最新記事

徹底解剖 アマゾン・エフェクト

【廃墟写真】アマゾン時代の「墓場」を歩く

THE DEATH OF RETAIL?

2019年2月27日(水)11時30分
デービッド・シム、サム・アール

オハイオ州で2008年に閉店したローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

<米小売業界に荒波が押し寄せ、かつてにぎわったショッピングモールが続々と閉鎖。この廃墟はいずれアマゾンの倉庫に変わる>

※2019年3月5日号(2月26日発売)は「徹底解剖 アマゾン・エフェクト」特集。アマゾン・エフェクト(アマゾン効果)とは、アマゾンが引き起こす市場の混乱と変革のこと。今も広がり続けるその脅威を撤退解剖する。ベゾス経営とは何か。次の「犠牲者」はどこか。この怪物企業の規制は現実的なのか。「サバイバー」企業はどんな戦略を取っているのか。最強企業を分析し、最強企業に学ぶ。

◇ ◇ ◇

アマゾン・ドットコムが、閉鎖したショッピングモールの跡地を続々と買い取り、自社の倉庫(フルフィルメントセンター)に様変わりさせている――これが今、米小売業界の最前線で起きている現象だ。「アマゾン・エフェクト」に席巻されたアメリカの変化を象徴する光景とも言える。

magSR190227pp-2.jpg

オハイオ州ノース・ランダルにあったショッピングモール、ランダル・パークはもぬけの殻に PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

中西部のオハイオ州では、アマゾンが過去2年のうちに2つのショッピングモール跡地を購入。地元紙によれば、現在は3つ目となるローリング・エーカーズ・モールの跡地に目を付けているという。

magSR190227pp-3.jpg

ランダル・パーク PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

フォトジャーナリストのセフ・ローレスは、廃墟と化したそれら3つのモールをカメラに収めた。人気のないがらんとしたフロアや破壊されたエレベーター、雪をかぶった中央ロビーなどの不気味な写真の数々は、小売店が軒並みつぶれている最近のアメリカの現状を強烈に映し出している。

magSR190227pp-4.jpg

ランダル・パーク PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

ローレスは、これら3つのモールがあったオハイオ州の、北東部の都市クリーブランドで生まれ育った。「昔はこれら3つのモールを日常的に訪れていたものだ。それから何年かがたち、廃墟と化したその場所を歩くのはシュールで複雑な体験だった」と、彼は言う。

magSR190227pp-5.jpg

アマゾンはオハイオ州アクロンで閉鎖したローリング・エーカーズ・モールの跡地も買収予定だとされる PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

もちろん、米小売業界の変化の全てがアマゾンに端を発しているわけではない。店舗家賃の高騰や不景気、アマゾン以外のネット販売の普及など消費者行動が変わったことも影響している。英ガーディアン紙によれば、2017年にはアメリカの小売店の閉店数が史上最多を記録し、モールの半数は2023年までに廃業するという。

magSR190227pp-6.jpg

ローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

アマゾンの台頭が生んでいるのは悪影響だけではない。例えばローリング・エーカーズ・モール跡地に建設予定の倉庫は、オハイオ州がもともと予定していた再開発プロジェクトの3倍以上の雇用を生み出すとの報道もある。一方でこうしたアマゾンの施設には過重労働などを懸念する声も付きまとう。

magSR190227pp-7.jpg

ローリング・エーカーズ・モール PHOTOGRAPH BY SEPH LAWLESS

ローレスは廃墟と化したアメリカのモールばかり20カ所以上をカメラに収めた写真集の発売を控えている。しかしその写真集も、アマゾンの倉庫から配送される――そう、ローレスが皮肉を込めて語る現実が、今の米小売業界を何より雄弁に物語っている。

<2019年3月5日号掲載>

【関連記事】「アマゾン本体とAWSが表裏一体なのが最強の秘訣」田中道昭教授

※この記事は「徹底解剖 アマゾン・エフェクト」特集より。詳しくは2019年3月5日号(2月26日発売)をご覧ください。

ニューズウィーク日本版 脳寿命を延ばす20の習慣
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年10月28日号(10月21日発売)は「脳寿命を延ばす20の習慣」特集。高齢者医療専門家・和田秀樹医師が説く、脳の健康を保ち認知症を予防する日々の行動と心がけ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら



今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、司法省に2.3億ドル請求 自身の疑惑捜

ビジネス

JPモルガン、マンハッタンに新本社ビル 最新設備で

ビジネス

スイス対米輸出が9月に43%急増 製薬会社が関税前

ワールド

米エネルギー省、戦略石油備蓄に100万バレル原油購
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
特集:脳寿命を延ばす20の習慣
2025年10月28日号(10/21発売)

高齢者医療専門家の和田秀樹医師が説く――脳の健康を保ち、認知症を予防する日々の行動と心がけ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 2
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 3
    TWICEがデビュー10周年 新作で再認識する揺るぎない「パイオニア精神」
  • 4
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多…
  • 5
    米軍、B-1B爆撃機4機を日本に展開──中国・ロシア・北…
  • 6
    【クイズ】12名が死亡...世界で「最も死者数が多い」…
  • 7
    「認知のゆがみ」とは何なのか...あなたはどのタイプ…
  • 8
    汚物をまき散らすトランプに『トップガン』のミュー…
  • 9
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 10
    増える熟年離婚、「浮気や金銭トラブルが原因」では…
  • 1
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号返上を表明」も消えない生々しすぎる「罪状」
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    【クイズ】日本でツキノワグマの出没件数が「最も多い県」はどこ?
  • 4
    今年、記録的な数の「中国の飲食店」が進出した国
  • 5
    まるで『トップガン』...わずか10mの至近戦、東シナ…
  • 6
    フィリピンで相次ぐ大地震...日本ではあまり報道され…
  • 7
    本当は「不健康な朝食」だった...専門家が警告する「…
  • 8
    日本で外国人から生まれた子どもが過去最多に──人口…
  • 9
    「心の知能指数(EQ)」とは何か...「EQが高い人」に…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは?
  • 3
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレクトとは何か? 多い地域はどこか?
  • 4
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 5
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 6
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 7
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 8
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
  • 9
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
  • 10
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中