最新記事

環境汚染,特集プラスチック危機

プラスチック汚染の元凶「人魚の涙」を知っていますか?

Nurdles and Mermaid Tears—The Major Source of Plastic Pollution You've Never Heard Of

2019年2月19日(火)14時27分
クレア・グウィネット(英スタッフォードシャー大学准教授)

海を漂ううちに壊れて小さくなった「人魚の涙」 Lush/YouTube

<色とりどりに煌めくビーズのような「ナードル」には有毒物質がくっつきやすいが、海洋生物は魚の卵と間違って食べてしまう>

「ナードル」をご存知だろうか? 響きはかわいいかもしれないが、海洋環境に大きなダメージをもたらす物質だ。別名は「人魚の涙」。小さくてキラキラとした粒々で、その多くが製品に姿を変えることなく海に漂い、表面に有害物質を吸着させて海洋生物の餌になる。

ナードルは、使い捨てのペットボトルからテレビに至るまで、大部分のプラスチック製品に欠かせない原料だ。これらの粒は普通で1~5ミリ、なかにはナノメートル単位で目に見えないものもある。その発生源は2つ。1つは、プラスチック製品の原料として人工的に小さく作られた「一次マイクロプラスチック」、もう1つは、捨てられたプラスチック製品が、海に漂ううちに壊れて細かくなり、砂浜などに打ち寄せられた「二次マイクロプラスチック」だ。

サイズが小さいため原材料として輸送しやすく、工場に着けば溶かされて型に流し込まれ、さまざまな製品になる。だが、残念なことに輸送や加工の際の管理が行き届かずにあちこちでこぼれたナードルは、排管から河川や海に流れ出てしまう。

海洋生物に及ぼす害を考えると、「人魚の涙」はナードルにふさわしいあだ名だ。小さくて丸くて色とりどりのナードルは魚の卵と間違えやすく、海洋生物にとって魅力的な食べ物に見えるのだ。だがこの「食べ物」には毒がある。

海からナードルを回収する研究者たち。化粧品や歯磨き粉にもナードルは含まれている、と警告する自然派化粧品LUSH FRESHの動画


市民参加を要するナードル狩り

ナードルはサイズに対して表面積が大きく高分子組成のため、海水中の残留性有機汚染物質(POP)が表面に付着しやすい。これらの有害物質はその後、それを食べた生物の組織に付着し、残留する。ナードルと一緒に何年も居座りつづけることもある。

人間に有害な微生物がナードルに住みつく可能性もある。スコットランドのイースト・ロージアンにある複数の海水浴場で行われた調査では、調査対象となった5カ所の海水浴場すべてに、食中毒の原因となる大腸菌で覆われたナードルがあった。ナードルは有害で、ビーチの清掃を行う人や科学的調査を行う人も、素手で触らないよう言われているほど。それを考えると、夏にビーチで日光浴をするというのが魅力的には思えなくなってくる。

では海や海岸にはどれぐらいのナードルがあるのだろうか。イギリスではプラスチック業界によって自然界に放出されるナードルが、年間530億個にものぼると推定されている。プラスチックボトル8800万本がつくれる量だ。それなのにナードルは、プラスチック汚染に関する議論の中で取り上げられることが少ない。

だが幸運なことに、ナードルとナードルが海洋汚染に及ぼす影響についての啓発活動を行う組織は複数ある。フィドラ(スコットランドを拠点に環境問題に取り組む慈善団体)と英海洋保護協会が立ち上げたプログラム「ザ・グレート・グローバル・ナードル・ハント」は、人々に「市民科学者」になって世界各地にどれだけのナードルがあるかデータ収集を行うよう呼びかけている。

「ナードル・ハント」のフェイスブック投稿


データ収集は流出ナードルの主たる発生源を特定するのに役立ち、問題に対処することも可能になる。自然環境に存在するナードルはあまりに多く、その情報を収集するには大勢の人手が必要だ。「ナードル・ハント」の活動は毎年2月に10日間にわたって展開される。

市民科学者たちが見つけたナードル汚染の場所と規模は、サイトの地図上に表示される。2012年以降、市民科学者たちが調査を行ったビーチは6大陸18カ国の計1610カ所にのぼり、活動には60を超える組織も携わっている。

内陸の土壌も汚染する

スタッフォードシャー大学マイクロプラスチック・法医学用化学繊維研究グループでは2019年にこの活動に参加して、リバプールのハイタウン・ビーチにどれだけのナードルがあるかを調査した。その結果、1平方メートルあたり平均139.8個のナードルがあると推定された。およそ約1キロに及ぶ満潮時の海岸線に、約14万個のナードルが存在する計算になる。

市民科学者になって地元のビーチでナードルのデータ収集を行いたいという人に役立つヒントを幾つかご紹介しよう。オンラインのナードル識別ガイドを確認し、ポリスチレン粒やBB弾、化石などをナードルと間違えないようにしておくといい。

事故でこぼしてしまったナードルを近隣住民が草をかき分けて除去しようとするが


ビーチで調査をする際は、海草やその他の海洋堆積物をチェックしよう――これらは大きな「ナードル捕獲網」のような役割を果たしている。データを収集し終わったら、その結果を専門機関に提出して、汚染対策に役立てられるようにしよう。

ナードルは海だけでなく、川や湖、水から離れた内陸も含めて多くの環境で発見されている。私が働くスタッフォードシャー大学のキャンパスの土壌からも発見された。だからナードルを探しに行こう――ただし手袋をお忘れなく。

(翻訳:森美歩)

Claire Gwinnett, Associate Professor in Forensic and Crime Science, Staffordshire University

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月米雇用、13万人増と1年超ぶり大幅増 失業率4

ワールド

米テキサス空港の発着禁止解除、対無人機システム巡る

ビジネス

26年度の米財政赤字は1.853兆ドルに拡大の見通

ワールド

ロシア、米主導「平和評議会」初の首脳会合に不参加=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 10
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中