最新記事

遺伝子

繁殖を止めるために遺伝子組み換えされた蚊、自然界に放たれ裏目の結果に

2019年9月19日(木)19時10分
松岡由希子

遺伝子組み換え蚊が注目されている RolfAasa-iStock

<殺虫剤に代わる蚊の防除手段として、遺伝子組み換え蚊が注目されているが、成体になるまでに死亡するはずの遺伝子組み換え蚊が予想外の実験結果になっている......>

蚊は、私たち人類にとって最も有害な害虫である。マラリアや黄熱、デング熱、ジカウイルス感染症、日本脳炎、チクングニア熱などを媒介することで知られ、世界保健機関(WHO)によると、2017年3月時点で、これらの蚊媒介感染症により年間およそ45万人が死亡している。蚊は主に熱帯、亜熱帯地域で生息するが、地球温暖化に伴って蚊の生息域が拡大しつつあり、蚊媒介感染症の伝播リスクも広がっている。

遺伝子に影響を与えず、個体数を減少できる、という狙い

近年、殺虫剤に代わる蚊の防除手段として、遺伝子組み換え蚊が注目されている。英バイオテクノロジー企業のオキシテックでは、黄熱、デング熱、ジカウイルス感染症、チクングニア熱を媒介するネッタイシマカの遺伝子を組み換え、優性致死遺伝子を持つ雄の蚊「OX513A」を作出した。

自然界のネッタイシマカの雌と「OX513A」との交尾により生まれてくる幼虫は、遺伝子操作によって生殖機能を持つ前に死亡するため、ネッタイシマカの遺伝子に影響を与えず、個体数を減少できるという。「OX513A」との交尾によって生まれた子どもが成虫まで生存する割合は、実験室条件下で3〜4%だ。

しかしこのほど、このような理論上のシナリオと異なる研究結果が明らかとなった。米イェール大学の研究チームが2019年9月10日にオープンアクセスジャーナル「サイエンティフィック・リポーツ」で公開した研究論文によると、「OX513A」を自然界に放った後、ネッタイシマカの個体数は一時的に減少したものの、18ヶ月後には個体数が回復し、「OX513A」の遺伝子を受け継いだ個体も確認されている。

研究論文の責任著者であるイェール大学のジェフリー・パウエル教授は、「遺伝子組み換えされた『OX513A』と自然界のネッタイシマカとの交配によるヒトへの健康リスクは確認されていない」と強調しながらも、「想定外の結果が示されたことは懸念すべきだ」と述べている。

成体になるまでに死亡するはずだったのだが......

研究チームでは、キューバのネッタイシマカをもとにメキシコの個体を交配させた「OX513A」を用い、ブラジル北東部バイーヤ州ジャコビナで、2013年6月から2015年9月までの27ヶ月間、毎週45万匹の「OX513A」を放つ実験を行った。ネッタイシマカの個体数は、当初減少したが、18ヶ月後には実験開始前の規模にまで回復したという。パウエル教授は「ネッタイシマカの雌が『OX513A』との交尾を避けるようになったためではないか」とみている。

研究チームは、実験開始から6ヶ月後、12ヶ月後、27〜30ヶ月後に、ネッタイシマカの遺伝子サンプルを解析し、「OX513A」の遺伝子が自然界のネッタイシマカに組み込まれていることも確認した。「OX513A」の遺伝子を受け継ぐネッタイシマカの割合は10%から60%とみられている。研究チームは「ジャコビナで生息するネッタイシマカにキューバとメキシコの個体から生まれた『OX513A』を交配させたことで、十分な生殖能力を持つ、より強健な個体が生まれた可能性がある」と指摘している。

オキシテックは、イェール大学が発表した研究論文に対して「誤解を招く表現や推測に基づく記述が見受けられる」とし、「サイエンティフィック・リポーツ」を出版するネイチャー・リサーチに抗議を申し入れている。

関連ワード

ニュース速報

ワールド

インド農家デモ隊、首都で警官と衝突 催涙ガスで鎮圧

ビジネス

焦点:日本の水素戦略で鍵握る川重、供給網構築へ 運

ビジネス

UBS、第4四半期は137%増益 富裕層向け事業が

ワールド

NZ、来週にもコロナワクチン承認の可能性 年内の国

MAGAZINE

特集:バイデン 2つの選択

2021年2月 2日号(1/26発売)

新大統領が狙うのはトランプ派との融和か責任追及か オバマ路線は継承するのか見直すのか

人気ランキング

  • 1

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル、豊尻手術失敗で亡くなっていた

  • 2

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 3

    自らの恩赦見送ったトランプ、今後待ち受ける民事・刑事責任は?

  • 4

    ワシントンの夜空に現れた「光の柱」の意味

  • 5

    女性陸上アスリート赤外線盗撮の卑劣手口 肌露出多…

  • 6

    選挙が民主主義を殺す──世界3大民主主義国で起きてい…

  • 7

    文在寅大統領の対日姿勢が柔軟路線に変わった理由

  • 8

    欧州世論調査「米中対立、アメリカ支持は約2割」

  • 9

    ブレグジットしたら意味不明なルールから解放された件

  • 10

    恐竜のお尻の穴(総排出腔)が初めて解明される

  • 1

    バイデン新大統領はとんでもない貧乏くじを引いてしまった

  • 2

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 3

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル、豊尻手術失敗で亡くなっていた

  • 4

    全てが期待以上のバイデン就任式に感じる1つの「疑念」

  • 5

    バイデン、トランプから「非常に寛大な」手紙受け取る

  • 6

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 7

    去りゆくトランプにグレタがキツいお返し「とても幸…

  • 8

    共和党重鎮マコネル、弾劾裁判の準備にトランプに2週…

  • 9

    議会突入の「戦犯」は誰なのか? トランプと一族、…

  • 10

    自らの恩赦見送ったトランプ、今後待ち受ける民事・刑…

  • 1

    新型コロナ感染で「軽症で済む人」「重症化する人」分けるカギは?

  • 2

    バイデン新大統領はとんでもない貧乏くじを引いてしまった

  • 3

    あらゆる動物の急所食いちぎり去勢も? 地上最凶の動物「ラーテル」の正体

  • 4

    マジックマッシュルームを静脈注射した男性が多臓器…

  • 5

    「メキシコのキム・カーダシアン」と呼ばれるモデル…

  • 6

    世界で「嫌われる国」中国が好きな国、嫌いな国は?

  • 7

    アイルランド母子施設で子供9000人死亡、発覚したき…

  • 8

    ビットコイン暴落、投資家は「全てを失う覚悟を」(…

  • 9

    北極の成層圏突然昇温により寒波襲来のおそれ......2…

  • 10

    全てが期待以上のバイデン就任式に感じる1つの「疑念」

PICTURE POWER

レンズがとらえた地球のひと・すがた・みらい

2021年 最新 証券会社ランキング 投資特集 2021年に始める資産形成 英会話特集 Newsweek 日本版を読みながらグローバルトレンドを学ぶ
日本再発見 シーズン2
定期購読
期間限定、アップルNewsstandで30日間の無料トライアル実施中!
Wonderful Story
メールマガジン登録
CHALLENGING INNOVATOR
売り切れのないDigital版はこちら
World Voice

MOOK

ニューズウィーク日本版別冊

絶賛発売中!

STORIES ARCHIVE

  • 2021年1月
  • 2020年12月
  • 2020年11月
  • 2020年10月
  • 2020年9月
  • 2020年8月