最新記事

新型コロナウイルス

中国専門家チームを率いる「SARSの英雄」医師、鐘南山とは何者か

DR. ZHONG NANSHAN IS IN

2020年3月13日(金)12時30分
マージョリー・ペリー

国内外のメディアの取材に応える鐘南山(2020年2月11日、広州市) THOMAS SUEN - REUTERS

<17年前のSARS禍で共産党と闘い「英雄」と称えられた医師、鐘南山が新型コロナ危機でも注目を集めている。今回は中国政府で専門家チームを率いる鐘は、今も「英雄」なのか? 本誌3月17日号の特集「感染症vs人類」より>

世界で最も人口の多い都市の1つ、北京。mag20200317coversmall.jpgその街中は今、奇妙なほど静かだ。自主的な自宅待機を徹底させるために、集合住宅は正面玄関以外の出入り口が封鎖されている。

静まり返った通りと対照的に、中国で最も利用者の多いメッセージアプリ、微信(WeChat)はにぎわっている。毎日大量に投稿される記事や画像、動画の大半は、COVID-19(2019年型コロナウイルス感染症)の最新情報。

そして、ありとあらゆる内容が並ぶなかでひときわ注目を集めているのが、医師の鐘南山(チョン・ナンシャン)だ。

感染症研究の第一人者で呼吸器の専門医の鐘を、中国メディアは「SARSの英雄」と呼ぶ。2003年にSARS(重症急性呼吸器症候群)が猛威を振るった際、中国の公衆衛生当局と政府高官は国民の信頼を失った一方で、鐘の誠実さは称賛を浴びた。

国営メディアは当初、SARSのウイルスはコントロールできていると伝えていたが、鐘はそれを否定し、いち早く警鐘を鳴らした。SARS終息後のインタビューで、正直で勇気ある行動をたたえられた鐘はこう答えた。「自分を抑えることができなかった。だから、完全にはコントロールできていないと発言した」

鐘は83歳と高齢ながら、今回、国家衛生健康委員会の「ハイレベル専門家チーム」のトップに任命された。さらに、事実上の広報官として、中国語と英語のメディアの取材を多数受けている。

断固とした決意で透明性の高い危機管理に取り組んでいることを強調したい共産党にとって、鐘はまさに適任だ。彼を前面に立たせることは、中央政府に対する非難の矛先を変える戦略でもある。

今回の新型コロナウイルスの感染拡大は、17年前のSARSが招いた公衆衛生の危機と、不安になるほどよく似ている。健康被害に関する警告を適切なタイミングと方法で市民に知らせようという努力に、政府が介入している点も同じだ。

一方で、中国のソーシャルメディアには、ウイルスに関する議論があふれている。手洗いの徹底を呼び掛ける公衆衛生の専門家もいれば、ワクチンの開発に成功したという虚偽の噂もある。政府に対する厳しい批判が今のところ検閲で削除されていないのは、不満のはけ口として容認されているのだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、ワーナーに敵対的買収提案 1株当たり

ビジネス

インフレ上振れにECBは留意を、金利変更は不要=ス

ワールド

中国、米安保戦略に反発 台湾問題「レッドライン」と

ビジネス

インドネシア、輸出代金の外貨保有規則を改定へ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...かつて偶然、撮影されていた「緊張の瞬間」
  • 4
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 5
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 6
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 7
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 8
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 9
    死刑は「やむを得ない」と言う人は、おそらく本当の…
  • 10
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」が追いつかなくなっている状態とは?
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 7
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56%…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    人生の忙しさの9割はムダ...ひろゆきが語る「休む勇…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中