最新記事

医療

中国の肺炎対策は(今のところ)合格点

2020年1月20日(月)11時40分
ダニエル・ルーシー(ジョージタウン大学非常勤教授)、アニー・スパロウ(マウント・サイナイ医科大学助教)

1月25日の旧正月(春節)前後には数億人が中国内外を移動する(2018年、上海の鉄道駅の様子) Aly Song-REUTERS

<2002年のSARSでは感染拡大を招いたが、中国の保健当局は今回、謎の新型肺炎発生から約1カ月で原因ウイルスを特定し、その遺伝子情報を世界と共有した。これから1カ月は、当局の見立てが正しいかどうかを検証する重要な機会となる>

中国南部でSARS(重症急性呼吸器症候群)が2002年に確認され世界に広がった当初、中国当局はその事実を隠そうとして感染拡大を招いた。

今回は違う。

2019年12月に湖北省武漢市で初の感染例が報告されると、中国の保健当局は約1カ月で原因が新型コロナウイルスであることを特定。その遺伝子配列情報を世界に知らせて、各国が迅速に検査態勢を整えられるようにした。

とりわけこの時期は、インフルエンザなど呼吸器系疾患を引き起こす感染症が流行しやすく、新型コロナウイルスが原因だとすぐに見極めるのは容易ではない。それだけに、遺伝情報を迅速に世界と共有したことは極めて有意義だ。

今回の流行の原因を探る上で最大のヒントとなるのは、初期の感染者が武漢市の海鮮市場(水産物だけでなく生きた動物も扱っている)に出入りしていたことだろう。その全員が12月8日から1月2日までの間に肺炎とみられる症状を訴えた。

ウイルスに接触してから発熱や咳、呼吸が苦しくなるなどの症状が表れるまでの潜伏期間は、まだはっきり分かっていない。1月半ばの段階で死者は2人。ただ、SARSのときは世界で1700人を超える医療従事者が感染したのに対して、今回の新型コロナウイルスにさらされた可能性のある医療従事者419人のうち、感染者は今のところゼロだ。

武漢の海鮮市場と新型肺炎の関連が明らかになったのは1月1日。武漢市はその日のうちに市場の閉鎖を決定して、即日実行した。これにより新たな感染者が報告されるペースは大きく下がった。

感染源の動物を探せ

一部の報道のとおり、このウイルスが人から人に容易に感染しないのであれば、武漢市全体に蔓延したり、旅行者を介して世界中で大流行したりするとは考えにくい。1月25日の旧正月(春節)前後には数億人が中国内外を移動する。この1カ月は、その見立てが正しいかを検証する重要な機会になるだろう。

いま急がれているのは、感染源となった動物を特定することだ。これには、1月7日に新型コロナウイルスが分離・同定された後、中国の研究者たちが開発したウイルス検査方法が使われることになるだろう。そして感染源となった動物が分かれば、武漢市をはじめ中国内外の市場で扱われている同じ動物が検査されることになる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米商業不動産の混乱、ドイツ不動産銀行の業績圧迫

ビジネス

連合、26年春闘の賃上げ要求は平均5.94% 高水

ビジネス

中国、国有銀行に3000億元注入へ テック分野の資

ビジネス

日経平均は4日ぶり反発、一時2300円超高 急落の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中