最新記事

動物

米空港の安全を守るワンコ、垂れ耳が求められるワケとは

2019年1月11日（金）17時30分
松丸さとみ

米運輸保安局（TSA）は、探知犬に「垂れ耳」の犬種を増やしていく意向　TSA/Instagram

立ち耳の犬は怖い？

米運輸保安局（TSA）はこのほど、同局で活動している探知犬について、「親しみやすい」という理由から「垂れ耳」の犬種を増やしていく意向を明らかにした。TSAは、空港を中心に鉄道やイベント会場など人が集まる場所で、爆発物などの不審物を見つける保安検査を行うなどで安全性の確保を担っている。

米経済誌のワシントン・イグザミナーによると、TSAのデビッド・ペコスク長官は先月、ワシントン・ダレス空港で行われたイベントで、TSAでの探知犬プログラムを拡大したい意向を明らかにした。その際に、TSAでは意図的に垂れ耳の犬を増やすよう取り組んできたと説明。「子供たちを怖がらせない」ため、乗客からの反応も垂れ耳犬への方がいいと加えた。

TSAのマイケル・ビレロ補佐官は米ABCニュースに対し、「立ち耳の犬を見ると、軍用犬や警察犬だと思うからだと思います」と説明している。

ワシントン・イグザミナーによると、TSAで活動している犬は、ラブラドール・レトリバー、ジャーマン・ショートヘアード・ポインター、ジャーマン・ワイアーヘアード・ポインター、ビズラー、ゴールデン・レトリバーの5つの垂れ耳犬種と、ジャーマン・シェパードとベルジアン・マリノアの2つの立ち耳犬種で、合計1200頭ほど。うち垂れ耳は80％、立ち耳は20％の割合だ。しかし昨年は、高齢から引退する犬が毎日のようにいたという。そこでTSAはこの機会を使い、新たに採用する探知犬は垂れ耳にしているというわけだ。

1200頭のうち3分の1が、空港で乗客の検査をする役割を担っており、この業務を与えられているのはほとんどが垂れ耳の犬種だという。

キツネも家畜化が進み人馴れすると耳が垂れる

しかし米ニューヨーク・タイムズ紙によると、TSAのこの方針に不満をあらわにする人もいるようだ。

動物愛護団体モリス・アニマル・レフュージはツイッターに、ディンゴという名が付いた立ち耳の大型犬の写真と共に、「こんなにかわいいディンゴは、TSAがなぜ自分みたいな立ち耳の犬が『子供を怖がらせる』と言って、垂れ耳の犬を欲しがるのか理解できません」と投稿した。

ABC7 News Bay Area-Youtube
次のページその科学的な根拠とは
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

不明兵捜索、時間との戦い　イランの猛攻耐えた米軍救
2026.04.05

ワールド

トランプ氏、イランに合意期限「6日」　米戦闘機乗員
2026.04.05

ワールド

米、イランで不明の戦闘機乗員救出　トランプ氏「史上
2026.04.05

ワールド

イラク南部の巨大油田に攻撃、3人負傷　イラン国境に
2026.04.05
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 3
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「攻撃的知能」を解剖する
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 7
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 10
    イタリアに安定をもたらしたメローニが国民投票で敗…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 8
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 9
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中