最新記事

公衆衛生

もうトイレより汚いなんて言わせない! 空港のトレー、抗菌仕様へ

2019年5月31日(金)14時45分
松丸さとみ

monkeybusinessimages -iStock

荷物を入れるあのトレー、トイレより汚かった

空港で最もばい菌にまみれている「トレー」が、今年の夏から清潔に生まれ変わる! こんな嬉しいニュースが発表された。抗菌仕様のトレーが米国の空港で導入される予定だ。

本サイトでも昨年9月にお伝えした通り、フィンランドと英国の科学者らが調べたところ、空港で最も汚いのはトイレなど「いかにも」という場所ではなく、セキュリティエリア(保安検査場)にあるトレーだったことが分かった。手荷物検査をする際に、かばんやジャケット、パソコン、携帯電話などを入れるプラスチック製のあのトレーだ。

風邪やインフルエンザの菌は当然ながら、結膜炎や肺炎、風邪、下痢、気管支炎などさまざまな病気の原因となるアデノウイルスも検出された。この調査が行われたのはフィンランドにある空港なのだが、荷物検査をする際にはほぼ必ず触るところなので、空港を利用する人なら誰もがショックを受けたのではないだろうか。

しかしこのほど、「救世主」が現れることになった。抗菌仕様のトレーが米国の主要30カ所の空港にこの夏から導入されることになったのだ。

抗菌技術を提供する米国企業マイクロバンはこのほど、保安検査場のトレーを製作している米国メーカー、セキュリティポイント・メディアと提携して「抗菌トレー」を製造すると発表した

抗菌とはいえ過信は禁物

マイクロバンによると、同社の抗菌技術は、バクテリアのほか、酵母やかびなどの菌類にも効果がある。こうした微生物の細胞機能を破壊し繁殖できなくなる添加剤をトレーの製造過程で加えることで、トレーの表面に微生物が付着しても増殖が抑えられるようになるという。

また、消毒剤や殺菌剤のように効果を維持するためには繰り返し塗布する必要があるものとは異なり、抗菌効果は製品が使用できる間はずっと維持される。

ただしマイクロバンは、抗菌といえど定期的な清掃が必要であることには変わりなく、また病原菌の広がりを完全に阻止できるわけではないと注意を促している。つまり、抗菌トレーの登場以降も、保安検査場を通過したあとはしっかりと手を洗った方がいいだろう。

米ウェブメディア「メンタルフロス」によると、デンバー、ナッシュビル、タンパの空港ではまもなくこの抗菌トレーがお目見えするらしい。その他の空港では、7月上旬から順次導入していくもようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

中国コスコの船舶がホルムズ海峡通過、2度目の試み 

ビジネス

金融政策「良い位置」、イラン情勢の影響見極めへ様子

ビジネス

米FRB議長、新卒者の長期的な雇用見通し楽観視 A

ワールド

エジプト大統領、トランプ氏にイラン紛争停止訴え 原
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思われるドローンの攻撃を受け大炎上
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 6
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 7
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 8
    【銘柄】東京電力にNTT、JT...物価高とイラン情勢に…
  • 9
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」モナコ舞踏会に見る富と慈善
  • 4
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中