最新記事

英王室

エリザベス女王、メーガン妃の「率直な告白」に嫌悪感？

Queen Elizabeth ‘Horrified’ Of Meghan Markle, Prince Harry’s Interview: Couple ‘Being Divisive’

2019年10月24日（木）15時00分
キャサリン・アメシン

ロンドンのバッキンガム宮殿で記念撮影。（右から）エリザベス女王、夫のヘンリー王子、メーガン妃（2018年6月26日）　 John Stillwell/Reuters

＜国民の心を一つにする存在であるべき王室メンバーの「対立を生む」言動を女王らが問題視していると報道＞

イギリスでは10月20日、ヘンリー王子とメーガン妃に密着したドキュメンタリー番組「ハリーとメーガン：アフリカの旅」が放送された。この中で2人が率直に胸の内を語ったことが大きな反響を呼んだが、報道によれば、エリザベス女王をはじめとする英王室のメンバーたちは、このインタビューを問題視している。

ITVが放送した同番組の中で、ヘンリー王子とメーガン妃は、世間やメディアの監視の目にさらされながら暮らす苦悩を語った。王室の一員として、また新米パパ・ママとして直面するさまざまな困難について率直に語り、時に感情を露わにする場面もあった。

＜参考記事＞ >ヘンリー王子との結婚「考えが甘かった」と重圧を語るメーガン妃、率直な告白に大きな反響

このインタビューは視聴者の間で大きな反響を呼んだが、感動した人ばかりではないようだ。デイリー・スター紙によれば、エリザベス女王をはじめとする王室のメンバーたちは、嫌悪感を示したという。

「王室の面々は、番組を見てぞっとしたと思う」とBBCのジョニー・ダイモンド王室担当編集員は言う。

ダイモンドはその理由として、ヘンリー王子とメーガン妃がイギリスのタブロイド紙を相手取って訴訟を起こしたことや、2人が「対立を生んでいる」ことを挙げた。

メーガン妃の「告白」を疑う声も

「裁判でどちらが勝っても、タブロイド紙がこれまでのやり方を変えるはずもない。彼らは、ただ実際に起こったことを報道しているだけで、何も悪いことをしたとは思っていないのだから」と彼は指摘し、さらにこう続けた。

「イギリスでは、王室は国民の心を一つにする存在であるべきと考えられている。その重要なメンバーであるヘンリー王子とメーガン妃が対立を生んでいる。2人の言動は王室の理念に反している」

＜参考記事＞ダイアナが泣きついても女王は助けなかった　没後20年で肉声公開へ

王室関連の本を数多く執筆しているフィル・ダンピアーも、女王をはじめとする王室メンバーは、ヘンリー王子とメーガン妃の言動が王室にもたらす影響を「とても懸念している」と考える。2人は来月から6週間の休暇を取る予定だが、冷静さを取り戻し、今の状況が自分たちにとって良くないことに気づくのにいい期間になるだろうと指摘した。王室を去ろうと考えているのでない限り、今の状態は2人にとって何の得にもならないともつけ加えた。

次のページ注目を浴びるのは好きなのに
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米1月ＣＰＩ、前年比2.4％上昇　伸び鈍化し予想も
2026.02.13

ワールド

米・ロ・ウクライナ、17日にスイスで和平協議
2026.02.13

ワールド

米中外相、ミュンヘンで会談　トランプ氏の訪中控え
2026.02.13

ビジネス

ＥＵ貿易黒字が縮小、米関税と中国の攻勢が響く
2026.02.13
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 5
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 6
    毛沢東への回帰？　それとも進化？　終身支配へ突き…
  • 7
    「ドルも弱い」なのになぜ、円安が進む？ 「ドル以外…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    やはりトランプ関税で最も打撃を受けるのは米国民と…
  • 10
    着てるのに見えてる...カイリー・ジェンナーの「目の…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中