最新記事

人種問題

「アフリカ系アメリカ人」「黒人」、どちらが正しい呼び方？

2020年6月22日（月）18時20分
松丸さとみ

「アフリカ系アメリカ人」と呼ぶべきか、議論が活発になっている...... REUTERS/Carl Recine

＜「Black Lives Matter」運動をきっかけに、アメリカでは「アフリカ系アメリカ人」と呼ぶべきか、「黒人」と呼ぶべきなのか、という議論が活発になっている......＞

BLM運動で活発化した「どう呼ぶか」問題

ジョージ・フロイドさん死亡事件を機にアメリカで盛り上がっている、「Black Lives Matter」（黒人の命は大切だ」運動だが、これをきっかけに、アメリカでは「アフリカ系アメリカ人」と呼ぶべきか、「黒人」と呼ぶべきなのか、という議論が活発になっている。

米CBSニュースは、「多くの人は、差別的な言い方をしないようにしたいとか、礼儀正しくありたい、という思いから、『アフリカ系アメリカ人』（African American）という言い方が基本だと考えている」と指摘している。日本でも、この流れから「アフリカ系アメリカ人」という言い方が失礼でなく、正しい言い方だと認識している人が多いだろう。

CBSニュースは、「アメリカ史において長い間、黒人といえは、奴隷としてアメリカに連れてこられたアフリカ人の直系の子孫がほとんどだった」と説明し、この呼び方の背景を説明する。また米ワシントンポスト紙によると、1980年代に公民権運動の活動家ジェシー・ジャクソン氏が、アフリカ系アメリカ人という言葉を標準化するよう活動し、この表現が学術界で長く使用されてきたという。

ハワード大学のグレッグ・カール准教授は米首都ワシントンのメディアWUSA9に対し、自分たちをアフリカ系アメリカ人と呼ぶことで、アフリカ人としてのルーツを誇りつつ、アメリカ人としての権利もあると主張しているのだと説明している。

ただアメリカにいる黒人の人たちをどう表現するかという議論は、今になって突然始まったものではなく、カール准教授は「これまで常に議論されてきた」と指摘する。実のところ同准教授のインタビュー記事も、BLM運動が始まる1年前の昨年5月に掲載されたものだ。

当人がどう感じるかが重要――SNSでのアンケートでは

アメリカはさまざまな国からの移民で成り立っている国であり、アメリカにいる黒人は、アメリカにおける奴隷制度とは何の関係もない人たちも増えてきた。

【話題の記事】
・「ドイツの黒人はドイツ人とは認められない」 ベルリンで起きた共感のデモ
・動画：「鶏肉を洗わないで」米農務省が警告　その理由は？

次のページBLM運動後はBを大文字にする動きも
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

高市首相、消費減税「新規国債発行せず、国民会議で検
2026.02.08

ビジネス

自民大勝でも「放漫財政にならない」＝片山財務相
2026.02.08

ワールド

自民単独300議席超、「絶対安定多数」上回る　維新
2026.02.08

ワールド

強力なリーダーシップに期待と経団連会長、自民単独過
2026.02.08
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 3
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南…
  • 6
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 7
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 8
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 4
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中