最新記事

中国空母

中国初の大型空母、上海郊外で建造進む 衛星画像でその姿が判明

2019年5月8日(水)18時10分

5月7日、中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。写真は4月17日の衛星写真(2019年 ロイター/CSIS/ChinaPower/Maxar Technologies 2019)

中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。ワシントンのシンクタンク、戦略国際問題研究所(CSIS)が持つ衛星画像の分析で明らかになった。

中国は現在2隻の空母を保有しており、CSISの分析ではこれは同国が「002型」と呼ぶ3隻目とみられる。曖昧な部分があった昨年末撮影の画像に比べて、今回の画像で作業の様子が明確になったという。

米国防総省は先週、3隻目の空母の建造が始まったと発表していたが、画像で建造の様子が確認されたのは初めて。

中国政府はまだ正式に3隻目の建造を認めておらず、計画のスケジュールや規模はなお国家機密扱いだ。ただ国営メディアは最近、3隻目空母の建造に遠回しに触れている。

CSISの画像からは、建造中の艦艇の船体は10万トンクラスの米空母には劣るものの、フランス海軍の原子力空母シャルル・ドゴール(4万2500トン)よりも大きいことがうかがえる、と専門家は話す。中国の従来の2隻の空母はいずれも搭載機が最大25機にとどまり、米空母の半分以下にとどまる。

この大型空母が核動力かどうかは不明だ。中国は10隻の原潜を持つ一方、核動力の水上艦艇はまだ存在しない。

また米国防総省が3日発表した中国の軍事力に関する年次報告では、3隻目の空母が艦載機の射出速度を増すカタパルトを初めて装備するとの見通しを示されたが、最新の電磁式になるのか従来の蒸気式になるかは分かっていない。現在の2隻の空母は、カタパルトではなくスキージャンプ式の飛行甲板によって艦載機を射出するため、運用できる機種の武装や航続距離に制約がある。

[香港/北京 7日 ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ガザ人道危機報告、バイデン政権高官に届かず 米大使

ワールド

日韓防衛相、協力強化で合意 横須賀で会談

ビジネス

金利上昇を注視、機動対応にはまだ距離 買い入れ減額

ビジネス

野村HD、10-12月期純利益は一時費用で10%減
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 7
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 8
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 9
    配達ライダーを飲み込んだ深さ20メートルの穴 日本…
  • 10
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 8
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中