最新記事

マイクロプラスチック

コンタクトレンズを流し捨てている人多数で、英国で無料リサイクル開始

2019年1月25日(金)16時15分
松丸さとみ

20%の人がコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていた scyther5-iStock

<英国の調査では、20%の人が使用済みのコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていることが分かり、無料でリサイクルできるプログラムが始まった>

英国では5人に1人がレンズをトイレやシンクに......

最近はコンタクトレンズといえば従来型の数年使い続けるタイプではなく、1日や2週間、または1カ月で使い捨てるものが主流だ(メニコン「コンタクトレンズ博物誌」)。プラスチックが海を汚すとして脱プラスチックが進むなか、毎日小さいプラスチック片をゴミ箱に捨てるのに罪悪感を覚える人は少なくないのではないだろうか。

医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンによると、英国でコンタクトレンズを使用している人の数は現在370万人。しかし同社が昨年11月に英国で1000人を対象に行なった調査では、20%の人が使用済みのコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていることが分かった。370万人の20%で計算すると、ざっと74万人が洗面所でレンズを流していることになる。

アキュビュー(ジョンソン・エンド・ジョンソンのコンタクトレンズ・ブランド)が制作した動画によると、英国でトイレに流されたりゴミとして廃棄されたりしているコンタクトレンズの数は、年間で7億5000万枚に上るという。

どのメーカーのレンズでも無料で回収

そんな中、英国で画期的なプログラムがスタートした。コンタクトレンズを無料でリサイクルできることになったのだ。英国では初めての試みで、ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンが、リサイクル不可能とされたものをリサイクルする活動を行なっている米国の社会的企業テラサイクルと協業で行う。

使い捨てのソフトレンズであればどのブランドでもよく、レンズが入っているブリスター・パッケージと呼ばれるプラスチックのケースと、ホイル(フタ部分)もリサイクル対象となる。利用者は薬局ブーツが展開する眼鏡店ブーツ・オプティシャンなどに設置してある回収ボックスに入れるか、郵送料不要のラベルを貼って所定の場所に送付する。テラサイクルによると現在のところ回収できる場所は英国全土で600カ所ほどのようだが、ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンは、将来的には回収ポイントを1000カ所以上設置したい考えだ。

ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンの発表文によると、このプログラムはシンプルで実用的な回収法を提供することで、ごみ廃棄場や海や川などのプラスチック・ゴミを減らすことを目的としている。

テラサイクルによると、集められたレンズは、レンズ、ブリスター、ホイルに分別され、洗浄後に細かく粉砕されたあと、圧縮して粉末状になる。最終的に、押出成形でアウトドア用の家具やプラスチック木材として活用されることになるという。

なお、テラサイクルは米国でもすでに同様の無料リサイクル活動を2016年から行なっているが、米国の場合はボシュロム製品のみが対象だ。

Don't Flush Your Contact Lenses!-LiveScience

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米アルファベット、ポンド建て100年債発行 IT業

ワールド

米ミネソタ州知事、トランプ政権の移民取り締まり「数

ワールド

中国首相がレアアース施設視察、対米競争での優位性示

ビジネス

AI懸念が米金融株にも波及、資産運用新興の新ツール
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中