最新記事

テクノロジー

ロボットとセックスする新時代の大問題

2019年4月3日(水)18時00分
フランシス・シェン(ミネソタ大学法学大学院准教授)

マー(右)が製作した「マーク1」(中央)はあらゆるタスクの手助けが目的とか Bobby Yip-REUTERS

<「セックスボット」と性交渉をする日は間近、安全性やセキュリティー保護は大丈夫なのか>

ロボットはもう当たり前の存在になった。次は「セックスボット」の番なのか――。

今や多くの企業が、親密な交流や性的快楽の提供を目的とするロボットを開発中。いくつかは既に商品化されている。

恥ずべきものとされたセックストイやセックスドールと違って、セックスボットと呼ばれるロボットのセックスパートナーは主流になる可能性がある。17年のアメリカの調査では、回答者の半数近くが50年後にはロボットとの性行為が普通になると考えていた。

だが、そもそもセックスボットの普遍的な定義は存在しない。その管理(または禁止)を提案するに当たっては、実はこの点が大問題になる。

主な用途を考えれば、セックストイの法的定義を当てはめたくもなる。全米で唯一、現在もセックストイの販売が違法なアラバマ州では、禁止対象を「人間の性器の刺激を主要な目的とする」器具と定義している。

だが、それも問題だ。セックスボットが提供するのは、もはやセックスにとどまらない。いずれは自己学習アルゴリズムを活用して、人間と感情的な関わりも持つようになるだろう。

いい例が香港で生まれた「マーク1」。セックスボットと呼ばれるが、子供の食事の用意から高齢者の付き添いまで、あらゆるタスクを手助けできるロボットを目指していると、製作者のリッキー・マーは言う。

性的情報をハッキング?

だが昼間は「子供の遊び相手」に、夜は「大人の遊び相手」になるロボットを、どう管理したらいいのだろう。

アラバマ州でのセックストイ販売禁止はこれまで法的に支持されているが、この種の法律はいずれ無効になりかねない。セックスボットを大規模な販売禁止措置の対象にすることは不可能だろう。

ただし、子供型セックスボットの場合は恐らく別だ。アメリカでは17年12月、超党派の下院議員が「リアルかつ搾取的な小児性愛的電子ロボット規制法案」を提出。18年6月に全会一致で可決された。

子供型セックスボットの開発に現実の子供の関与は必要ない。それでも存在自体が極めて有害な影響を及ぼすとも考えられるため、各州政府は対策を迫られるはずだ。

セックスボットは将来的に感覚まで備えるようになるだろう。だが、現時点では製品だ。そうである以上、米消費者製品安全委員会の規制の在り方を問う必要もある。

セックスボットには安全性への懸念が潜む。唇用の塗料に有害物質が含まれていたら? 人間の何倍もの力を持つロボットが「情熱」を込めて手を握り、指の骨を砕いてしまったら?

セキュリティー面も心配だ。セックスボットは相手の好みを学習し、膨大な量の性的情報を保存・処理することになるだろう。こうしたデータを保護する枠組みはあるのか。ロボットがハッキングされたり、性犯罪者の監視装置として当局に利用される恐れはないのか。

これらの不安は臆測でしかない。セックスボットの導入が個人と社会に与える影響について、確かなことはまだ分からない。

普及が進まない限り、実証研究は難しい。だが規制などをめぐって、政治家が確かな情報に基づいて判断を下すには、疑問と早急に向き合う必要がある。

そう遠くない昔、同性への恋愛感情は恥とされた。テクノロジーと親密な関係を結ぶ「デジセクシュアル」の人々は今、かつての同性愛者と似た状況にある。いずれ彼らがマシンとの愛を堂々と口にする日が来るのか。

答えは誰にも分からないが、セックスボットが普通に売られる日は近い。そのときに備えることが大切だ。

The Conversation

Francis X. Shen, Associate Professor of Law, University of Minnesota

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

<本誌2019年04月02日号掲載>

20190402cover-200.jpg

※4月2日号(3月26日発売)は「英国の悪夢」特集。EU離脱延期でも希望は見えず......。ハードブレグジット(合意なき離脱)がもたらす経済的損失は予測をはるかに超える。果たしてその規模は? そしてイギリス大迷走の本当の戦犯とは?

ニューズウィーク日本版 世界も「老害」戦争
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年11月25日号(11月18日発売)は「世界も『老害』戦争」特集。アメリカやヨーロッパでも若者が高齢者の「犠牲」に

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米下院、エプスタイン文書公開巡り18日にも採決 可

ワールド

国連安保理、トランプ氏のガザ計画支持する米決議案を

ワールド

米大学の25年秋新規留学生数、17%減 ビザ不安広

ビジネス

ティール氏のヘッジファンド、保有エヌビディア株を全
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:世界も「老害」戦争
特集:世界も「老害」戦争
2025年11月25日号(11/18発売)

アメリカもヨーロッパも高齢化が進み、未来を担う若者が「犠牲」に

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    悪化する日中関係 悪いのは高市首相か、それとも中国か
  • 3
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地「芦屋・六麓荘」でいま何が起こっているか
  • 4
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    山本由伸が変えた「常識」──メジャーを揺るがせた235…
  • 7
    「ゲームそのまま...」実写版『ゼルダの伝説』の撮影…
  • 8
    南京事件を描いた映画「南京写真館」を皮肉るスラン…
  • 9
    経営・管理ビザの値上げで、中国人の「日本夢」が消…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 3
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披露目会で「情けない大失態」...「衝撃映像」がSNSで拡散
  • 4
    「死ぬかと思った...」寿司を喉につまらせた女性を前…
  • 5
    【銘柄】ソニーグループとソニーFG...分離上場で生ま…
  • 6
    【写真・動画】「全身が脳」の生物の神経系とその生態
  • 7
    筋肉の正体は「ホルモン」だった...テストステロン濃…
  • 8
    「イケメンすぎる」...飲酒運転で捕まった男性の「逮…
  • 9
    「中国人が10軒前後の豪邸所有」...理想の高級住宅地…
  • 10
    ヒトの脳に似た構造を持つ「全身が脳」の海洋生物...…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 4
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 5
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後…
  • 6
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 7
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中