最新記事

マイクロプラスチック

コンタクトレンズを流し捨てている人多数で、英国で無料リサイクル開始

2019年1月25日(金)16時15分
松丸さとみ

20%の人がコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていた scyther5-iStock

<英国の調査では、20%の人が使用済みのコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていることが分かり、無料でリサイクルできるプログラムが始まった>

英国では5人に1人がレンズをトイレやシンクに......

最近はコンタクトレンズといえば従来型の数年使い続けるタイプではなく、1日や2週間、または1カ月で使い捨てるものが主流だ(メニコン「コンタクトレンズ博物誌」)。プラスチックが海を汚すとして脱プラスチックが進むなか、毎日小さいプラスチック片をゴミ箱に捨てるのに罪悪感を覚える人は少なくないのではないだろうか。

医療メーカーのジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンによると、英国でコンタクトレンズを使用している人の数は現在370万人。しかし同社が昨年11月に英国で1000人を対象に行なった調査では、20%の人が使用済みのコンタクトレンズをトイレやシンクに流して捨てていることが分かった。370万人の20%で計算すると、ざっと74万人が洗面所でレンズを流していることになる。

アキュビュー(ジョンソン・エンド・ジョンソンのコンタクトレンズ・ブランド)が制作した動画によると、英国でトイレに流されたりゴミとして廃棄されたりしているコンタクトレンズの数は、年間で7億5000万枚に上るという。

どのメーカーのレンズでも無料で回収

そんな中、英国で画期的なプログラムがスタートした。コンタクトレンズを無料でリサイクルできることになったのだ。英国では初めての試みで、ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンが、リサイクル不可能とされたものをリサイクルする活動を行なっている米国の社会的企業テラサイクルと協業で行う。

使い捨てのソフトレンズであればどのブランドでもよく、レンズが入っているブリスター・パッケージと呼ばれるプラスチックのケースと、ホイル(フタ部分)もリサイクル対象となる。利用者は薬局ブーツが展開する眼鏡店ブーツ・オプティシャンなどに設置してある回収ボックスに入れるか、郵送料不要のラベルを貼って所定の場所に送付する。テラサイクルによると現在のところ回収できる場所は英国全土で600カ所ほどのようだが、ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンは、将来的には回収ポイントを1000カ所以上設置したい考えだ。

ジョンソン・エンド・ジョンソン・ビジョンの発表文によると、このプログラムはシンプルで実用的な回収法を提供することで、ごみ廃棄場や海や川などのプラスチック・ゴミを減らすことを目的としている。

テラサイクルによると、集められたレンズは、レンズ、ブリスター、ホイルに分別され、洗浄後に細かく粉砕されたあと、圧縮して粉末状になる。最終的に、押出成形でアウトドア用の家具やプラスチック木材として活用されることになるという。

なお、テラサイクルは米国でもすでに同様の無料リサイクル活動を2016年から行なっているが、米国の場合はボシュロム製品のみが対象だ。

Don't Flush Your Contact Lenses!-LiveScience

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

メキシコ大統領、マスク氏に法的措置検討 麻薬組織と

ワールド

香港の経済成長率2.5─3.5%の見通し、財政改善

ワールド

トランプ大統領が一般教書演説、「米国は黄金時代」と

ワールド

トランプ氏、IT大手にAI向け自社発電所建設を指示
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    最高裁はなぜ「今回は」止めた?...トランプ関税を違…
  • 9
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 10
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中