最新記事

嫌韓の心理学

日本に巣食う「嫌韓」の正体

THE MEDIA'S FAULT?

2019年10月10日（木）17時30分
石戸 諭（ノンフィクションライター）

筆者が閲覧した時点で2万を超えるコメントが付いていた韓国・中央日報日本版のニュース（中央日報電子版が2019年8月5日に配信した「文在寅（ムン・ジェイン）大統領『南北平和経済の実現時は一気に日本経済に追いつく』」）を見てみよう。

「世界の問題児と手を繋ぐなんて孤立への第一歩です......来年のオリンピック（注：東京五輪）の共同ボイコットを実施してくれれば、間違いなく世界へのアピールになります」「日本に近寄らないよう距離を置いてください。韓国人にはビザの復活が必要です。短期のみでお願いします」といったコメントが上位に並んでいる。

インターネット世論を研究する立教大学教授の木村忠正（ネットワーク社会論）が2016年7月と8月に16～70歳の男女1100人を対象に行ったウェブアンケート調査（詳細は『ハイブリッド・エスノグラフィー』〔新曜社、2018年〕）によると、ヤフーニュースの利用率は木村が調査した全年代平均で72.5％、特に30代後半から40代（木村の分類では36〜50歳）の利用率は78.2％と高くなっている。

さらに注目すべきはコメント欄の閲覧率と書き込み率の高さだ。ヤフーニュースに付いているコメントまで閲覧しているのは、利用者全体の平均57.5％に達する。データは、多くの人々がコメント欄まで読んでいることを示唆している。書き込んでいるのは、全体の約15％に当たる。

そこでは、ポストでも問題になった「断韓」という言葉はとっくにメジャーなものになっており、もっと過激な言葉が日常的に飛び交っている。木村は書き込み全体の強い動機には①韓国、中国に対する憤り、②少数派が優遇されることへの憤り、③反マスコミといった感情があると指摘する。

憤りは自分たちよりも配慮され、「優遇」されている「彼ら」へと向かう。ニュースは記事単体で完結せず、コメント欄の反応までがワンセットになる。これが現代のニュースだ。

「嫌韓」言説は最もページビュー数の多いニュースサイトであるヤフーで日常的に目にすることができる。「一部の過激な右派」の言葉ならコメント欄の下位に沈んでもおかしくないが、これらの言葉に「そう思う」と支持を表明する人々が多いからこそコメント上位に表示される。

推測するに、コメント欄に書き込んでいる人も「そう思う」をクリックする人も、全員が本気で「断韓」ができると思っているわけではないだろう。ネットへの書き込みと、実際に政治的行動に移すことには大きな開きがある。

次のページ新旧世代が共有する「ふわっとした嫌韓」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

鉱物資源協定、ウクライナは米支援に国富削るとメドベ
2025.05.01

ワールド

米、中国に関税交渉を打診　国営メディア報道
2025.05.01

ワールド

英4月製造業ＰＭＩ改定値は45.4、米関税懸念で輸
2025.05.01

ビジネス

日銀、政策金利を現状維持：識者はこうみる
2025.05.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に高く、女性では反対に既婚の方が高い
  • 2
    マリフアナを合法化した末路とは？　「バラ色の未来が来るはずだったのに...」
  • 3
    タイタニック生存者が残した「不気味な手紙」...何が書かれていた？
  • 4
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    クルミで「大腸がんリスク」が大幅に下がる可能性...…
  • 9
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 10
    悲しみは時間薬だし、幸せは自分次第だから切り替え…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    日本の未婚男性の「不幸感」は他国と比べて特異的に…
  • 10
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 10
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中