最新記事

BOOKS

「有罪判決を受ける理由は...おまえが黒人だから」冤罪で死刑囚となった黒人の物語

2020年6月18日(木)11時45分
印南敦史(作家、書評家)

Newsweek Japan

<「おまえがなにをしていようが、なにをしていなかろうが、関係ない」と刑事は言った。「おまえが有罪判決を受ける理由を五つ、説明できるぞ。知りたいか?」――あまりのひどさに信じがたい実話。しかも、決して昔の話ではない>

ミネアポリスで黒人男性のジョージ・フロイド氏が警官から暴行を受け死亡したことから、黒人差別問題に今また注目が集まっている。

世界各地へ広がった抗議運動は「Black Lives Matter」ムーヴメントを生み出すに至ったが、そんな中で記憶に蘇ってきた書籍がある。『奇妙な死刑囚』(アンソニー・レイ・ヒントン著、栗木さつき訳、海と月社)だ。

黒人差別が色濃く残るアメリカ南部に生まれ育ち、貧しい黒人であるというだけの理由で無実の罪を着せられ、死刑囚となった人物が自らペンを執ったノンフィクションである。

著者のヒントン氏は29歳だった1985年に逮捕、起訴されたが、弁護士を雇えず死刑宣告を受けることになった。1999年に人権派の弁護士と出会ったことがきっかけとなり、2015年4月に釈放されたが、とはいえ約30年間を死刑囚監房で過ごしてきたのだった。

彼を救い出したその弁護士ブライアン・スティーブンソンは、本書の序文で事の経緯を次のように記している。


 一九八五年のある晩、ヒントン氏がアラバマ州ベッセマーにあるスーパーマーケットの倉庫で床掃除をしていた頃、二四キロほど離れた場所で事件が起きた。レストランの店長が仕事を終えて店をでたところ、武装した男に拉致され、現金を奪われ、銃で撃たれたのだ。
 店長は一命をとりとめたが、犯人はヒントン氏だと証言をした。犯行現場から何キロも離れているうえに、守衛が目を光らせ、全従業員の出社と退社時刻を記録している倉庫で働いていたにもかかわらず、である。警察はアリバイを無視し、ヒントン氏の家を捜索し、古い拳銃を押収し、それが事件に使用された凶器であると断定した。そればかりか、別の強盗殺人事件でも逮捕、起訴した。(「序―――胸に迫る、唯一無二の物語」より)

州の複数の検事が「死刑を求刑することになるだろう」と述べ、ヒントン氏を嘘発見器にかけたところ無実だという結果が出たにもかかわらず、州当局はそれを無視した。

お金がなかったヒントン氏は裁判所が指名した弁護人に頼るしかなかったが、その弁護人は、拳銃に関する州検察の誤った主張に反論できるだけの知識と力を持った専門家を公判に呼ばなかった。

それだけではない。その後も、彼は自分の無実を立証するために必要な法の支援を一切受けられなかったのである。

メディアが騒ぎ立てたがるような"暴力的な黒人"では決してない。それどころかアラバマ州の田園地帯に生まれた彼は、20代後半まで母親とつつましく暮らしていた、穏やかで知的な人物だ。逮捕されたときは派遣従業員として真面目に働いており、それまで暴力行為で逮捕されたことも起訴されたこともなかった。

【参考記事】自殺かリンチか、差別に怒るアメリカで木に吊るされた黒人の遺体発見が相次ぐ

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

韓国当局、個人情報流出のクーパンにシステムの脆弱性

ワールド

「台湾独立」勢力は断固取り締まるべき、中国共産党幹

ワールド

米ICE収容施設でパレスチナ人女性が発作、非人道的

ワールド

スウェーデン、市民権取得規則を厳格化へ 移民抑制図
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 5
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中