最新記事

トラブル

あなたの英語Tシャツは大丈夫？　飛行機に乗れないことも......

2019年10月25日（金）15時00分
安部かすみ

今回問題になったTシャツは以前からいわくつきだった...... YouTube

＜普段何気なく着ている英語のメッセージTシャツ。そのメッセージに気をつけている人はどのくらいいるだろう......＞

海外から日本を訪れる観光客が増えているが、中には、思わず笑ってしまうような日本語のおかしなメッセージTシャツを着た人や、漢字のタトゥーを入れている人を見かけることもあるだろう。その多くはあまり意味はわからず、漢字やカタカナなどがかっこいいというイメージで身につけているのだが、同様のことは私たち日本人にも起こりうる。

脅威を与えるTシャツのメッセージ

アメリカで、飛行機搭乗時にあるメッセージのついたTシャツを着た乗客が問題になった。

問題が起こったのは10月11日、ロサンゼルス発ボストン行きのユナイテッド航空。飛行機に搭乗しようとしていた乗客のTシャツの背中には、このようなスローガンが書かれていた。

「Rope. Tree. Journalist. Some assembly required」（ロープ　木　ジャーナリスト　（そのような）取り付けが必要）

日本人の多くは特に何も思わないだろう。しかし、英語圏の人なら二度見しそうな意味深なメッセージだ。「ジャーナリストをロープにかけて木に吊るしあげる」つまりリンチをイメージをさせるものだからだ。また、このTシャツは2016年の大統領選でトランプ支持者が着て問題になったことがあったものだ。

このメッセージを搭乗口付近で見かけた男性はたまたま元ジャーナリストの男性で、脅威を感じたという。「危険人物の可能性あり」とフライトアテンダントに苦情を申し出た。

この苦情の連絡はフライトアテンダントから機長や警備担当者に伝えられたが、航空会社として「（この程度の）攻撃的なメッセージは問題なし」と判断され、Tシャツを着た男性には何も伝えずに、予定通り飛行機は運航した。

元ジャーナリストの男性の言い分は「"攻撃的"ではなく、ほかの乗客への"脅迫"だ」ということだったが、航空会社はこの男性に別機への搭乗変更の提案をしただけで、言い分は聞き入れられなかった。

元ジャーナリストの男性の姉妹がワシントンの月刊マガジン『Washingtonian』でフードエディターをしているジェシカ・シッドマンさんで、シッドマンさんが写真をツイッターで拡散したところ、瞬く間に5000以上リツイートされ、3400件以上コメントされるなど物議を醸した。

次のページFワードで搭乗禁止に
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日銀保有ＥＴＦ、9月末時点で評価益46兆円＝植田総
2025.12.10

ワールド

ホンジュラス大統領選巡る混乱続く、現職は「選挙クー
2025.12.10

ワールド

トランプ氏、集会で経済実績アピール　物価高への不満
2025.12.10

ワールド

小泉防衛相、中国から訓練の連絡あったと説明　「規模
2025.12.10
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
特集：ジョン・レノン暗殺の真実
2025年12月16日号（12/ 9発売）

45年前、「20世紀のアイコン」に銃弾を浴びせた男が日本人ジャーナリストに刑務所で語った動機とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 2
    【クイズ】アジアで唯一...「世界の観光都市ランキング」でトップ5に入ったのはどこ？
  • 3
    中国の著名エコノミストが警告、過度の景気刺激が「財政危機」招くおそれ
  • 4
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 5
    ｢韓国のアマゾン｣クーパン､国民の6割相当の大規模情…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 8
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 9
    「1匹いたら数千匹近くに...」飲もうとしたコップの…
  • 10
    イギリスは「監視」、日本は「記録」...防犯カメラの…
  • 1
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 2
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価に与える影響と、サンリオ自社株買いの狙い
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    健康長寿の鍵は「慢性炎症」にある...「免疫の掃除」…
  • 5
    兵士の「戦死」で大儲けする女たち...ロシア社会を揺…
  • 6
    キャサリン妃を睨む「嫉妬の目」の主はメーガン妃...…
  • 7
    ホテルの部屋に残っていた「嫌すぎる行為」の証拠...…
  • 8
    戦争中に青年期を過ごした世代の男性は、終戦時56％…
  • 9
    イスラエル軍幹部が人生を賭けた内部告発...沈黙させ…
  • 10
    【クイズ】アルコール依存症の人の割合が「最も高い…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした…
  • 5
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 6
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 9
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 10
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中