学力よりも性別で年収が決まる、日本は世界でも特殊な国

日本ではフルタイム就業の女性より専業主婦の方が学力が高い傾向すらある　Django/iStock.

＜日本の学力の高い女性は学力の低い男性よりも稼ぎが少ない――このような社会は先進国ではごく少数＞

近代以前では、社会的地位や富の配分は「生まれ」で決まっていたが、近代以降の社会では当人の能力（merit）を重視する「メリトクラシー」の原理が台頭してくる。公平への要求が高まるとともに、外圧に晒される中、そうでないと社会が立ちいかなくなったからだ。

メリトクラシーがどれほど実現しているかは、たとえば当人の教育歴（学歴）と収入の相関から見て取れる。だが学歴で給与を機械的に決める会社は多いし、能力があっても経済的理由で大学に行けない人もいるので、学歴イコール能力とは必ずしもいえない。学歴よりも、テストで計測される学力のほうがいいだろう。ホワイトカラー労働が多い現在、認知面の学力と職務遂行能力は強く相関するようになっている。

国際成人学力調査「PIAAC 2012」の数学の習熟度をもとに、16～65歳の有業者を3つのグループに分けてみる。レベル3未満を低群、レベル3を中群、レベル4、5を高群とする。それぞれの群で、年収が全労働者の上位25％以上の者の割合を出すと、低群では15％、中群では28％、高群では50％となる。稼ぐ人の割合は高学力の群ほど高い。だが、男性と女性で分けると気になる傾向が出てくる。＜図1＞は、男性と女性で分けて、3つの学力グループの年収分布を図示したものだ。

男女とも、数学の習熟度が高い群ほど年収が高い。きれいな右下がりの傾向になっており、ハイタレントの人ほど稼ぎが多いという、メリトクラシーの社会になってはいる。だが稼ぎを規定するのは当人の学力だけではないようで、女性では学力レベルに関係なく低収入層（下位25％未満）が多い。

よく見ると、女性の高学力グループ（右端）よりも、男性の低学力グループ（左端）の収入のほうが高い。上位25％以上の割合は、前者では19％だが後者では26％となっている。

女性の場合、家計補助のパート勤務が多いからだろう。正社員であっても、収入の高いポジションは男性に占有されがちだ。女性のハイタレントが浪費されている、という印象を受ける。