最新記事

コロンビア大学特別講義

9.11を経験したミレニアル世代の僕が原爆投下を正当化してきた理由

2019年8月15日（木）17時10分
スペンサー・コーヘン　※現代ビジネスより転載

1946年3月、原爆投下から半年後に撮影された広島　REUTERS

＜終戦から74年を迎えた東京で、「記憶の歴史」をテーマに研究中のアメリカ人大学院生がいる。彼は約半数のアメリカの若年層と同様、原爆投下は「正しかった」と考えていた。米コロンビア大学で、ある特別講義に参加するまでは＞

1945年8月6日広島に、そして8月9日に長崎に原子爆弾が投下された。74年経つ今も、その傷跡は大きく残る。

『戦争の記憶　コロンビア大学特別講義―学生との対話―』（講談社現代新書）には、日本近現代史を専門とする米コロンビア大学のキャロル・グラック教授がコロンビア大で多様な学生たちと「戦争の記憶」について対話をした全4回の講義と、書きおろしコラムを収録している。

gluckbook190806ch3-cover_.jpg対話式の特別講義には、コロンビア大の学生11人～14人が参加した。育った場所が日本、韓国、中国、インドネシア、カナダ、アメリカ各地と国際性に富んだ彼らが、一人ひとりの視点から原爆も含めた「戦争の記憶」を語っている。アメリカ人学生スペンサー・コーヘン氏は、この対話に参加した1人だ。

アメリカの18～29歳の若年層では、原爆投下を「間違っていた」と考える人が45％であるのに対し、「正しかった」と考える人もほぼ同数の41％存在する（2015年の調査）。そしてコーヘン氏も、「正しかった」と考えていた一人だった。しかしこの対話を通して、自身がそれまで抱いていた原爆への意識が、大きく変化したという。

それはどういうことなのか。コーヘン氏に寄稿してもらった。

gendaibz190815-2.jpg

Spencer Cohen（スペンサー・コーヘン）／94年、ニューヨーク市生まれ。2018年、米コロンビア大学歴史学部卒、現在は東京大学大学院情報学環・学際情報学府にて「記憶の歴史」をテーマに研究中（コロンビア大の特別講義に参加した際のコーヘン、ニューズウィーク日本版2017年12月12日号より）　Photograph by Q. Sakamaki for Newsweek Japan

文／スペンサー・コーヘン　翻訳／小暮聡子（ニューズウィーク日本版）

◇　◇　◇

原爆投下は必要だったと信じて育った

私がまだ小さかったころ、義理の祖父であるハロルドはよく「戦争」の話をしてくれた。ニューヨーク州郊外にある祖父の小さな別荘で、目の前に池が広がるベランダの椅子に腰かけながら、私は彼に、アメリカ軍の軍服を着ていたころの話をせがんだものだ。両親や弟や祖母は迷惑そうだったが、私は祖父の話を聞くのが楽しみだった。

gendaibz190815-3.jpg

コーヘンの義祖父ハロルド・チェンベンはコロンビア大学などで心理学を教え、2017年に97歳で他界した（2013年頃、ニューヨーク州郊外の別荘）　写真提供／Courtesy Cohen Family

次のページ「有難いことに原爆のおかげでね」
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ベセント米財務長官、インドに対する追加関税撤廃の可
2026.01.25

ワールド

米、嵐で16万戸超が停電・数千便が欠航　異常な低温
2026.01.25

ワールド

市場の投機的、異常な動きには打つべき手を打っていく
2026.01.25

ワールド

米ミネアポリスで連邦捜査官が市民射殺　移民取り締ま
2026.01.25
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：「外国人問題」徹底研究
特集：「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号（1/20発売）

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か？　7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは？
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 6
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 7
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 10
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備　北朝鮮の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態　｢沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中