最新記事

新型コロナウイルス

中国専門家チームを率いる「SARSの英雄」医師、鐘南山とは何者か

DR. ZHONG NANSHAN IS IN

2020年3月13日(金)12時30分
マージョリー・ペリー

国内外のメディアの取材に応える鐘南山(2020年2月11日、広州市) THOMAS SUEN - REUTERS

<17年前のSARS禍で共産党と闘い「英雄」と称えられた医師、鐘南山が新型コロナ危機でも注目を集めている。今回は中国政府で専門家チームを率いる鐘は、今も「英雄」なのか? 本誌3月17日号の特集「感染症vs人類」より>

世界で最も人口の多い都市の1つ、北京。mag20200317coversmall.jpgその街中は今、奇妙なほど静かだ。自主的な自宅待機を徹底させるために、集合住宅は正面玄関以外の出入り口が封鎖されている。

静まり返った通りと対照的に、中国で最も利用者の多いメッセージアプリ、微信(WeChat)はにぎわっている。毎日大量に投稿される記事や画像、動画の大半は、COVID-19(2019年型コロナウイルス感染症)の最新情報。

そして、ありとあらゆる内容が並ぶなかでひときわ注目を集めているのが、医師の鐘南山(チョン・ナンシャン)だ。

感染症研究の第一人者で呼吸器の専門医の鐘を、中国メディアは「SARSの英雄」と呼ぶ。2003年にSARS(重症急性呼吸器症候群)が猛威を振るった際、中国の公衆衛生当局と政府高官は国民の信頼を失った一方で、鐘の誠実さは称賛を浴びた。

国営メディアは当初、SARSのウイルスはコントロールできていると伝えていたが、鐘はそれを否定し、いち早く警鐘を鳴らした。SARS終息後のインタビューで、正直で勇気ある行動をたたえられた鐘はこう答えた。「自分を抑えることができなかった。だから、完全にはコントロールできていないと発言した」

鐘は83歳と高齢ながら、今回、国家衛生健康委員会の「ハイレベル専門家チーム」のトップに任命された。さらに、事実上の広報官として、中国語と英語のメディアの取材を多数受けている。

断固とした決意で透明性の高い危機管理に取り組んでいることを強調したい共産党にとって、鐘はまさに適任だ。彼を前面に立たせることは、中央政府に対する非難の矛先を変える戦略でもある。

今回の新型コロナウイルスの感染拡大は、17年前のSARSが招いた公衆衛生の危機と、不安になるほどよく似ている。健康被害に関する警告を適切なタイミングと方法で市民に知らせようという努力に、政府が介入している点も同じだ。

一方で、中国のソーシャルメディアには、ウイルスに関する議論があふれている。手洗いの徹底を呼び掛ける公衆衛生の専門家もいれば、ワクチンの開発に成功したという虚偽の噂もある。政府に対する厳しい批判が今のところ検閲で削除されていないのは、不満のはけ口として容認されているのだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

情報BOX:2026年衆院選、政党別獲得議席数

ワールド

英首相の首席補佐官が引責辞任、前駐米大使とエプスタ

ワールド

台湾総統、高市首相の選挙勝利に祝意 地域課題で協力

ワールド

自民316議席、単独で3分の2確保 首相「責任ある
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 7
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中