最新記事

トラブル

あなたの英語Tシャツは大丈夫? 飛行機に乗れないことも......

2019年10月25日(金)15時00分
安部かすみ

今回問題になったTシャツは以前からいわくつきだった...... YouTube

<普段何気なく着ている英語のメッセージTシャツ。そのメッセージに気をつけている人はどのくらいいるだろう......>

海外から日本を訪れる観光客が増えているが、中には、思わず笑ってしまうような日本語のおかしなメッセージTシャツを着た人や、漢字のタトゥーを入れている人を見かけることもあるだろう。その多くはあまり意味はわからず、漢字やカタカナなどがかっこいいというイメージで身につけているのだが、同様のことは私たち日本人にも起こりうる。

脅威を与えるTシャツのメッセージ

アメリカで、飛行機搭乗時にあるメッセージのついたTシャツを着た乗客が問題になった

問題が起こったのは10月11日、ロサンゼルス発ボストン行きのユナイテッド航空。飛行機に搭乗しようとしていた乗客のTシャツの背中には、このようなスローガンが書かれていた。

「Rope. Tree. Journalist. Some assembly required」(ロープ 木 ジャーナリスト (そのような)取り付けが必要)

日本人の多くは特に何も思わないだろう。しかし、英語圏の人なら二度見しそうな意味深なメッセージだ。「ジャーナリストをロープにかけて木に吊るしあげる」つまりリンチをイメージをさせるものだからだ。また、このTシャツは2016年の大統領選でトランプ支持者が着て問題になったことがあったものだ。

このメッセージを搭乗口付近で見かけた男性はたまたま元ジャーナリストの男性で、脅威を感じたという。「危険人物の可能性あり」とフライトアテンダントに苦情を申し出た。

この苦情の連絡はフライトアテンダントから機長や警備担当者に伝えられたが、航空会社として「(この程度の)攻撃的なメッセージは問題なし」と判断され、Tシャツを着た男性には何も伝えずに、予定通り飛行機は運航した。

元ジャーナリストの男性の言い分は「"攻撃的"ではなく、ほかの乗客への"脅迫"だ」ということだったが、航空会社はこの男性に別機への搭乗変更の提案をしただけで、言い分は聞き入れられなかった。

元ジャーナリストの男性の姉妹がワシントンの月刊マガジン『Washingtonian』でフードエディターをしているジェシカ・シッドマンさんで、シッドマンさんが写真をツイッターで拡散したところ、瞬く間に5000以上リツイートされ、3400件以上コメントされるなど物議を醸した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国で「南京大虐殺」の追悼式典、習主席は出席せず

ワールド

トランプ氏、次期FRB議長にウォーシュ氏かハセット

ビジネス

アングル:トランプ関税が生んだ新潮流、中国企業がベ

ワールド

アングル:米国などからトップ研究者誘致へ、カナダが
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
特集:ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号(12/ 9発売)

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    受け入れ難い和平案、迫られる軍備拡張──ウクライナの選択肢は「一つ」
  • 4
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 5
    「前を閉めてくれ...」F1観戦モデルの「超密着コーデ…
  • 6
    首や手足、胴を切断...ツタンカーメンのミイラ調査開…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 9
    【揺らぐ中国、攻めの高市】柯隆氏「台湾騒動は高市…
  • 10
    世界最大の都市ランキング...1位だった「東京」が3位…
  • 1
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 5
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 6
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 7
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の…
  • 8
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 9
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 10
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中