米軍が情報流出を恐れてTikTokの使用を禁止──16年にはポケモンGOの先例も

ポケモンGOのプレー画面　VOLKAN FURUNCU-ANADOLU AGENCY/GETTY IMAGES

確かに米軍が短い動画を投稿するためのアプリを「サイバー面の脅威」と見なすのは少々ばかげている気もする（国防総省は2016年、政府が支給するスマホでポケモンGOを利用しないよう職員に要請）。一方、中国企業が米軍関係者から動画や位置情報、IPアドレスなどの膨大な情報を収集するのを認めるのも、望ましいことではないだろう。

しかし、米軍がこの方針の適用をどこまで拡大するかは、判断が難しい。中国企業の全てのアプリに網をかけるのか。それ以外の信頼できない国についてはどうか。たとえストラバのような国内企業のアプリでも、軍関係者からデータを収集することで、うっかり安全保障上の問題を引き起こす可能性がある。

いたちごっこは続く

米軍は新しいアプリやテクノロジーがもたらすリスクに対し、明らかに先を見越した対応を意識している。2019年末にはTikTokに加え、家庭用遺伝子検査キットの使用を控えるよう助言した。

米ヤフーニュースによると、2019年12月20日付のメモはこう警告している。「遺伝子検査は規制が不十分であり、個人情報や遺伝情報が流出する恐れがある。そのため意図しないセキュリティー上の影響が出る恐れがあり、軍と作戦行動のリスクを高める」

米軍がストラバのような事態が起きる前に反応することは理にかなっている。だがTikTokの場合と同様に、国防総省が具体的にどんな事態を想定して警告を発したかは、まだはっきりしない。また、こうした脅威の深刻さを正確に予測するのも難しい。

実際、個々のアプリやサービスに1つずつ対応することでテクノロジーの変化に追随し、TikTokやポケモンGOほど人気のない大量の外国製アプリを全て捕捉できるかどうかは分からない。

さらにモバイルアプリの広大な世界では、新しい無名のサービスがもたらすあらゆるリスクに対処することは不可能に近い。昨年12月にもアップルとグーグルが、ToTokというアプリ（TikTokではない）がアラブ首長国連邦のスパイ活動に使われていたとして、自社のアプリ配信サービスから削除したばかりだ。

米軍は結局、安全が確認された指定アプリのみダウンロード可能にして、その他は全てデフォルトで使用不可とする「ホワイトリスト・システム」に移行せざるを得ないかもしれない。さもないと、高まる脅威に対応するのは難しそうだ。

©2020 The Slate Group

＜本誌2020年1月28日号掲載＞