最新記事

中国空母

中国初の大型空母、上海郊外で建造進む 衛星画像でその姿が判明

2019年5月8日(水)18時10分

5月7日、中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。写真は4月17日の衛星写真(2019年 ロイター/CSIS/ChinaPower/Maxar Technologies 2019)

中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。ワシントンのシンクタンク、戦略国際問題研究所(CSIS)が持つ衛星画像の分析で明らかになった。

中国は現在2隻の空母を保有しており、CSISの分析ではこれは同国が「002型」と呼ぶ3隻目とみられる。曖昧な部分があった昨年末撮影の画像に比べて、今回の画像で作業の様子が明確になったという。

米国防総省は先週、3隻目の空母の建造が始まったと発表していたが、画像で建造の様子が確認されたのは初めて。

中国政府はまだ正式に3隻目の建造を認めておらず、計画のスケジュールや規模はなお国家機密扱いだ。ただ国営メディアは最近、3隻目空母の建造に遠回しに触れている。

CSISの画像からは、建造中の艦艇の船体は10万トンクラスの米空母には劣るものの、フランス海軍の原子力空母シャルル・ドゴール(4万2500トン)よりも大きいことがうかがえる、と専門家は話す。中国の従来の2隻の空母はいずれも搭載機が最大25機にとどまり、米空母の半分以下にとどまる。

この大型空母が核動力かどうかは不明だ。中国は10隻の原潜を持つ一方、核動力の水上艦艇はまだ存在しない。

また米国防総省が3日発表した中国の軍事力に関する年次報告では、3隻目の空母が艦載機の射出速度を増すカタパルトを初めて装備するとの見通しを示されたが、最新の電磁式になるのか従来の蒸気式になるかは分かっていない。現在の2隻の空母は、カタパルトではなくスキージャンプ式の飛行甲板によって艦載機を射出するため、運用できる機種の武装や航続距離に制約がある。

[香港/北京 7日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 トランプの大誤算
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月14号(4月7日発売)は「トランプの大誤算」特集。国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

韓国大統領、ドローン侵入で北朝鮮に遺憾表明 金与正

ワールド

米・イスラエル、イランの石油化学施設攻撃 過去24

ワールド

イスラエル、イラン最大の石油化学施設を攻撃 国防相

ワールド

茂木氏がイラン外相と電話会談、停戦提案や首脳会談な
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 5
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 6
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 7
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 10
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中