最新記事

コロンビア大学特別講義

9.11を経験したミレニアル世代の僕が原爆投下を正当化してきた理由

2019年8月15日（木）17時10分
スペンサー・コーヘン　※現代ビジネスより転載

1946年3月、原爆投下から半年後に撮影された広島　REUTERS

＜終戦から74年を迎えた東京で、「記憶の歴史」をテーマに研究中のアメリカ人大学院生がいる。彼は約半数のアメリカの若年層と同様、原爆投下は「正しかった」と考えていた。米コロンビア大学で、ある特別講義に参加するまでは＞

1945年8月6日広島に、そして8月9日に長崎に原子爆弾が投下された。74年経つ今も、その傷跡は大きく残る。

『戦争の記憶　コロンビア大学特別講義―学生との対話―』（講談社現代新書）には、日本近現代史を専門とする米コロンビア大学のキャロル・グラック教授がコロンビア大で多様な学生たちと「戦争の記憶」について対話をした全4回の講義と、書きおろしコラムを収録している。

gluckbook190806ch3-cover_.jpg対話式の特別講義には、コロンビア大の学生11人～14人が参加した。育った場所が日本、韓国、中国、インドネシア、カナダ、アメリカ各地と国際性に富んだ彼らが、一人ひとりの視点から原爆も含めた「戦争の記憶」を語っている。アメリカ人学生スペンサー・コーヘン氏は、この対話に参加した1人だ。

アメリカの18～29歳の若年層では、原爆投下を「間違っていた」と考える人が45％であるのに対し、「正しかった」と考える人もほぼ同数の41％存在する（2015年の調査）。そしてコーヘン氏も、「正しかった」と考えていた一人だった。しかしこの対話を通して、自身がそれまで抱いていた原爆への意識が、大きく変化したという。

それはどういうことなのか。コーヘン氏に寄稿してもらった。

gendaibz190815-2.jpg

Spencer Cohen（スペンサー・コーヘン）／94年、ニューヨーク市生まれ。2018年、米コロンビア大学歴史学部卒、現在は東京大学大学院情報学環・学際情報学府にて「記憶の歴史」をテーマに研究中（コロンビア大の特別講義に参加した際のコーヘン、ニューズウィーク日本版2017年12月12日号より）　Photograph by Q. Sakamaki for Newsweek Japan

文／スペンサー・コーヘン　翻訳／小暮聡子（ニューズウィーク日本版）

◇　◇　◇

原爆投下は必要だったと信じて育った

私がまだ小さかったころ、義理の祖父であるハロルドはよく「戦争」の話をしてくれた。ニューヨーク州郊外にある祖父の小さな別荘で、目の前に池が広がるベランダの椅子に腰かけながら、私は彼に、アメリカ軍の軍服を着ていたころの話をせがんだものだ。両親や弟や祖母は迷惑そうだったが、私は祖父の話を聞くのが楽しみだった。

gendaibz190815-3.jpg

コーヘンの義祖父ハロルド・チェンベンはコロンビア大学などで心理学を教え、2017年に97歳で他界した（2013年頃、ニューヨーク州郊外の別荘）　写真提供／Courtesy Cohen Family

次のページ「有難いことに原爆のおかげでね」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国こそが「真の脅威」、台湾が中国外相のミュンヘン
2026.02.15

ワールド

米中「デカップリング論」に警鐘、中国外相がミュンヘ
2026.02.15

ビジネス

ウォルマート決算や経済指標に注目、「ＡＩの負の影響
2026.02.15

ワールド

ドバイ港湾ＤＰワールドのトップ辞任、「エプスタイン
2026.02.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 2
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活動する動画に世界中のネット民から賞賛の声
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 7
    世界市場3.8兆円、日本アニメは転換点へ――成長を支え…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    フロリダのディズニーを敬遠する動きが拡大、なぜ？ …
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 10
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中