている。また、空間的・時間的に近い状況でミズヒキイカが相次いで見つかったことから「ミズヒキイカの局所的な集中分布を示すものでないか」と述べている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国の尹錫悦前大統領に無期懲役、内乱首謀で地裁判決

ビジネス

フィリピン中銀、6会合連続利下げ 先行き不透明

ビジネス

インタビュー:1%への利上げ、無担保コール急低下の

ビジネス

日銀、3月か4月会合で利上げの可能性「相応にある」
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 4
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 5
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 6
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 7
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 8
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中