最新記事

徹底解剖 アマゾン・エフェクト

【廃墟写真】アマゾン時代の「墓場」を歩く

THE DEATH OF RETAIL?

2019年2月27日(水)11時30分
デービッド・シム、サム・アール

オハイオ州で2008年に閉店したローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

<米小売業界に荒波が押し寄せ、かつてにぎわったショッピングモールが続々と閉鎖。この廃墟はいずれアマゾンの倉庫に変わる>

※2019年3月5日号(2月26日発売)は「徹底解剖 アマゾン・エフェクト」特集。アマゾン・エフェクト(アマゾン効果)とは、アマゾンが引き起こす市場の混乱と変革のこと。今も広がり続けるその脅威を撤退解剖する。ベゾス経営とは何か。次の「犠牲者」はどこか。この怪物企業の規制は現実的なのか。「サバイバー」企業はどんな戦略を取っているのか。最強企業を分析し、最強企業に学ぶ。

◇ ◇ ◇

アマゾン・ドットコムが、閉鎖したショッピングモールの跡地を続々と買い取り、自社の倉庫(フルフィルメントセンター)に様変わりさせている――これが今、米小売業界の最前線で起きている現象だ。「アマゾン・エフェクト」に席巻されたアメリカの変化を象徴する光景とも言える。

magSR190227pp-2.jpg

オハイオ州ノース・ランダルにあったショッピングモール、ランダル・パークはもぬけの殻に PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

中西部のオハイオ州では、アマゾンが過去2年のうちに2つのショッピングモール跡地を購入。地元紙によれば、現在は3つ目となるローリング・エーカーズ・モールの跡地に目を付けているという。

magSR190227pp-3.jpg

ランダル・パーク PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

フォトジャーナリストのセフ・ローレスは、廃墟と化したそれら3つのモールをカメラに収めた。人気のないがらんとしたフロアや破壊されたエレベーター、雪をかぶった中央ロビーなどの不気味な写真の数々は、小売店が軒並みつぶれている最近のアメリカの現状を強烈に映し出している。

magSR190227pp-4.jpg

ランダル・パーク PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

ローレスは、これら3つのモールがあったオハイオ州の、北東部の都市クリーブランドで生まれ育った。「昔はこれら3つのモールを日常的に訪れていたものだ。それから何年かがたち、廃墟と化したその場所を歩くのはシュールで複雑な体験だった」と、彼は言う。

magSR190227pp-5.jpg

アマゾンはオハイオ州アクロンで閉鎖したローリング・エーカーズ・モールの跡地も買収予定だとされる PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

もちろん、米小売業界の変化の全てがアマゾンに端を発しているわけではない。店舗家賃の高騰や不景気、アマゾン以外のネット販売の普及など消費者行動が変わったことも影響している。英ガーディアン紙によれば、2017年にはアメリカの小売店の閉店数が史上最多を記録し、モールの半数は2023年までに廃業するという。

magSR190227pp-6.jpg

ローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

アマゾンの台頭が生んでいるのは悪影響だけではない。例えばローリング・エーカーズ・モール跡地に建設予定の倉庫は、オハイオ州がもともと予定していた再開発プロジェクトの3倍以上の雇用を生み出すとの報道もある。一方でこうしたアマゾンの施設には過重労働などを懸念する声も付きまとう。

magSR190227pp-7.jpg

ローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

ローレスは廃墟と化したアメリカのモールばかり20カ所以上をカメラに収めた写真集の発売を控えている。しかしその写真集も、アマゾンの倉庫から配送される――そう、ローレスが皮肉を込めて語る現実が、今の米小売業界を何より雄弁に物語っている。

<2019年3月5日号掲載>

【関連記事】「アマゾン本体とAWSが表裏一体なのが最強の秘訣」田中道昭教授

※この記事は「徹底解剖 アマゾン・エフェクト」特集より。詳しくは2019年3月5日号(2月26日発売)をご覧ください。

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

為替の動きは石油市場に引きずられている、法的に可能

ビジネス

米雇用者数、3月予想上回る17.8万人増 失業率4

ワールド

中国、馬興瑞・党政治局員を「規律違反」で調査 10

ワールド

ウクライナ軍がロシアの攻勢阻止、前線は良好とゼレン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 6
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トラン…
  • 7
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    満を持して行われたトランプの演説は「期待外れ」...…
  • 10
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中