最新記事

公衆衛生

もうトイレより汚いなんて言わせない! 空港のトレー、抗菌仕様へ

2019年5月31日(金)14時45分
松丸さとみ

monkeybusinessimages -iStock

荷物を入れるあのトレー、トイレより汚かった

空港で最もばい菌にまみれている「トレー」が、今年の夏から清潔に生まれ変わる! こんな嬉しいニュースが発表された。抗菌仕様のトレーが米国の空港で導入される予定だ。

本サイトでも昨年9月にお伝えした通り、フィンランドと英国の科学者らが調べたところ、空港で最も汚いのはトイレなど「いかにも」という場所ではなく、セキュリティエリア(保安検査場)にあるトレーだったことが分かった。手荷物検査をする際に、かばんやジャケット、パソコン、携帯電話などを入れるプラスチック製のあのトレーだ。

風邪やインフルエンザの菌は当然ながら、結膜炎や肺炎、風邪、下痢、気管支炎などさまざまな病気の原因となるアデノウイルスも検出された。この調査が行われたのはフィンランドにある空港なのだが、荷物検査をする際にはほぼ必ず触るところなので、空港を利用する人なら誰もがショックを受けたのではないだろうか。

しかしこのほど、「救世主」が現れることになった。抗菌仕様のトレーが米国の主要30カ所の空港にこの夏から導入されることになったのだ。

抗菌技術を提供する米国企業マイクロバンはこのほど、保安検査場のトレーを製作している米国メーカー、セキュリティポイント・メディアと提携して「抗菌トレー」を製造すると発表した

抗菌とはいえ過信は禁物

マイクロバンによると、同社の抗菌技術は、バクテリアのほか、酵母やかびなどの菌類にも効果がある。こうした微生物の細胞機能を破壊し繁殖できなくなる添加剤をトレーの製造過程で加えることで、トレーの表面に微生物が付着しても増殖が抑えられるようになるという。

また、消毒剤や殺菌剤のように効果を維持するためには繰り返し塗布する必要があるものとは異なり、抗菌効果は製品が使用できる間はずっと維持される。

ただしマイクロバンは、抗菌といえど定期的な清掃が必要であることには変わりなく、また病原菌の広がりを完全に阻止できるわけではないと注意を促している。つまり、抗菌トレーの登場以降も、保安検査場を通過したあとはしっかりと手を洗った方がいいだろう。

米ウェブメディア「メンタルフロス」によると、デンバー、ナッシュビル、タンパの空港ではまもなくこの抗菌トレーがお目見えするらしい。その他の空港では、7月上旬から順次導入していくもようだ。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

再送フーシ派がイスラエル攻撃、イエメンの親イラン武

ワールド

再送-UAEのアブダビで5人負傷、火災も発生 ミサ

ワールド

タイ新政権、来週発足へ アヌティン首相が表明 

ビジネス

中国の大手国有銀3行、25年の利益ほぼ横ばい 不動
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:BTS再始動
特集:BTS再始動
2026年3月31日号(3/24発売)

3年9カ月の空白を経て完全体でカムバック。世界が注目する「BTS2.0」の幕開け

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 2
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊張緩和の兆しか
  • 3
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?...「単なるホラー作品とは違う」「あの大作も顔負け」
  • 4
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 5
    ウィリアム皇太子が軍服姿で部隊訪問...「前線任務」…
  • 6
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    「俺たちはただの人間だ」――BTSが新アルバム『ARIRAN…
  • 9
    日本経済にとって、円高/円安はどちらが「お得」な…
  • 10
    ヒドラのように生き延びる...イランを支配する「革命…
  • 1
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    レストラン店内で配膳ロボットが「制御不能」に...店員も「なすすべなし」の暴走モード
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    イランは空爆により核・ミサイル製造能力を「喪失」…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 10
    【クイズ】2年連続で「世界幸福度ランキング」で最下…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中