最新記事

感染症

新型コロナウイルス、世界へ拡散させた「シンガポールルート」

2020年2月19日（水）10時48分

恐怖が身近に迫る

サーボメックスの首脳陣チームや海外営業部門の従業員などの社内メールに基づくと、会議から1週間余りたってから、マレーシアで最初の感染症例が出現した。ウイルスの潜伏期間は最長14日で、キャリア（感染者）が発症前に別の人々に感染させることもあり得る。

同社は、ウイルスを抑え込み、従業員と地域社会を守るための「幅広い措置」を直ちに講じたと表明し、109人の会議出席者全員を個別に隔離した。このうち94人はシンガポール国外から会議に参加し、既に同国を離れていた。

ウイルスは広がり続けた。

マレーシア人感染者とビュッフェで食事を共にしていた韓国人2人が発症。また、このマレーシア人からは姉妹と義理の母にも感染した。シンガポール人の会議出席者3人からも陽性反応が出た。

その後は欧州に飛び火。ウイルスに感染した英国人出席者がフランスのスキー場に向かって、そこで5人が発症した。スペインでも因果関係がありそうな感染例が確認され、この英国人がイングランド南部の地元に戻ると、ウイルスの拡散がさらに進んだ。

地元の学校の発表によると、学校は2人を隔離対象にした。同じ学校に子供が通っているナタリー・ブラウンさんは「1分前まで中国の話だったのが、次の瞬間に文字通り、自分たちの家の玄関前の階段のところまで来ている。感染拡大の速さは驚くほどで本当に怖い」と語る

時間切れ

シンガポールに舞台を戻すと、当局は国内で新たに広がっていくウイルス感染を追跡し続けるのに四苦八苦だったが、この多くは最初の感染例とは無関係だった。

グランドハイアット・シンガポールの経営陣は、ホテル内を徹底的に清掃するとともに、従業員と客に感染者がいないかどうか監視していると述べたが、1月の会議の出席者が「いつ、どこで、どのように」感染したかは分からないと頭を抱える。会議の光景をフェイスブックに投稿した獅子舞の踊り手たちは、自分たちはウイルスに感染していないと話している。

シンガポール国立大学の感染症専門家ポール・タンブヤー氏は「会議に出席した者がペーシェント・ゼロだと誰もが決めつけるが、清掃担当者かもしれないし、ウェイターかもしれないのだ」と語り、ほかの感染経路の可能性を突き止めるためにも、ペーシェント・ゼロを見つけることがとても重要なのだと付け加えた。

とはいえ時間はなくなりつつあるかもしれない。

シンガポールのケネス・マク保健相は、政府として感染拡大が終息するまでペーシェント・ゼロを特定する努力を続けると宣言したが、時間が過ぎれば過ぎるほど実現は難しくなる。マク氏も「ペーシェント・ゼロが誰か、もう永遠に分からなくなるかもしれない」と本音をのぞかせた。

（John Geddie/Sangmi Cha/Kate Holton記者）

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新車の売れ筋が上級グレードから基本グレードに移行
2026.02.13

ワールド

バングラ政変後初の総選挙、主要野党が圧勝　3分の2
2026.02.13

ビジネス

電通Ｇ、25年10─12月期にのれん減損3101億
2026.02.13

ワールド

世界の石油市場、地政学的情勢が供給を圧迫＝ビトルＣ
2026.02.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 3
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の定説に挑む、3人の日本人科学者と外科医
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 6
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 9
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中