最新記事

BOOKS

「私はエリートだから農協に落ち着いたのは忸怩たる思い」団塊ジュニアのしくじり人生

2019年12月2日(月)17時30分
印南敦史(作家、書評家)

被害者意識を身にまとっているだけでは何も解決しない

ここで挙げた3人は、あくまで一例に過ぎない。ずいぶん屈折しているなとも感じるが、自分の意思とは裏腹に「選ばれた世代」の一員となってしまったことは事実なのだから仕方がないのかもしれない。さまざまな境遇の中で、不器用にもがいているのだ。

つまり彼らはある種の被害者なのだが、その被害者にも考えるべきことがあると著者は指摘している。重要なのはこの点だ。


 氷河期世代と嘆くのも、氷河期のせいにするのも四十代となるともはや甘えでしかない。私達はすでにおじさんおばさんであり、子の父であり母であり、そうでなくとも社会を、家庭を、自身を引っ張っていかなければならない年齢である。それなのにいまだに小中学生気分で子供じみた趣味趣向に溺れ、子供じみた競争意識ばかりにうつつを抜かし、もはや引退したはずの団塊世代に八つ当たりを繰り返す駄々っ子おじさんとおばさんのままである。
 繰り返すが我々はもう四十代だ、もう残りの人生は半分あるかないかなのだ。時間はあるようでない、ないことをまず自覚しよう。(203ページ「おわりに――何者にもなれなかった私たち」より)

もちろん被害者ではあるのだろうが、被害者意識を身にまとっているだけでは何も解決しない。そもそも時間がなさ過ぎる。だからこそ、今からでも意識を変革すべきだという考え方である。

そして氷河期世代ではない人々にも、すべきことがあるだろう。彼らの現状を他人事として捉えず、自分事として受け止めることだ。

なぜなら他の世代の人々も、"たまたま"その世代から外れただけで、決して部外者ではないから。彼らと同じ目線で社会を見つめ直さない限り、何も解決することはない。自分の人生が時代に翻弄されることは、誰にでも、そしてこれからも、起こり得るのだ。


ドキュメント しくじり世代――
 団塊ジュニア・氷河期中年15人の失敗白書
 日野百草 著
 第三書館

(※画像をクリックするとアマゾンに飛びます)

[筆者]
印南敦史
1962年生まれ。東京都出身。作家、書評家。広告代理店勤務時代にライターとして活動開始。現在は他に「ライフハッカー[日本版]」「東洋経済オンライン」「WEBRONZA」「サライ.jp」「WANI BOOKOUT」などで連載を持つほか、「ダ・ヴィンチ」などにも寄稿。『読んでも読んでも忘れてしまう人のための読書術』(星海社新書)をはじめ、ベストセラーとなった『遅読家のための読書術――情報洪水でも疲れない「フロー・リーディング」の習慣』(ダイヤモンド社)、『世界一やさしい読書習慣定着メソッド』(大和書房)、『人と会っても疲れない コミュ障のための聴き方・話し方』(日本実業出版社)など著作多数。

20191210issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月10日号(12月3日発売)は「仮想通貨ウォーズ」特集。ビットコイン、リブラ、デジタル人民元......三つ巴の覇権争いを制するのは誰か? 仮想通貨バブルの崩壊後その信用力や規制がどう変わったかを探り、経済の未来を決する頂上決戦の行方を占う。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの

ビジネス

英GDP、第4四半期は前期比0.1%増 通年は1.
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中